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インセンティブとは? メリット・デメリットと転職時の注意点

インセンティブとは? 疑問に思うイメージ画像

転職活動などで求人情報を見ていると、給与欄に「インセンティブあり」「固定給+インセンティブ」などと記載している企業を見かけます。特に営業や販売系の求人で目にすることが多いかもしれません。「どんな制度なのか」や併せてよく見かける「歩合制」「報奨金」との違いが気になる方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、インセンティブ制度の仕組み、メリット・デメリット、転職時の注意点などをご紹介していきます。

<INDEX>

インセンティブとは?

英語で奨励や報奨を意味するインセンティブ。給与制度について使われる時は、目標達成など成果を上げた社員に対して支給される報奨金を指します。毎月決まった金額で支払われる基本給にプラスして支給されることが一般的で、支払い基準は企業によって異なりますが、代表的な例としては以下の2パターンがあるようです。

  1. 「契約1件につきXXXX円」など、契約件数や契約金額に応じて支払われるパターン
  2. 「契約目標(ノルマ)達成時XXXX円」など、目標達成に応じて支払われるパターン

また、企業によってはインセンティブではなく「報奨金」「歩合給」「出来高給」「業績手当」などの呼び方をしているケースもあります。いずれにせよ、意味を正しく理解しておくことが重要でしょう。
※インセンティブは現金支給に限らず昇給や昇進、昇格、褒賞旅行などの形で与える企業もあります。

歩合制とは? インセンティブ制度とは違う?

求人情報をチェックするとインセンティブと併せて見かけることが多い「歩合制」。歩合制も、成果に応じて支給額が変わるという意味なので、「インセンティブあり(=インセンティブ制度)」と同じです。インセンティブ制度(歩合制)は大きく分けると以下の2パターンがあります。

1. 固定給+インセンティブ(歩合給)のパターン

  • 一定額の「固定給」が毎月支給され、そこにインセンティブが上乗せされる
  • 固定給の額や、固定給とインセンティブの割合は企業によって異なる

2. インセンティブ(歩合給)のみのパターン

  • 固定給はなく、インセンティブのみが支給される
  • 労働基準法で雇用契約を結んだ人(社員)には適用できないと定められているため、個人事業主(フリーランス)と業務委託契約を結ぶ場合のみ適用できる
  • 「完全歩合制」「フルコミッション」とも呼ばれている

固定給+インセンティブ(歩合給)のパターンだと成果が振るわなくても収入がゼロになることはないため、生活を安定させたい場合はこのパターン、より自由に働きたい場合はインセンティブのみのパターン(完全歩合制)が向いていると言われています。

≫業務委託とは? 業務委託で働くメリット・デメリット・注意点

インセンティブ制度(歩合制)のメリット・デメリット

では、インセンティブ制度(歩合制)で働くと、どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

<メリット>

メリットとして挙げられるのは、成果によって給与が決まるので、年齢や経験、勤続年数にかかわらず高収入を目指せる可能性があることです。収入が仕事へのモチベーションアップに繋がるだけでなく、ノルマ達成や契約件数などの実績が目に見える給与で還元され、評価に納得感を得やすいというのもポイントでしょう。

<デメリット>

デメリットは、成果によって給与が変動するため、毎月の収入が安定しない可能性があることです。また、インセンティブを取り入れている仕事は成果を重視されるケースも多く、自身の成果が出ない場合には大きなプレッシャーを感じるかもしれません。

すべての仕事がそうではありませんが、個人の実績で評価される場合、成果を求めるあまり同僚と顧客の取り合いになってしまうことも。チームごとのインセンティブが用意されている場合は、成果を出せないと「チームの足を引っ張ってしまっている」と気まずい思いをするケースもあるそうです。

インセンティブ制度にはこのようなメリット・デメリットが挙げられます。以上を踏まえてインセンティブ制度が向いてそうと思う方は、インセンティブ制度の仕事を選択肢に入れてみるといいかもしれません。

インセンティブ制度(歩合制)はどんな職種がある?

インセンティブ制度というと、不動産や保険などの営業をイメージする人もいるでしょう。しかし、実はさまざまな仕事で取り入れられているようです。2020年3月時点、マイナビ転職掲載中の求人のなかでインセンティブ制度がある求人を検索したところ、次のようなものが見られました。

<固定給+インセンティブ(歩合給)>

  • コールセンター
  • 人材コーディネーター
  • 販売(アパレル)
  • 広告営業(美容・旅行・飲食サイト)
  • ブライダルコーディネーター
  • インフラエンジニア
  • インストラクター(ジム) など

<インセンティブ(歩合給)のみ ※業務委託(フルコミッション)>

  • 配送ドライバー
  • インストラクター(ジム)
  • ライター など

インセンティブ制度の仕事に就きたいと思っている人は、まずはどんな仕事があるのか、マイナビ転職でチェックしてみてください。

【毎週火・金更新】インセンティブありの求人情報はこちら≫

求人情報でインセンティブ額は分かる?

