海外転職の準備に必要なことはこれだった! 「海外転職完全ガイド」

海外転職の準備で知っておくべきポイントや注意点をチェック!

「海外で働いてみたい!」とお考えの皆さんは、夢や希望を膨らませる一方で、「日本での転職と何が違うのか?」「海外で働くには何が必要なのか?」など、疑問や不安も顔を覗かせていることと思います。海外転職を検討する際に、知っておくべきポイントや注意しなければいけないことなど『マイナビ転職グローバル』のキャリアアドバイザーがご紹介します。

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INDEX

【はじめに】海外への転職に向いている人、向いていない人

まず皆さんに考えていただきたいのは、厳しく聞こえるかもしれませんが、まずご自身が海外で働くことに向いているのかどうか、ということです。

海外では、住み慣れた日本と比べて、ライフスタイルも生活環境も大きく異なります。一緒に働く現地スタッフとは価値観も違い、ビジネス慣習も異なります。こうしたことを踏まえずに、「海外で暮らしたい!」「海外で働きたい!」という思いだけ先行して海外に渡ってしまうのは、リスクが大きすぎるということをまず知ってほしいと思います。

海外転職は人生の大きなターニングポイントであり、特に家族と一緒に海外へ移住するとなると、ご自身一人だけではなく、家族の人生にも大きく関わることになります。現地でイメージと違ったからといって、容易に帰国できるほど簡単なことではないのです。

就業後に「こんなはずではなかった」と後悔しないためにも、まずはご自身が海外への転職に向いているのかどうか、海外で働くことに覚悟をお持ちなのか、ご自身を改めて見つめ直すことが大切です。

その指針として、海外で働くことに向いていないパターンを整理しましたので、これらを参考にしながらじっくりと検討したうえで、海外転職をめざすかどうか、考えていきましょう。

【海外で働くことに向いていない方】

単に語学を勉強したいという方

海外への転職は、語学留学とは異なります。海外の転職先はビジネスの戦力として皆さんをお迎えしますので、働くことに対する意識が薄い方は、たとえ就業できたとしても、早々に仕事の厳しさを突き付けられることになるでしょう。

現地スタッフのマメジメントは簡単だと考えている方

現地スタッフを下に見るような考え方は、海外では通用しません。むしろ、日本とは文化や価値観が異なる現地スタッフの方々と一緒に働くことは、一筋縄ではいかず、お互いを認めあいながら考えを一つにしていく柔軟性やリーダーシップが求められます。現地スタッフを尊重する姿勢が、海外で働くうえでは欠かせないのです。

海外で働くこと=キャリアアップだと考えている方

海外で働くこと自体がキャリアアップになるわけではありません。現地で求められる役割に対して、どう成果を上げ、どれほどの貢献をしてきたか。その実績一つひとつが軌跡となり、キャリアアップへとつながっていくのです。

家族の理解を得られない方、ホームシックに陥りがちな方

既婚者の方や子育て中の方は、海外で暮らすことに家族の理解を得られるかどうかが重要なポイントになります。単身赴任をお考えの方にとっても、離れて暮らすことに家族の理解が不可欠であることは同様です。家族の理解が得られても、ホームシックに陥りそうな方には、海外転職はおすすめできません。

以上を踏まえたうえで、海外転職における具体的な留意点を見ていきましょう。

海外転職での給与についての考え方

海外転職での給与についての考え方のイラスト

海外転職においては、給与について日本とは考え方を変える必要があります。ポイントは、「現地における生活水準を加味して考える」ということです。

まず、海外での転職には、大きく分けて3つの“入口”があり、入口によって給与の決定プロセスが異なります。3つの入口とは、①「日本企業が展開する海外拠点での現地採用」、②「海外現地企業での現地採用」、そして③「日本企業の本社採用後の海外赴任」です。

一般的に、①②の現地採用では、現地の給与水準で額面が決まり、③は日本本社の給与水準で額面が決まります。もちろん、スキル・経験、職種などによっても額面は違ってきますが、とりわけアジア諸国の新興国では、現地採用の①②の場合、日本での採用の③に比べて額面が少なくなることが一般的です。

