希望年収の答え方とは？　履歴書・面接における回答例文や転職先に交渉するタイミングと聞き方

更新日：2023/05/24

転職活動でよく聞かれる質問の一つが「希望年収」です。「高めの金額を伝えたら自信過剰と思われる？」「低めに伝えたほうが採用されやすい？」など、採用担当者にどう思われるか心配で答えに迷う人も多いでしょう。

また、転職で年収を上げたいと考えている人は、交渉するタイミングや希望額の伝え方なども悩むのではないでしょうか。

希望年収の質問に的確に回答するためには、「企業がなぜ希望年収を聞くのか」について理解することが重要です。そこで、希望年収に関する質問を好印象で乗り切るためのポイントと、履歴書・面接で使える例文、マイナス印象を与えない年収交渉の方法について解説します。

採用担当者が希望年収を聞くのはなぜ？

転職活動の採用面接では、希望年収を聞かれる場面があります。

なぜ、企業は希望年収を応募者に聞くのでしょうか。答え方を知る前に、希望年収を聞かれる理由について考えてみましょう。

自社の採用条件にマッチしているかを確認するため

応募者に希望年収を聞く最も大きな理由は、自社の採用条件にマッチしているかを確認するためです。

例えば、新しい人材の採用予算として年収400万円しか用意していないのに、希望年収が600万円以上であれば、どんなに素晴らしい人材だったとしても採用は難しくなります。限られた採用条件のなかでより良い人材を見極めるために、希望年収のチェックが行われます。

応募者の価値観を見極めるため

希望年収に関する質問を通じ、応募者の価値観を見極めようとする企業もあります。そのため、自己評価ができているかどうかがポイントになります。業界や職種、年齢、能力に応じた平均年収よりもはるかに高い金額を希望していると、「客観的に物事を見られない人」「自信過剰な人」などと思われてしまう可能性があります。

希望年収額の答え方【例文あり】

ここからは、採用担当者から希望年収を聞かれることを前提に、具体的な希望年収の答え方を例文を交えながらご紹介します。

総支給額・手取り額どちらで答える？

希望年収額を答えるにあたり、「総支給額」と「手取り額」どちらを参考にすべきか悩む人もいるのではないでしょうか。

多くの場合、採用担当者は「企業が給与として支払う額」（＝総支給額）だけを考えているので、源泉徴収票で「支払金額」欄に記載されている額面を参照するのが良いでしょう。間違えて所得税などを引かれた後の「手取り額」を伝えてしまうと、実際の手取り額は更に少ないものになってしまいます。採用担当者との認識のズレを防ぐためにも、転職活動を始める前に現在の年収を確認しておきましょう。

≫【計算表あり】年収と手取りの違いとは？　計算・確認方法を解説

では、実際に転職活動のシチュエーションごとにどのように答えれば良いのか、例文と共に解説していきます。

履歴書での希望年収の書き方

履歴書の希望年収欄では、「450万円」など具体的な額面は提示しないほうが良い場合があります。なぜなら、応募企業が「いい人材だったら想定額を上回ってもOK」と考えていたとしても、履歴書だけではあなたの良さが伝わりきらず、「想定額と合わないから」として機械的に落とされてしまう可能性があるからです。

どうしても「年収の交渉をしたい」という含みを残しておきたいのであれば、「応相談と考えています」という書き方にとどめましょう。具体的な話をするのは面接に進んでからでも遅くはありませんし、「あくまでも希望」とは言っても、履歴書では細かいニュアンスや意図を伝えるのは難しいためです。

面接での希望年収の答え方

次に、面接に進んで希望年収を尋ねられた場合は、どのような答え方が良いのでしょうか。

ただ金額を伝えるだけでなく、「あくまで企業の意に従う」という謙虚な姿勢を示すと好印象を与えられます。面接での評価が高くなれば提示額のアップもあり得ますので、面接官に与える印象には十分気を付けたいところです。

≫前職の給与を聞かれたら、そのまま答えるのが賢明？

希望年収額を聞かれるのではなく、面接官のほうから年収額を提示することもありますが、その時はリアクションに注意を。面接官は応募者の表情をチェックしています。たとえ金額が希望年収より低くても、がっかりした様子を見せたり、不満が態度に表れたりしないようにしてください。

