新入社員（新卒者）が会社を辞めたくなったら？　辞めずに続ける時の心構え

掲載日：2017/1/2
更新日：2022/12/22

令和2年度の大卒の新規卒業者を対象に厚生労働省が調査した『新規学卒者の離職状況』によれば、入社後1年目の離職率は11.6％、入社後2年目で11.3％、3年目は8.3％となっており、1年目から3年目までの離職率は全体で31.2％という数字が出ています。

せっかく入社しても、全体の約30％もの新卒者が4年未満で辞めてしまうという事実は決して少ない数字とは言えません。

新卒者が会社を辞めたいと感じる理由の傾向と、辞めずに解決できる方法やメリットのある辞め方を考えてみましょう。

新卒者はどのような退職（辞める）理由が多い？

新卒で入社後、誰もが一度は「会社を辞めたい」と感じたことがあるのではないでしょうか。新卒者が辞めてしまう理由としては、主に次の3つが挙げられます。

業務内容が合わない

新卒者が仕事を辞めてしまう理由の一つは「仕事の内容」です。入社前に思い描いていた仕事と実際に入社してから任される仕事の内容がかけ離れていたり、希望する部署に配属されなかったりといった「現実と理想のギャップ」が退職につながりやすい傾向にあります。

インターンシップなどで会社の仕事内容を把握していればミスマッチは起こりにくくなりますが、それでもゼロにはなりません。入社してすぐは上司に仕事のミスマッチを相談しにくく、より働きやすい環境を求めて辞めるケースもあります。

人間関係が悪い

同僚や上司に対する不満を感じている人は多く、その原因にはパワーハラスメント（パワハラ）に代表されるようなさまざまなハラスメントも含まれます。

パワハラがなかったとしても、ふとしたきっかけで周囲との関係が悪化したり、自分以外の人間関係の悪化に巻き込まれたりするケースも少なくありません。

労働条件が悪い

休日出勤や残業などの時間外労働が長いだけでなく、そこに強制的な面が見られると、精神面で大きくマイナスに働く可能性が高くなります。労働時間に関しては労働基準監督署によって基準を超えた企業への指導が行われることもありますが、指導に至るまでには社員からの通報や相談などいくつかのステップを踏む必要があるため、改善には時間を要します。

また、給料水準への不満も大きな理由として挙げられます。残業をしても残業代を受け取れない「サービス残業」が横行している会社の場合、金銭的にも体力的にもつらいと感じてしまうでしょう。

また、「2年、3年と経験を積んでも昇給が見込めない」「手当や福利厚生への不満」なども退職理由に含まれるようです。

新卒者がすぐに仕事を辞めるのは甘え？

「新卒で辞めてしまうのは甘えなの？」
「周囲の反応が怖くて辞めたいと言い出せない」

このような悩みを持っている人もいるでしょう。

新卒者が入社1年目で辞めることは「甘え」ではありません。厚生労働省によれば、就職後3年以内の離職率は新規高卒就職者で36.9％、新規大卒就職者で31.2％に上ります（出典：厚生労働省｜令和3年10月22日「新規学卒就職者の離職状況を公表します」）。

入社して3年以内に約3人に1人が退職しており、今や早期の退職は誰にでも起こることです。早期に見切りをつけて転職することで、時間を無駄にしないなどのメリットを得られることもあります。

一方、早期退職がデメリットになる可能性もゼロではありません。早期退職のメリット・デメリットを理解したうえで慎重に判断することが大切です。

新卒者が仕事を辞めたほうがいいケース

辞めることが必ずしも間違った選択にはならないこともあります。辞めても良いと考えられる主なケースをいくつか見てみましょう。

• 基準を超えた違法な長時間労働
• サービス残業などが多く労働に対する十分な手当がない
• 上司や先輩などによるパワハラ
• 違法性が疑われるなど会社に重大な問題が見られる場合
• 理不尽な待遇や無理な条件の強要

特に注意したいのは「基準を超えた違法な長時間労働」や「理不尽な待遇や無理な条件の強要」で、新卒者の場合は会社側に不信感や不満を感じ始めても十分に意見を言えず受け入れてしまう傾向が強くなります。

時間外労働の上限は、36協定を締結している企業であれば1カ月に45時間、1年に360時間までが上限です。ただ、個人の感覚によっても「長時間労働」と感じるかは異なりますし、長時間労働に明確な定義もありません。36協定を守ってくれているかどうかではなく、自身が長期的に無理なくこなせる労働時間なのかという物差しで判断することをおすすめします。