ただ、①②の給与は、日本の物価水準で考えると見劣りするかもしれませんが、現地の人とまったく同水準ではなく、日本人基準で少し高いことが多いです。例えば、タイは外国人の最低給与が5万バーツですが、これは現地スタッフの1.5~2倍ほどになります。

「現地の物価水準と照らし、可処分所得がどれくらいの価値になるか」を考えると、見方が違ってきます。日本で暮らすには厳しくても、現地ではのびのびと暮らせる場合もあるのです。

可処分所得(かしょぶんしょとく)とは、「自由に処分できる所得」、つまり、給与支給額から社会保険料や税金、年金などの非消費支出を差し引いた金額、いわゆる「手取り額」のことです。

例えば、物価水準が日本の3分の1の国であれば、可処分所得が円換算で15万円だった場合、単純計算でいくと、現地では45万円相当の価値があるということになります。

つまり、可処分所得の現地における価値は、現地での物価水準によって違ってくるわけです。日本と比べて給与の額面が少なくても、物価が安い国であれば、現地での生活水準を高く保つことができるということです。

ちなみに、世界各国の消費財価格を収集・統計するサイト『Numbeo』によると、2017年の生活費が高い国ランキングでは、日本8位、シンガポール10位、オーストラリア13位、韓国13位、アメリカ24位、台湾34位、カンボジア65位、タイ70位、中国74位、ベトナム82位、フィリピン92位という統計が出ています。こうしたランキングも、現地の給与水準を吟味・検討するうえで指針にすることができます。

また、一口に生活費といっても、食費、住居、医療、医療、教育など、用途はさまざまです。その国では生活費において何が高く、何が安いかという生活費におけるウエイトの占め方も、各国の事情によって異なります。このウエイト次第でも、給与の捉え方は違ってきます。

下図は、総務省が2016年3月に発表した『各国の消費者物価指数ウエイト』です。

『各国の消費者物価指数ウエイト』のグラフ

引用元:
総務省研究彙報第73号『アジア各国の消費者物価指数に見る物価の変動要因の比較

これによると、朝食を外で取る食文化が根付いているベトナムや、フィリピンでは食費のウエイトが高く、シンガポールでは住居費のウエイトが高いといった各国の事情を読み解くことができます。ただしこちらの数値はあくまで現地の人の水準であり、国全体の平均なので、都市部の外国人向け物件に住む場合はさらに費用がかさむことがほとんどであると考えておいてください。

例えば、ベトナムでは、住宅費はかなり安く抑えられるがその分食費の比率が高くなる。韓国では、子どもと移住するなら教育費の支出をある程度覚悟しておかないといけない。このように、各国の事情と、ご自身のライフスタイルを照らし合わせることで、現地での生活コストや暮らしやすさを見極める指針にすることができるのです。

海外転職において給与を検討する際には、こうした統計データを活用して現地の物価水準と照らし、現地における相対的な価値を見極めることが肝要です。

海外転職に掛かるお金のことを考える

海外転職に掛かるお金のことを考えるイラスト

日本での転職と比べて、海外転職には初期費用が掛かるということも考慮しておく必要があります。転職先によっては初期費用を会社が負担してくれる場合もありますが、それでもご自身で用意すべきお金は少なからずあります。日本よりも物価が安い国の企業へ転職する際にも、現地で身の回りのものを一式揃えるには、ある程度の資金が必要になります。

特に海外での生活が初めての方は、その全てが慣れないことばかりです。そんななか、少しでも気持ちに余裕をもって海外での生活をはじめるためにも、ギリギリの貯蓄で臨むのではなく、金銭的にある程度余裕を持つことがおすすめです。

転職先の条件や福利厚生を確認したうえで、どれくらい初期費用が必要なのかを掴み、あらかじめ準備しておきましょう。

【海外転職に準備が必要な費用】

  • ●現地面接を受ける際の渡航費や滞在費
  • ●就労ビザ・労働許可書などの申請費
  • ●渡航費
  • ●引っ越し費用
  • ●ホテル滞在費(物件が見つかるまでの1~2週間程度)
  • ●家賃+契約手数料(合計家賃の2~3カ月分程度)
  • ●1カ月分の生活費(食費、交通費、光熱費、生活用品費など)

就労ビザ・労働許可書などの申請費は、国や時期、レートなどによって異なりますが、アジアでは1万~2万5,000円、北米では1万~2万5,000円、ヨーロッパでは1万2,000~2万7,000円が目安とされています。