実際に入社するか否かは内定が出た後に決めれば良いことなので、面接の段階では採用される確率をいかにして上げるかを第一に考えましょう。

面接での年収交渉のタイミングと聞き方

では、年収の交渉はどのタイミングで行うのがベストなのでしょうか。一般的には一次面接で行うことが多いようです。しかし、志望動機や仕事内容に関する話題が終わらないうちに年収の話題を持ち出すと、「お金第一で仕事に対する熱意がないのでは？」と思われかねません。

自然な流れで聞くには、面接の終盤に「何か質問はありませんか」と面接官のほうから質問してくる場合が多いので、その際に仕事内容に関する質問をしてから切り出すのが良いでしょう。

「年収ばかり気にしている」と思われないために、「仕事に対して全力で努力する意思や、強い覚悟を表す前置きを述べてから質問に入る」のがコツ。給与モデルケースなどの質問から始め、そこから希望年収の話にシフトしていけばスムーズに交渉へと持っていけます。

前職や相場より高い希望年収額を伝える際は、前職での実績や得たスキルをどのように生かすのかなど、年収に釣り合う具体的な貢献方法も説明しましょう。客観的・論理的な説明を心掛け、「あくまでも希望であり、基本は企業の規定に従う」という締めくくり方にすると、好印象をキープできるでしょう。

≫インセンティブ制度や歩合制の仕事の支給額確認・交渉方法は？
≫面接で伝えた希望年収はもらえそう？　入社前に確認する方法は？

希望年収の決め方のポイント

次に、希望年収を決める際のポイントについてご紹介します。

現在もらっている年収を把握する

希望年収を決める際は、前職・現職の年収を事前に把握しておきましょう。企業が新入社員の年収を決める際には、前職の給与をベースに検討される傾向にあるためです。社会保険料・源泉所得税・住民税などが引かれた後の「手取り額」ではなく、総支給額がいくらだったのかを給与明細で確認し、正しい金額を把握しておきましょう。

なぜその希望年収なのか理由を明確にする

希望年収を決める際は、その数値の根拠を事前に明確にしておきましょう。前職をベースに考えるのであれば、「前職と同等かそれ以上を期待しますが、御社の規定に従います」といったように前職の待遇をベースにしたことを答えます。

同業種なのに前職よりも高い年収を希望する場合は、特に明確な理由付けが必要です。例えば、前職では保有していなかった国家資格や専門的な資格を取得した場合、以下のように回答すると説得力が増します。

希望年収のやりとりでマイナス印象になるNGパターン5つ

面接で希望年収を伝えることは決して悪いことではありません。しかし、ポイントを押さえていないと、それがマイナス印象につながってしまうケースもあるので注意が必要です。

ここからは、マイナス評価につながりかねない希望年収の答え方を5つのパターンに分けて解説します。

低過ぎる希望年収を回答する

自身のスキルや経験よりも高い年収を提示すると「自信過剰」と判断される可能性があるのは、すでに解説したとおりです。

ただし、「高くなければ良い」「安い年収なら採用される」というものでもありません。希望年収額を自己評価と捉えるならば、「低過ぎる希望年収」や「いくらでも大丈夫」という答えだと、「実際にスキルや職務能力も低いのでは？」と思われてしまうリスクがあるからです。

また、採用されたい気持ちから、低い希望年収を伝えて、内定後に交渉すればいいと考えている応募者がいますが、原則として年収が面接で提示した希望年収と一致している場合は交渉が難しいです。そのため、本来の希望年収、もしくは年収にこだわりがない場合は、「御社の規定でお願いします」と回答しましょう。

低過ぎる額を提示して転職後の生活に困ることになっては元も子もありません。生活に困窮して本来のパフォーマンスを発揮できなくなれば、採用した企業に多大な悪影響を与えることになるでしょう。