一定の時間を超過した労働で心身が疲弊し正しい判断がつきにくくなってしまうことは、うつなどの精神疾患につながることも多く、危険を伴うことが考えられます。健康を損なうような状況が長く続くようであれば、早期に退職するかどうかの判断が必要でしょう。心の不安定さは自分では気づけない可能性もあります。周囲から心配の声が出た際は病院を受診するなどの行動も大切です。

このほか、時間内では到底できると思えない無理難題を強要されることや、違法ともとれる行動を業務上で強制されるような面が見られたら、「辞める」という選択をしたほうが良いこともあります。

≫パワハラが原因で辞めたい。スムーズに退職する方法は？
≫辞めたいけど言い出せない。経験者の対処法は？

仕事を辞めようと思ったら考えたいこと

仕事を辞めようと考えた時には、その選択が本当に正しいものか、一度立ち止まって考えてみることも大切です。今の会社が働きやすい環境になれば、無理に退職する必要はありません。

周囲に相談できる相手はいるか

自分一人で退職を決断せず、信頼できる周囲の人に相談してみましょう。上司や先輩だけでなく、人事部などに相談してみるのも選択肢の一つです。仕事が合わない場合は部署異動を願い出るなど、交渉次第で環境を変えられる場合もあります。

仕事内容が合っているか

仕事内容が自分に合う環境というものは意外と見つからないものです。仕事内容が自分に合っている場合は、すぐに辞めるのではなく、どこに問題や不満があるのかを明確にしましょう。

「今よりも自分に合った仕事があるのでは？」と悩んでいる場合も、「辞めたい理由」「辞めたくない理由」を書き出してみることをおすすめします。頭の中で悩んでいることを書き出すことで、「自分に合った仕事を辞めて転職するべきなのか」が明確になるでしょう。

次の転職先がすぐに決まりそうか

次の転職先が決まっていないのに勢いだけで辞めてしまうと、貯蓄が底を突き、今後の生活が厳しくなる可能性があります。すぐに次の仕事が決まるとも限らないので、辞めたいと思った瞬間から転職先を探し始めることが大切です。

辞めるのはまだ早い？　辞めないメリット

早い段階で辞めることで「仕事が長続きしない」というレッテルが張られてしまうこともあるため、本当に今の職場を辞めてしまってもいいかは十分に考えるべきです。

どうしても仕事が自分に合わない場合は早期退職することもできますが、辞めないことでメリットにつながることもあります。

スキルを十分に積める

仕事を継続することはその仕事のスキルや経験を積むことにつながり、自分の財産になります。中途採用の場合、スキルや実績を求められることもあるため、転職活動で有利に働くこともあるでしょう。

自信が付く

つらい仕事を無理してまで続ける必要はありませんが、頑張ったことで自信につながることもあります。業務で困難にぶつかっているならば、先輩や同僚にアドバイスをもらうのもいいでしょう。同じようなことで悩み、乗り越えた経験があるかもしれません。

また、勤続年数が長くなるほど年収がアップすることも多く、待遇が良くなることでますます自信につながることも考えられます。

新卒者が仕事を辞めるデメリット

新卒者の場合は仮に仕事を辞めたとしても、第二新卒として経験の浅い人材を採用している企業も多いため次の仕事は比較的見つかりやすいと言われていますが、仕事を辞めるデメリットもあります。辞めるデメリットも把握したうえで、転職の判断の参考にしてください。

次の転職時には「中途」扱いになる

会社を退職した場合、次回の転職では中途採用の扱いになります。基本的に中途採用は、即戦力となる人材を求めているため、「ポテンシャル」「やる気」だけでなく実績や経験も必要です。未経験者の中途採用を行っていない企業もあり、応募できる求人の幅が新卒時より狭くなってしまうこともあります。

もちろん未経験で転職することができる求人も多くありますが、新卒入社時のような手厚い研修を受けられないことが一般的です。社会人としてのビジネスマナーは最低限身に付いているものとして扱われます。

仕事が続かないと思われてしまう

新卒採用でも転職（中途採用）でも、企業は「長く働いてくれる人材」を探しています。短期間に退職してしまうと、履歴書を見た面接官に「今回も早く辞めてしまうのでは？」と思われてしまう可能性があります。