取得のプロセスから費用まで会社が一貫して請け負ってくれる場合もありますが、現地採用の場合、全てが自己負担になる場合も少なくありません。

とりわけ北米(アメリカ)は就労ビザ発給の条件が厳しく、書類に不備があるとビザを取得できない可能性もあるため、ビザ取得をサポートするエージェントに依頼するケースが多く見られます。その際、エージェント費用として30万~60万円かかる場合もありますので、会社がどこまで負担してくれるのかを面接時に必ず確認することが肝要です。

住居については、借り上げの社宅やシェアハウスなどを用意してくれる会社もあります。ご自身で住居を探す際も、現地スタッフが住居探しや賃貸契約などをサポートしてくれることがあります。ただ、ご自身で探す場合には、物件が見つかるまではホテルに滞在することになりますので、期間中のホテル滞在費を用意しておく必要があります。

上記の費用すべてを自己負担でまかなう必要がある場合、アジアでは最低でも30万円、北米やヨーロッパでは70万円が目安となるでしょう。ただし、アジアでもシンガポールなど物価の高い国ではそれ以上の金額がかかりますので、事前に確認のうえで準備が必要です。

「行きたい国」と「行ける国」について考える

「行きたい国」と「行ける国」について考えるイラスト

海外転職を考えている皆さんは、「行きたい国」をある程度イメージされているかもしれません。しかし、国の事情やご自身の語学力、職務経験などによって、「行ける国」は限られてくるという現実も理解しておくことが大切です。

海外転職において最初のハードルとなるのは、就労ビザです。いずれの国においても、自国の国民の雇用を優先させるために、外国人の就労ビザ取得に際しては一定の条件を設けています。外国人向けの就労ビザを取得できたとしても、外国人が就ける職種に制限を設けている国もあります。例えば、日本人が多く働いているタイにも、林業や漁業、美容師など、実は外国人向け就労ビザでは働けない職種が約40個設けられています。

多くの国において外国人が就労可能かどうかの基準は、「自国民ではできない仕事かどうか」。自国民の雇用を守るためには当然のことだといえるでしょう。そのほか、日本における学歴や職歴年数などを条件に付与している国もあります。

まずはご自身が「行きたい国」のビザ取得条件をクリアしているかどうか、つまり「行ける国」なのかどうかを確認することが、海外転職における勤務先選びの第一歩となります。

転職・求人市場は経済動向に大きく影響を受けますので、世界の経済情勢をチェックすることも、海外転職を成功させるためには欠かせないことです。

例えば、北米やヨーロッパについては、近年の失業率の高まりを背景に、高度なスキルや語学力を持ち合わせていない限り、外国人の就労が難しくなっている現状があります。一方、ベトナムやタイ、インドネシア、フィリピン、シンガポールなど、経済成長が続く東南アジアでは、外国人労働者の受け入れに積極的で、求人案件が増えている状況にあります。

また、「英語力がなければ海外転職は難しいのでは」とお考えの方も少なくないことでしょう。もちろん、あるに越したことはありませんが、求められる英語力のレベルは仕事内容によって異なり、英語力に自信がなくても、「行ける国」が見つかる可能性は大いにあります。

現地もしくは欧米の企業や人と商談をする仕事では、やはり高度な英語力が求められます。しかし、日系企業における現地スタッフのマネジメントなどの仕事では、現地スタッフと意思疎通を図れる「日常会話レベルの英語力があればよい」とする企業が多くあります。

英語力に自信がない方にも、アジアを中心に門戸は開かれています。例えば、エンジニアなどの専門職や研究職においては、日本で培った専門性が高く評価され、簡単な日常会話ができればOKという企業が少なからず見られます。

また、現地の日本人や日系企業に対して商品・サービスを提供している、もしくは提供しようと考えている企業では、日本人との商談がメインとなるため、ネイティブとしての日本語が重宝され、英語にアレルギーがなければ、入社時にはできなくても構わないというケースもあります。

このように、各国の事情や企業が求める人材像はさまざま。イメージ先行で「行きたい国」に固執するのではなく、各国の外国人就労条件を確認し、求人企業が提示する条件とご自身のスキル・経験を照らし合わせ、「行ける国」を現実的に決めていくことがベターだといえます。

