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【FPが解説】30代の平均貯金額と目指すべき貯金額、人生設計とマネープランの立て方は?

年収500万円なら将来は安泰?のメインイメージ

就職したばかりの20代と比較すると、収入面で安定してくる人も多い30代。一方で、仕事でもプライベートでもライフスタイルが変化するなど、お金がかかるイベントが増える時期でもあったりします。

今回は、30歳で転職したばかりのKさんが相談者。「今まではキャリアに集中していたので、ライフプランやマネープランには取り組んでこなかった。何から、手を付けるべきか、基本から相談したい」と話します。そんな彼女に、ファイナンシャル・プランナー(FP)の高山一恵先生がアドバイス。30代でためておきたい貯金額、ライフプランで考えるべきこと、初心者に易しい資産形成の方法について、解説します。

相談者プロフィール

相談者プロフィール

Kさん(30歳)

ベンチャー企業にて経営企画の仕事に就いている。現在独身、一人暮らしだが、将来的には働きながらの結婚・出産を視野に入れている。現在の年収は約660万円。

目次

    いくらためておけば安心? 30代で「あるべき」貯金額とは

    初めての貯蓄やライフプラン。30歳からでは遅い?

    将来は結婚や出産をしつつも、仕事はずっと続けたい」と話す今回の相談者Kさん。今まではキャリアアップや自分のスキルアップを第一に、仕事に打ち込んできたと言います。昨年末に転職もして、年収が上がったというKさんは、現在30歳。将来に備えるためのライフプランやマネープラン、まずは何を考えるべきなのか、FPの高山先生に相談します。

    Kさん
    「正直、今まで真剣に貯金に取り組んだり、自分の支出管理をしたり、といったことをしてこなかったのです。今から、貯金やライフプランに取り組むのでは、遅過ぎるでしょうか?」

    高山先生
    「まさか! むしろ30歳までの間に、自己投資をしてキャリアアップに励み、自分の可能性を広げることに注力してきたのは、素晴らしいことだと思いますよ。転職をして収入も増え、『収入の土台』ができた今こそ資産形成について考えるステージに立った、とも言えます」

    Kさん
    「そう言っていただけると安心します。今まで、自分が欲しいものを買い、使いたいところにお金を使ってきて、家計管理をしてきませんでした。最初にどんなことを考え、何から手を付けるべきなのでしょうか」

    30代、「理想の貯金額」は年収1年分? 最低でも半年分は確保

    これから本格的に家計管理や貯金について考えていきたいというKさんが、まず気になるのが貯金額。一体いくらを目標に貯金していくべきなのか? 高山先生に、「理想の貯金額」と「最低でもあるべき貯金額」を聞きました。

    高山先生
    「ずばり結論から申しますと、30代では『手取りの年収』1年分が貯蓄できているのが理想、と言えます。つまりKさんの場合、現在の年収は660万円で手取りは480万円ほどということでしたから、480万円を目標にためていくのが良いですね」

    Kさん
    「年収1年分ですか! それは先が長いようにも感じますが……。ちなみに、年代別の平均貯金額などを目指すのではなく、個人の収入に応じた目標金額になるのは、なぜなのでしょう?」

    高山先生
    「そうですね。もちろんライフスタイルにもよりますが、月々いくらずつ貯金するのが理想的か、というところでは年収帯問わず目安があるんです。そして、一般的に、月収手取り金額の2割を貯蓄に回せるのが健全、と言われています。この『手取り金額の2割』分を5年間ためていくと、1年分の手取り年収額がたまる計算になるんですね。なので、22歳で就職して、生活が落ち着くのに2~3年、そこから2割ずつ貯金を始めて、30代になって年収分の貯蓄があれば理想的、という考え方になります。Kさんも今から始めても、30代のうちに十分ためることができますよ

    Kさん
    「なるほど! たしかに、いきなり400万円以上の貯金を目指そうと思うと大変ですが、月々に分解していけば、現実味を帯びてきますね。少し、安心しました。ちなみに、あるべき貯金額の最低ラインはありますか?」

    高山先生
    「ざっくりですが、生活費の半年分、と言えます。というのも、貯蓄の最低ラインとして持っておくべきなのは、予期せぬタイミングで仕事を辞めなくてはいけなくなったり、病気で仕事を休まざるを得ない事態になったりしても、1年間は生活に困ることがない、と安心できる金額を指すんです。突然働けなくなっても、会社員の場合は傷病手当金が支給されますし失業保険などの制度を活用すれば収入がゼロになるわけではありません。それらを活用しながら生活を立て直すとして、1年間の猶予があれば心強いですよね。その1年間の猶予を賄うために、生活費の半年分を備えておく、と」

    Kさん
    「なるほど。たしかに、とてもリアリティがあります」

    手取り収入の2割ずつを貯め続けると、5年目に年収の1年分に。25歳から貯蓄を始めて、30歳で1年分の貯蓄があるのがベストですね!