タイミングによっては賞与がもらえない

会社を辞めるタイミングによっては賞与がもらえない可能性もあるので注意が必要です。賞与を受け取れるのは会社が指定した期間中に在籍していた社員だけであるため、辞める前に慎重に確認する必要があります。これは転職先の企業でも同様です。入社するタイミングによっては、必要な在籍期間を満たせず賞与なし、あるいは数万円の「寸志」のみになる可能性があります。

失業手当をもらえない可能性がある

雇用保険の被保険者である社員が退職後、新しい仕事を探して再就職するための手当として「基本手当」（いわゆる失業手当）を受け取ることができます。ただ、入社後に早期退職してしまうと失業手当を受け取れない可能性がある点に注意が必要です。

失業保険を受け取るための条件は以下のとおりです。

入社して1年未満での退職は上記の「2」に該当しないため、失業手当を受け取れません。

仕事の方向性や軸がブレる

新卒ですぐに退職すると、やりたい仕事・自分に合う仕事の方向性や軸ができていないまま転職活動を始めないといけません。仕事の方向性がブレると自分に合った仕事や会社に巡り合えず、また退職と転職の繰り返しになってしまうかもしれません。自分の仕事に対するスタンスをしっかり確認してから退職することをおすすめします。自分が仕事を進めるうえで大切にすることを明確にしてからの転職でも遅くはありません。

新卒者が会社を辞めずに続ける時に考えたいこと

「辞めないこと」を選択するには、自分の気持ちの持ち方や仕事の取り組み方を見直すことも必要です。ただ単に「我慢して頑張る」というのは限界があるため、働き方の根本的な部分を見直したり、今後のキャリアにつながる行動を取り入れることも考えてみましょう。

仕事の取り組み方を見直す

自分自身のこれまでの仕事への取り組み方を見直してみることで、「辞めたい」と感じる原因を排除できる場合があります。例えば、「ミスが多いのが直らない」ことで悩んでいる場合、同じミスを繰り返さないように原因を分析して対策することで、仕事のモチベーションや仕事の質が上がるかもしれません。

異動や席替えの相談をする

人間関係が原因で辞めたいと感じている場合、退職を決断する前に異動や席替えといった社内で可能な対策はないか模索してみるのも一つ。人間関係の悩みは、その原因となっている人と離れることで改善される可能性もあります。異動や席替えで仕事が快適になれば、転職活動をする必要がなくなります。

また、転職先でも人間関係がうまくいくとは限らないため、単に人間関係から逃げるためだけの転職は避けたほうがいい場合もあります。

副業をする

「人間関係も悪くないし、仕事内容も合っている。ただ、収入が少ないのが我慢できない」という理由であれば、副業をして収入を増やすという方法もあります。金銭的に余裕が生まれることで、辞めたい理由を解決できるでしょう。

また、今の仕事をするだけでは身に付かないスキルや経験を積み、将来のキャリアに広がりを持たせることもできるかもしれません。

ただし、企業によって副業に対するスタンスは異なります。就業規則などを読み、副業をしても良いかどうかを事前に確認してください。副業NGの会社で隠れて副業をすると、バレた際に懲戒処分が下される可能性もあります。

転職サービスに登録・相談する

仕事を続ける判断をしたとしても、いつか転職したいと思っているのであれば、退職届を出すタイミングがくる前に転職活動をスタートさせましょう。転職する・しないに関係なく転職サービス（転職サイトや転職エージェント）に登録しておけば、最新の求人情報を入手することができます。

また転職のプロに相談することで、転職すべきかどうか客観的なアドバイスがもらえたり、自分にどれくらい市場価値があるのかが分かったりするのもメリットです。

新卒者が会社を辞めて転職するメリット

さまざまな方向で模索しても会社に残るための解決策が得られないなら、辞めるという選択も一つの方法です。辞めることで得られるメリットもあります。精神的につらい状況に追い込まれている人にとっては、精神が疲弊する原因から解放されるでしょう。

転職することで自分が興味を持つ別の分野に挑戦することもできます。新卒で入社してまだ3年程度であれば、未経験の職種・業種に就くチャンスが豊富にあり、第二新卒として多くの選択肢から転職先を選べる可能性も十分にあります。