単身なのか家族ありなのかで準備は異なる

単身なのか家族ありなのかで準備は異なるイラスト

日本国内での転職でもよく耳にすることですが、転職において問題となるのが嫁ブロックなど「家族からのブロック」です。つまり、家族からの反対を受け、内定辞退、または選考の途中自体を余儀なくされるというケースです。とりわけ生活が一変する海外転職においては、家族からの理解が不可欠であることは言うまでもないことでしょう。

不慣れな海外での治安や、生活への不安。お子さんの教育に対する不安、日本にはいつ戻ってこられるのかという不安、帰国後の就業に関すること……。転職活動を通じて情報を収集する転職者本人と違って、家族は情報に接する機会が少なく、知らないことが多ければ多いほど、不安を助長させてしまいます。

先述のように、海外転勤となると、日本で働くよりも給与の額面が下がってしまうケースも少なくなく、額面だけで判断してしまうと、生活や将来への不安は募るばかりです。家族と一緒に海外へ移住するとなると、引っ越し費用などの初期費用もかさんでしまいます。

さらには、日本企業のように福利厚生が整っていないのではないか、休日をしっかり取って家族との時間を過ごせるのかといった懸念も出てくることでしょう。

こうした不安が家族からのブロックの引き金になり、せっかくのチャンスを逃してしまうことにもつながりかねません。そんな事態を防ぐためにも、家族ときちんとコミュニケーションを取り、情報共有の手間を惜しまず、家族からの協力を得ることが必要不可欠なのです。

まずは、海外への転職を始める前に、何を優先すべきか、どんな条件・環境の企業・国なら安心できるのか、しっかりと家族で条件面のすり合わせを行い、海外転職への了承を得ておくことが大事です。「内定をもらってから説得する」という考えは禁物です。

就労を目指す国については、食、住居、医療、教育、治安などの生活情報を家族と一緒に検討を重ねましょう。応募企業については、福利厚生や生活サポートの有無、現地の物価水準における給与価値、残業・休日の状況など、企業や転職エージェントからできるだけ詳しい情報を提示してもらい、家族に事前に説明して納得してもらうことが肝要です。

それでも不安を払拭し切れない際には、就業を決める前に家族で現地を訪れ、現地の文化や暮らしぶりを確かめてみることもおすすめです。

それほど入念に進めていくことで、自分自身も冷静に海外の転職先を吟味でき、就業する国に対する理解も深まり、家族みんなが納得のいく転職につながっていくはずです。

転職までの時間が異なる

転職までの時間が異なるイラスト

海外への転職は、現地とのやりとりにどうしてもタイムラグが発生します。そのため、日本での転職と比べて時間がかかるということも頭に入れておきましょう。

その要因の一つは、時差の存在です。ヨーロッパや北米との間には半日以上の時差があり、対応にタイムラグが生じることは想像に難くないと思います。

もちろん、日本とアジア各国の間にも少ないながらも時差があります。日本は東アジアの中でも最も東に位置するため、アジア他国は日本と同じか、もしくは数時間遅れています。お隣の国、韓国には時差はありませんが、中国、香港、台湾、シンガポール、フィリピンと日本の時差はマイナス1時間、インドネシア(ジャカルタ)、タイ、ベトナムとの時差はマイナス2時間です。

例えば、朝9時にタイへメールを送っても、タイの現地時間は始業前の朝7時ですから、すぐに返事は返ってきません。わずか2時間といえども、こうしたタイムラグがあることを念頭に置き、提出書類などは余裕を持って送付することなどが大切です。

日系企業の現地拠点の場合でも、日本の人事部などに承諾を取る場合があり、回答までに時間がかかることもあります。

日本に独自の祝日やゴールデンウイーク、お盆休みなどがあるように、国によって祝日や連休の慣習も異なります。例えば、中国、台湾、韓国、ベトナム、シンガポール、インドネシアなどの国々では、毎年2月に旧正月(春節)の大型連休があります。こうした休暇中には現地との連絡が止まってしまうということも考慮する必要があります。

現地採用の場合、一次面接や二次面接は電話やスカイプなどで行うこともありますが、最終的には現地で面接を実施する企業も少なくありません。その際には、飛行機での渡航にも時間がかかり、移動を含めると数日間を要します。そのため、在職中の転職活動の際には、有給休暇を取得して現地での面接やオフィス見学に赴く方も多くいらっしゃいます。

「転職先を早く決めたい」という気持ちも理解できますが、海外転職においては、焦りは禁物です。先方によってはWEB(スカイプ)面接のみのスピード選考に対応してくれることもありますが、一般的には時間が掛かるものと考え、余裕のあるプランで転職活動を進めていきましょう。

【まとめ】それでも海外転職をするメリットとは?