以上の点から、希望年収額は現在の年収額や業界・職種・年齢・能力に応じた平均年収をベースに答えるのが無難でしょう。

待遇面の質問ばかりする

いくら気になるからといって年収の質問ばかりすると、待遇目的だけの転職だと思われてしまうかもしれません。企業が求めているのは「仕事で成果を出してくれる人」なので、「年収＞仕事内容」という印象にならないよう、仕事内容に関する質問を挟んでから希望年収の話題を切り出すなど、質問の順番や時間配分を考慮しましょう。

身の丈に合っていない金額を希望する

業界・職種・年齢・能力などによって平均年収は異なります。相場からかけ離れた希望額を提示したり、未経験の仕事へ応募しているのに前職年収を大幅に上回る額を希望したりすると、客観的な自己評価ができていないとマイナス評価になってしまうかもしれません。平均額などもリサーチしたうえで希望額を伝えましょう。

不必要におどおどする

面接では、話す「内容」だけでなく「態度」も見られています。「希望年収額に見合う仕事ができる」と自信があれば堂々と伝えられるもの。不必要におどおどしたり、自信がなさそうな態度を取ってしまったりすると、「本当にこの人を採用しても大丈夫だろうか……？」と不安を抱かせてしまうかもしれません。

現状の年収額や希望年収額の回答が一貫していない

WEB履歴書（応募フォーム）、履歴書、一次面接、二次面接など、選考の過程によって異なる金額を答えていると「適当に答えているのでは？」「言うことがころころ変わる人」という印象を持たれてしまうかもしれません。希望年収額については転職活動を始める前によく考え、ブレのない金額を提示できるようにしておきましょう。

面接中に希望年収を聞かれた転職経験者は60.5％！

実際に面接中に希望年収を聞かれた転職経験者はどれほどいるのでしょうか？

20〜39歳の転職経験者に行ったアンケート（※）によると、全体の60.5％が「希望年収を尋ねられた経験がある」と答えています。この結果を見る限り、希望年収の質問は「あるもの」と考えて転職活動を行ったほうが良いでしょう。

Q.転職活動中に、応募企業から希望年収を尋ねられた経験がある？

また、転職経験者の76.9％が「希望年収の答え方が選考結果に影響を与える」とも感じているようです。希望年収に関する質問は採用、不採用に関わると心積もりし、面接で「その場しのぎの回答をしてしまった」とならないように、準備しておきたいものです。

Q.希望年収の質問への答えは、選考結果に影響すると思う？

希望年収を高めに答えた転職経験者は52.9％！

次に、希望年収を高めに答えた転職経験者はどれくらいいるのか、転職面接などで交渉し、年収をアップさせることは可能なのか、アンケート結果を基に解説していきます。

転職経験者へのアンケートによると、希望年収額を「直近の年収より高めに答えた」人が52.9％。半数以上の人が、年収アップを視野に入れて交渉したと見て問題ないでしょう。

Q.希望年収の金額は、直近の年収より高めに答えた？　低めに答えた？

更に、「希望年収を高めに答えた」人のうち、40.5％が「希望年収より高い額を支給されている」と回答。「希望年収とほぼ同額を支給されている」人は24.8％で、合わせて65.3%もの人が年収アップに成功していることになります。

Q.選考で答えた希望年収より、実際の年収は高い？　低い？

まとめ

希望年収に対する質問を好印象で乗り切るには、基本的に「御社の規定に従う」という謙虚な姿勢で臨むことが効果的です。

企業が応募者に希望年収を聞くことには、「自社の採用条件と希望年収がマッチしているか」「応募者の価値観が自社に合っているか」を確かめる意図があります。伝え方を一歩間違えれば「転職の目的」「人柄」にまで疑念を持たれてしまい、それまでアピールした内容が台なしになりかねません。

希望年収を伝える、特に年収アップの交渉をする場合は、その会社に貢献できる能力や実績を具体的に提示し、「年収に見合う人材だ」と納得してもらえる回答を用意することが大切です。面接の場で慌てないように事前に答えを用意し、交渉するならタイミングや質問の仕方に十分注意して行いましょう。

※アンケート調査方法／1年以内に転職経験のある全国の男女20〜39歳を対象にインターネット調査、回答数200
調査期間／2017年7月21日〜24日

マイナビ転職　編集部