新卒で入社した就業経験はマイナスにつながることばかりではありません。それをバネにして次に同じ失敗を繰り返さないための教訓にできれば良いのです。迷っているだけで解決に向かっていかないなら、転職しやすいうちに新しい仕事を探すことで、自分の持ち味や本来の能力を発揮できることもあります。新卒で入社できた会社を短期間で去ってしまうことは残念ですが、その経験を次に生かせればデメリットよりメリットのほうが多いことも考えられるのです。

新卒者が会社を辞めるベストなタイミングはある？

転職タイミングとして多いのは、一般的に「2～3月」「8～9月」です。年度が変わるタイミングのため退職するタイミングとしても良い時期だと言えます。また、求人数や採用人数が増えるタイミングでもあるため、さまざまな求人と出合える可能性が高まります。

また2～3月に辞めて4月に入社することで、新卒者やほかの転職者と一緒に研修を受けられる可能性もあります。同期として横のつながりを作れるのもメリットです。

8～9月は、下半期が開始する10月に向けて募集を行う企業が多いため、2～3月に次いで求人が増える傾向にあります。

上記はあくまでも一般論であって、そのタイミングがベストというわけではありません。新卒と違い、中途採用は「欠員補充」「事業拡大のタイミング」などの理由により、会社によって募集時期はバラバラです。一年間のうちどの時期に行きたい会社、やりたい職種の募集があるか分かりません。応募タイミングを逃さないよう常にアンテナを張っておくことが重要です。

もちろん自分が十分に検討して考えた結果、今すぐ辞める判断をするのであればベストなタイミングまで待つ必要はありません。また、今の会社にいることが心からつらいと感じるのであれば、心身の健康を優先しましょう。

転職時期に関しては下記の記事も参考にしてみてください。

≫企業の採用意欲が高く、ライバルが少ない●月は転職活動の穴場⁉
≫転職に有利な時期があるって本当？

新卒者が会社を辞める・辞めないを判断する時の注意点

最後に、新卒者が会社を辞める・辞めないを判断する際の注意点を解説します。

心身の健康に影響がある場合は早めの対処が必要

精神的に大きなストレスを抱えたまま仕事をしてしまうと、うつ病などの精神疾患を引き起こしてしまう可能性があります。

• 会社に行きたくても行けない
• 会社の前まで行くと体調が悪くなって中に入れない

このような状態は、あなたの心がすでに限界を迎えているサインです。そこまでの状態ではなくても「暗い気持ちが続く」「どうしてもやる気が起きない」といった心の異常に気づいたら、早めに対処することが大切です。自分自身だけの判断ではなく、信頼できる誰かに相談する、病院に行ってしっかりと診察を受けるなど、対処するようにしましょう。

明確な理由がない転職は避ける

転職したいと思う背景には、必ず何らかの理由があるはずです。「給料が安くて満足できない」「労働時間が長過ぎてつらい」「自分に合うと感じる別の仕事が見つかった」など、明確な理由がある場合は、転職することで状況が改善されるでしょう。

一方、ただ単に「辞めたい」というだけでの転職は避けるべきです。「なぜ辞めたいのか」が明確になっていない状態では転職の軸が定まらず、転職先でもまた辞めたい気持ちになってしまうかもしれません。

自分一人で抱え込まず周囲にアドバイスを求める

特に初めて会社を辞めたいと悩む場合、どうすることが正解か分からず一人で抱え込んでしまう人が多いようです。そのような場合は、相談しやすい先輩や同僚、また仕事外の家族、友人など、周囲にアドバイスを求めて意見を聞くことも大切です。

相談機関を通じて専門的なアドバイスを受けることもできます。例えば、厚生労働省が開設している働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」では、人間関係や仕事の悩みを相談できます。電話・SNS・メールの中から相談しやすいツールを選べるので、仕事に行き詰まり一人で悩んでいる場合は利用を検討してみましょう。

≫厚生労働省｜こころの耳

まとめ

会社や仕事に疑問を感じたり人間関係で悩んだりという問題は、新入社員のうちはよく見られることでもあります。

労働条件など、明らかな違法性がある場合や自分の健康に著しく影響するような環境は早めに退職を決断することが求められますが、仕事に対して何らかの悩みが浮上した時には、原因や解決策について冷静に考えることが重要です。

辞める・辞めないいずれの判断をするにせよ、その考えを生かしてより良い一歩が踏み出せるはずです。周囲に相談しながら、自分で答えを出しましょう。

マイナビ転職　編集部