    とはいえ気になる平均貯金額! 30代独身の平均貯金額は400万円、金融資産を含めた総額の平均は606万円!

    個人の年収やライフスタイルによって、目指すべき貯金額は異なる……。とは言っても、やはり気になるのは「実際みんな、どれだけためてるの?」というところ、ですよね。

    金融広報中央委員会による、2021年の「家計の金融行動に関する世論調査」を見てみると、30代・独身の場合では、平均貯蓄額は400万円。株式・投資信託・保険などの金融資産を含めた総額で見ると、平均金額は606万円でした。ただし、調査対象世帯の保有額を大きい順あるいは小さい順に並べた際、その真ん中に位置する「中央値」を見た場合、その金額は56万円でした。中央値の方が実態を反映していると言えます。

    一方、「貯金ゼロ」という人も、30代独身の場合では33.1%いる結果に。ただし貯金ゼロの場合でも、6割以上の人が保険など何らかの金融資産を保有している、と答えていますので、多くの人が不測の事態への備えをしていると言えそうです。

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    30歳から始める貯蓄。備えるべきライフイベントと、始め方とは?

    「備え」が必要なのって、いつ? 「備え」がないと、どう困る?

    「最低ライン、手取りの年収半年分くらいの備えがあれば安心」とは言うものの、30代で備えるべきライフイベントとは、具体的に何があるのでしょうか。

    Kさん
    「私自身が備えとしてためるべき貯金額については目安が分かったのですが、『備え』って、実際のところ何に備えておくべきなのでしょう? 逆に言うと、備えがないとどんな困りごとが発生するのでしょうか。先ほど、予期せぬタイミングでの休職もあり得る、というお話もありましたが……」

    高山先生
    「そうですね、まずは休職する可能性は誰しもある、と思っておくべきでしょう。どんなに健康な体でも、突然交通事故に遭うこともあれば、仕事のプレッシャーなどからメンタル面で不調になってしまう方も。女性ならではの話をしますと、女性特有の病気に悩む方が、昨今は本当に増えているのです。厚生労働省のデータでも明らかになっているとおり、近年は30代女性の乳がん、子宮がんなどの患者数が伸びています。ずっと働き続けていくためにこそ、現実味を持って備えておきたいところです」

    Kさん
    「なるほど。そうなってくると、貯金だけではなくて当然、保険についても考えておかないといけないですよね?」

    高山先生
    「おっしゃるとおりです。突然病気になった際、健康保険でカバーされる傷病手当金の支給額の目安は、給料の3分の2です。これが、ご自身にとってどのくらい安心な額なのか。また実際に支給されるのは、3日連続して休んだ4日目以降から、です。治療が長引いて長く休職することになった場合、給料の3分の2で生活していけるのか。もし不安なら、その差分を埋める保険を検討するといいかもしれません」

    結婚・出産を希望するなら、知っておきたい支出目安と支援金

    仕事を続けていくために予想外の病気や出費に備えておきたいのはもちろん、結婚・出産といったライフプランを見据えるという面でも、お金は当然必要になります。独身の間に、何からどのくらい準備をしておくべきなのでしょうか? Kさんの質問は続きます。

    Kさん
    「貯金、保険のことだけでも、すでに目が回りそうですが……! 私は将来的に、働きながら結婚や出産もしたいと思っています。ライフステージの変化に備え、いくらくらい貯蓄しておくべきなのでしょう?」

    高山先生
    「そうですね。正直、結婚だけであれば、Kさんの場合いわゆるDINKs(子供を持たない共働き夫婦)になる可能性が高そうですので、そこまで備えは考えなくても良いでしょう。ただ出産となると、出産前後の産休など、どうしても、収入が下がるタイミングが来るので、ここは考えておいたほうがいいかもしれません」