インセンティブとは個人の成果によって変動するので、入社前に支給額を知ることはできません。とはいえ、インセンティブ抜きの固定給の金額は求人情報の給与欄に記載されているはずです。また、給与欄以外に備考として社員のインセンティブ獲得状況が書かれていることも。見落としのないように隅々までチェックしておきましょう。ここでは記載例をいくつか紹介しますので、応募企業を選ぶ際参考にしてくださいね。

【A】よくあるパターン

  • 月給25万円~

※別途インセンティブあり

【B】試用期間中はインセンティブがないパターン

  • 月給25万円+インセンティブ
  • ※試用期間中(最大7カ月)はインセンティブの支給なし

【C】入社直後(研修期間)は別途手当が用意されているパターン

  • 月給25万円~

※入社初月~6カ月目までは月給+初期研修手当5万円+インセンティブ
※入社7カ月以降は月給+インセンティブ

【D】社員のインセンティブ獲得状況が参考として記載されているパターン

  • 約90%のメンバーが毎月インセンティブを獲得中
  • モデル月収:月収43万円/(月給25万円+インセンティブ15万円+諸手当) 20歳、入社6カ月のメンバー

【B】【C】のように、入社直後は成果を出しづらい(=インセンティブの獲得が難しい)のを考慮して、給与体系が異なったり特別な手当が用意されたりしているパターンもあるようです。【D】はあくまで参考であり、自分が同じようにインセンティブを受け取れると保障されるものではありません。いずれにせよ、「その固定給の金額で生活することが可能か」確認しておくと安心でしょう。

面接時や内定承諾前にインセンティブの詳細を確認する方法は?

求人情報だけでインセンティブの詳細が分からない場合は、面接時や内定を承諾する前に確認しましょう。企業に聞くタイミングや聞き方、確認すべき書類について紹介しますので参考にしてくださいね。

<面接>

確認するタイミング:一次面接の終盤、「何か質問は?」と面接官から尋ねられた時

「給与のことを質問すると面接官にマイナス印象を与えるのでは?」と聞きづらい人も多いでしょう。実際、聞くタイミングと聞き方によっては「待遇ばかり気にしている?」と思われかねません。印象を良くするコツは、入社意欲や努力する意思を示したうえで尋ねること。また、「貴社規定に従う」というニュアンスを加える、あるいは入社後の生活を意識して「今後の生活面のことがあるので」という聞き方をしてみるのも良いでしょう。

例:業務(御社事業)について丁寧にご説明いただきありがとうございました。もし入社させていただけましたら、ご期待以上の働きができるよう努力します。恐れ入りますが、生活面のこともありますので給与についてお聞かせください。どのような成果を上げると、どのような報酬が規定されているのでしょうか?

≫面接でスマートに年収交渉・給与の質問をするコツは?

<内定承諾前>

確認するタイミング:内定通知後に労働条件を通知された時(労働契約書や労働条件通知書を受け取った時)

労働条件のうち、企業が内定者に書面で明示すべきものは法律で定められています。この条件に、給与の仕組み・具体的な金額などが含まれるのです。まずは通知された内容をチェックし、「インセンティブ」「歩合制」「報奨金」などがある場合は、支払い金額の計算方法や支払いタイミングなどを確認しましょう。

計算方法の例:代金回収が完了した獲得契約につき代金の3% など
支払いタイミングの例:当月給与に加算、賞与支給時(年2回)に加算 など

入社後に「思っていたのと違う」と後悔しないためにも、最終面接を受けた時点で求人情報の記載内容や面接時の説明をもとに、インセンティブを含む労働条件について得た情報をまとめておきましょう。事前に情報を整理しておくことで、企業からの内定通知時にスムーズな確認を行うことができます。

≫給与など、入社前に労働契約書で確認すべき項目

インセンティブ制度(歩合制)をとる仕事に転職する際の注意点

インセンティブ制度が採用されている仕事に転職する際は、以下の点に注意してください。

・仕事内容に対する責任・覚悟が必要

インセンティブ制度は数字的な目標(ノルマ)が定められ、目標達成を重視されるケースも少なくありません。
特に、未経験の業種・職種に挑戦する場合、求人情報の仕事内容や1日のスケジュールを読み込み、インセンティブを獲得するだけの働きができそうかイメージしてから応募しましょう。

・インセンティブは変動収入。「あること」を前提に考えない

インセンティブはあくまで成果に応じて支給されるもの。入社直後成果が振るわない、異動で担当商材や担当エリアが変わり思うように結果が出せない、夏期休暇や病欠などで稼働日が少なくなったなどの要因により、収入自体が少なくなる可能性があります。固定給のみでも生計が立てられるかを確認しておきましょう。

まとめ

インセンティブ制度は、自分の頑張りや成果を目に見える形で評価されたい人に適していると言えそうです。しかし、成果が見えやすいからこそ、プレッシャーを感じやすい面も。インセンティブ制度の仕事に転職する際は、事前に仕事内容や給与が自分に合っているかをしっかり見極めましょう。

マイナビ転職 編集部

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