これまで見てきたように、海外転職には準備と労力、そして強い意志が欠かせません。では、そうしたハードルを乗り越えてでも海外転職を実現することには、どんなメリットがあるのでしょうか。

これまで海外転職者や企業の採用担当者と接してきたなかで、海外転職者の方々から共通して聞いてきた「海外転職をするメリット」を最後にご紹介しましょう。

【海外転職をするメリット】

自分主導で組織を作り上げていけるチャンスが豊富

海外転職の求人案件には、新規事業や新拠点の立ち上げから推進できるポジションが多く、まだ組織ができあがっていない状況から自分たち主導で組織を作り上げていけるチャンスが豊富です。

もちろん、立ち上げには苦労もつきものですが、その過程で得られる経験値は濃密で、将来のキャリアにおいて大きな糧となるはずです。

入社半年、1年など早くにマネジメントポジションを任されることが多い

日本では年功序列や新卒文化が根深く残る企業が少なくありませんが、海外では年齢や社歴、国籍に関係なく、実力次第でキャリアアップを叶えるチャンスが開けています。

日系企業の海外拠点や現地法人においても、20~30代の若い世代が中心となって活躍する組織が多く、現地スタッフの採用やマネジメント、拠点運営などに早くから携われるチャンスがあります。

東南アジアをはじめ、成長著しい国でビジネスを経験できる

拡大を続ける東南アジアマーケットには、業種・業界を問わず世界各国から企業が集まり、ビジネスを競い合っています。そうした成長マーケットの最前線で培う経験は、成熟した日本国内においてはなかなか得られるものではありません。

成長真っ盛りのフィールドだからこそ、自らの手でビジネスを作り、マーケットを切り拓く、まさにビジネスの本質を体感することができます。

異文化への理解が人としての成長につながる

現地スタッフとのやりとりはもちろん、海外各地から集まった人材と仕事を共にする機会に恵まれ、多様な価値観に触れることが人としての成長にもつながります。

職場だけではありません。普段の生活においても、海外現地の文化にも日頃から触れることで、視野が広がり、海外での生活は貴重な人生経験として将来に生きていきます。これは、日本国内に留まっているだけでは、海外旅行で経験するだけでは、得られないことです。

逆境をむしろ楽しめるシーンが多い

異文化で育った人々との仕事は、決して一筋縄ではいきません。時には、日本と比べて品質や納期、チームに対する意識が希薄で、トラブルに見舞われることもあるかもしれません。

しかし、そんな逆境もむしろ楽しみに変え、課題があるからこそ面白いと前向きにとらえることも、日本から海外転職を果たした方々に共通している素養です。

――このように、日本から世界に飛び出し、海外という新しいフィールドに踏み出す海外転職は、日本国内では得られない発見と刺激で溢れ、皆さんの人生にとって貴重な財産となるはずです。

日本での実務経験が浅い20代の方も、日本式のビジネスの勉強が少し遅れることはいなめませんが、海外現地で誠実に仕事に取り組むことで、稀少なスキルや経験を培うことができ、将来の可能性をぐっと広げることができます。

日本で何らかのマネジメントを経験されたミドル層の方は、海外でプレイヤー兼マネージャとして活躍し、多様な組織を牽引することで、マネジメントスキルをさらに高めていくことが可能です。

また、実際に50代以上の方も、メーカー等での技術部門出身の方や、役職に就いて現場から離れた方など、長年培った技術や経験を生かして海外で人材育成に力を発揮されている方も多くいらっしゃいます。

海外という新しいフィールドで、新しい人間関係も構築されていきます。日本を飛び出して世界を知ることができる「海外転職」は、皆さんにとってきっと新しい発見や刺激になると思います。ぜひ前向きに、海外への転職に力強い一歩を踏み出してください!

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