    ライフステージが変わると、支出が増えるだけでなく、収入の減少もあります。想定して備えておくと安心ですね

    Kさん
    「育休・産休についても、きちんと調べてみたことがないのです。どのくらい、収入が減るのでしょう?」

    高山先生
    「産休については、基本的に出産予定日前42日から産後56日までの98日間、だいたい給料の3分の2の出産手当金が出ます。そのまま育休に入る場合も、子供が1歳になるまで、ざっくり言うと、大体お給料の5~6割が支給されます。育休から復帰後、すぐにもとの働き方に戻るケースもあるでしょうが、以前のように残業するのは難しい場合や、保育園のお迎えなどの兼ね合いで時短勤務にせざるを得ないケースも。時短勤務にすると、収入はこれまた6割程度まで下がる方もいます」

    Kさん
    「そんなに何年もの間、収入が減ってしまうんですね……! しかもその間、出産費用や保育園など、出費も増えるわけですよね?」

    高山先生
    「そうですね。出産だけで言うと、費用は50~60万円前後(里帰り出産か、通院や出産方法、入院中のベッドを個室にするかなどでも大きく変わる)と言われていますが、原則、出産育児一時金が42万円前後出ます。来年からは50万円に引き上がる予定ともされていますので、意外にそこまでかからないかもしれません。ただし、その後の子育て期に関しては少し覚悟しておいたほうがいいかも。認可保育園の無償化対象は現状3歳からとなるので、0〜2歳までは基本的に自己負担となります。保育園代は住む地域や世帯年収、認可外を視野に入れるかなどにもよってまったく違ってきますが、世帯収入が1,000万円を超える場合には、保育園に月6万円以上かかると思っておくほうが良いでしょう」

    Kさん
    「結構かかりますね……。逆に言えば、子供が3歳を過ぎるとある程度、余裕ができるのでしょうか?」

    高山先生
    「2歳までと比較すれば、そうとも言えます。ただし、その後も子供の成長過程でいくつか出費がかさむポイントはあります。例えば、子供が体調を崩しやすいケースだと、保育園に登園できない日は仕事を休むか、病児保育やベビーシッターを都度探さなければいけなかったり。小学校に進学した後も共働きの場合、低学年のうちは学校の授業が午前中に終わってしまうので、親が帰宅するまでの間は学童に預けるご家庭が多いです。学童も保育園と同じく地域によっては待機児童問題があり、公立の学童は低学年優先で、高学年になると民間の学童を探さなくてはいけなくなる場合も。これがまた高い。だったら塾に入れようという親も多いですが、それも当然、コストがかかります。中学校、高校、大学と考えてみても、高校では、授業料の無償化制度など支援策もありますが、部活や習い事、受験のための予備校代もある。大学の授業料は年々上がっているなど、楽観できない部分もあります」

    Kさん
    「少し具体的な話を聞いただけでも、備えなければいけないポイントはたくさんですね……!」

    高山先生
    「先々のことまで、全部を一気に考える必要はありませんよ。今はまず知っておくことが大事です。こうして考えてみると、子供ができたら貯金をする余裕があまりないかも、と気づく。だから、教育費用にしても老後の資金にしても、子供がいない間がため時なんです。まずは、最初にお伝えした金額を目安に蓄えを作る。貯蓄体質を作っていく、そこから資産形成を考える、というように進めていきましょう」

    仮のプランでもOK! 「逆算して埋める」方式でライフプランを作ってみよう

    仕事とキャリア、結婚・出産などのライフイベントや予期せぬ事態への備えなど、ライフプランを立てるうえで考えるべき要素はたくさん。「何から手を付けて良いか分からない」と言うKさんに、初めてライフプランを立てる時のコツを高山先生が説明します。

    高山先生
    「不安な人にこそおすすめなのが、仮で理想のライフプランを立ててみること。ライフプランを立てる、なんて言うと難しそうな印象かもしれませんが、年齢を計算して穴埋めしていく、という方法で立ててみると、意外と簡単。それだけでも気づきがありますよ」

    Kさん
    「理想のライフプラン、というのは……?」

    高山先生
    「例えば、こんな感じです」

    年齢ライフプラン
    33歳結婚
    35歳産休&出産
    36歳子供1歳。育休→時短勤務
    38歳住宅購入
    41歳子供小学校入学→時短勤務終了
    57歳子供大学卒業・独立
    65歳定年
    90歳この年齢まで生きる

    「仮に65歳まで働いたとしても、女性の2人に1人が90歳まで生きるという時代、残り25年間の老後ってかなり長いですよね。では、65歳の時点でいくら貯蓄があれば安心か? というところから考え始めます。それまでの間に結婚、出産があるとして、子供は自分が何歳くらいの時に独立するのか。子供の独立から65歳の定年までに大体何年間あって、目標額に合わせるためには、年間、あるいは月にどのくらいためる必要があるんだろう……。といった具合に、少しずつ分解し、間を埋めていくんです」

    年齢ライフプラン主なお金の動き
    33歳結婚 世帯年収1,000万円
    35歳産休&出産世帯年収750万円にダウン
    36歳子供1歳。育休→時短勤務世帯年収750万円のまま
    38歳住宅購入頭金500万円必要
    41歳子供小学校入学→時短勤務終了世帯年収1,000万円に戻る
    57歳子供大学卒業・独立教育費の支払い終了
    65歳定年ここまでに2,000万円ためたい
    90歳この年齢まで生きる以降25年間は国民年金+厚生年金(月14万円)と貯蓄・退職金で生活

    Kさん
    「具体的にイメージできなくても、ざっくりの理想でも良いのでしょうか?」

    高山先生
    「もちろんです。ざっくりでも想像して書き出すことで、関連する補助金や助成制度、会社の福利厚生をしっかり見たり考えたりするきっかけになったりします。場合によっては『転職しようと思っていたけれど、今の会社は子育て支援制度が手厚いから転職しないほうが良さそう』など、仕事や働き方の選択肢に関わる気づきもあるかもしれません。ライフプランは一度立ててもどのみち変わっていくものですから、まずは仮でいいから立ててみる、ということが大事なんです」

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    「貯蓄体質」にはどうしたらなれる? 支出管理をするために、最初にできること

    貯蓄体質を目指す第一歩は、収入・支出の見える化と現状把握

    すべてを一気に考えるのではなく、まずは貯蓄体質になって土台となる蓄えができてから、次のステップを考える、と話す高山先生。では貯蓄体質になるために、最初にすべきことは何なのでしょう。

    Kさん
    「今ためるべき金額や、ライフプランの立て方などは少し見えてきたのですが……。正直、月々の光熱費すら把握できていないのが現状です。貯蓄体質を目指すには、何から手を付ければ良いのでしょうか?」

    高山先生
    「珍しくないご相談なので大丈夫ですよ。まず手を付けるべきなのは、月々の収入・支出の見える化です」

    Kさん
    「収入も、見える化が必要ですか?」

    高山先生
    「はい。収入に関しても、給与の内訳の確認は必要です。基本給がいくらで、手当がいくらあるのか、給与明細の項目を一度すべて把握しましょう。前半に話した、産休育休や傷病の際の手当なども、基本給を基に計算されるからです。これを機に、そのほかの福利厚生についても調べておいて、今の会社に勤め続けるとしたら、いざという時にもらえるお金はあるのか、サポート体制はどうなっているのか、見える化しておくと良いでしょう」

    Kさん
    「なるほど。たしかに、ちゃんと見ていなかったかも……。社会保険料や税金も、きちんと見える化してみようという気になりました。支出に関しても、今回お話しするにあたり、ざっくり生活費を書き出してみたんです。でも、本当にざっくり。交際費や雑費は、積み上げると月々いくらになるのか、正直分かりません」

    現在の収入

     Kさん
    ご職業会社員
    月収(税込)55万円/月
    (手取り)40万円/月

    ※ボーナスなし

    生活費の内訳

    費  目金  額
    食費100,000円
    日用雑貨費50,000円
    光熱費5,000円
    交際費???円
    美容費30,000円
    医療費・介護費用0円
    雑費(新聞代・被服費など)???円
    通信費(固定電話・インターネット)10,000円
    通信費(携帯電話)10,000円
    住居費120,000円
    合計

    高山先生
    「その『いくらか分からない』というのがポイントです。まずはそこを、明らかにしていきましょう! 金額が分からないと、無駄遣いポイントも見えてこない。Kさんのように年収が高く、キャリアに打ち込んできた方に多いのが、ちょこちょこ買いの癖です。仕事中に飲むカフェラテ、コンビニでのついで買いにネットショッピングなど。もちろん必要な出費はそのままで大丈夫ですが、自分の使い方の癖、習慣を見える化してみると、削減できるところが見えてくるはずです」

    便利過ぎるのも時に毒? ちょこちょこ買いを改善させるコツ

    収入・支出の見える化をしたとして、具体的に支出はどう抑えていくべきなのか。簡単に支出を削減できる方法を伺いました。

    Kさん
    「なるほど……。たしかにカフェやコンビニにはしょっちゅう行っている気がします。一回に支払うのは数百円、という軽い気持ちもあって。スマホの電子マネーで払えてしまうのでお財布や現金いらずですし」

    高山先生
    「おっしゃるとおり電子マネーは便利な一方、痛みを伴わない支出なので、注意が必要です。実際、電子マネーやクレジットカードなどのキャッシュレス決済を利用するとプラス10〜15%支出が増えた、なんていうリサーチデータも出ています」

    Kさん
    「とはいえ、電子マネー便利なんですよね。支払い方法などで、出費を削減する方法などはあるのでしょうか?」

    高山先生
    「一つ有効なやり方としては、カフェなどはチャージ式のプリペイドカードを使ってみること。毎月決まった額を入れて、使い切ったらその月のカフェ支出は終わり! としてしまうんです。家計簿アプリなどと連動させて見える化すると、より効果的。2週間しかたっていないのに、カフェだけで8,000円使い切っちゃった、というのを数字で見ると、かなりインパクトありますよね。抑制力になります」

    Kさん
    「たしかに、それなら始められそうな気がします! まずは収入と支出の見える化、頑張ってみたいと思います」

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    貯蓄の土台ができたら、次に考えるべきは投資?

    話題のNISAやiDeCo、やったほうがいい? 始めるタイミングはいつ?

    まずは貯蓄体質を目指し、半年〜1年分の年収の貯金を目標にすることにしたKさん。その先、より効果的に資産を増やしていくための方法として、投資についても聞きたいと言います。

    Kさん
    「ここ数年で、私の周りでも投資をする人が増えました。私は、前の会社から転職した際に企業型確定拠出年金を移管したiDeCo(個人型確定拠出年金)があるだけで、自分で積極的に投資をしたことはありません。正直、始めるべきなのか、どう始めて良いのかも、分かりません」

    高山先生
    「率直に申しますと、これからの時代、投資はすべきだと思います。ここ2〜3年で、若い方からの投資の相談がぐっと増えました。金利や物価、社会保険料や教育費が上がり続ける中、ためているだけでは生活は維持できない、と気づく人が増えているのだと思います」

    Kさん
    「ずばり、初心者におすすめの投資、ってありますか?」

    高山先生
    「やはりNISA(少額投資非課税制度)ですね。NISAには、一般NISAとつみたてNISAがあり、現状はどちらかを選択する必要があるのですが、つみたてNISAがおすすめです。iDeCoと混同されがちですが、大きな違いは、つみたてNISAはいつでもお金の引き出しができるけれど、iDeCoは原則60歳まで引き出せない、という点です。教育費や住宅購入など、ライフステージの変化で大きな出費が予想される若い方には、引き出せるほうが安心ですよね。また、普通の投資信託は数も多くて、初心者には選ぶのが大変ですが、つみたてNISAは国が運用成績などをチェックし、比較的リスクが少なく、一般の人でも中長期的に安定的にお金を増やせる可能性が高い投資信託だけに絞り込んでくれている。この中から選べば良いので、初心者でも始めやすいです」

    Kさん
    「なるほど! それを聞くだけで、取っ付きやすそうな印象があります。iDeCoは停止をして、つみたてNISAに乗り換えるべきでしょうか?」

    高山先生
    「いえいえ、そこはぜひ、2本立てでいきましょう。iDeCoは老後の資金づくり、つみたてNISAはライフステージに合わせた貯蓄目的、というイメージで並行していけるといいですね。まずは収入支出の見える化が大事ですが、Kさんの年収であれば、月に3万円くらいは回せるのでは?」

    Kさん
    「そうですね! 私にもできそうな気がしてきました。自分でも、もっと調べてみます。本日は、ありがとうございました!」

    ■併せて、こちらの記事も参照しよう。
    月々3万円の投資を、25年間続けた場合、いくらの資産を作ることが可能? 高山先生おすすめの投資TOP3

    【まとめ】30歳からでも十分間に合う! 年齢やライフステージに合わせて、まずはマネープランを立ててみよう

    いかがでしたか? 今回の相談から見えてきたのは、30歳で目指すべき貯金額は手取り年収1年分、そして今が何歳でどんなライフステージに立っていても、取りあえずライフプラン・マネープランを立ててみることは大事、ということでした。自分がこれからどんな働き方・生き方を選んでいくのか。そのためにどのようなお金や備えが必要なのか。ぜひご自身のケースを考えてみてくださいね。

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    取材・監修者プロフィール

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    高山一恵先生

    ファイナンシャル・プランナー
    株式会社Money&You取締役

    CFP®、FP技能検定1級の資格を持つ。マネーに関する講演活動、執筆活動、相談業務などを行い、女性の人生に不可欠なお金の知識を発信。「はじめてのNISA&iDeCo」(成美堂出版)など、マネー関係の著書・監修は数十冊に及ぶ。

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