「在職中」ならではの履歴書の書き方 （退職予定日、現在に至るなどの記入例あり）

掲載日：2018/10/23

転職活動は仕事をしながらするべきか、退職してからするべきか――。明快な答えが見つからず悩んでいる方も多いようです。

マイナビ転職が転職経験者に「活動時の就業状況」を調査したところ（※）、73％の人が「在職中に転職活動をしたことがある」と答えました。

ここでは多くの人が仕事をしながら転職活動を進めていることを踏まえ、その対策を紹介します。正しい履歴書の書き方を解説し、在職中に転職活動をするメリット・デメリットから導いた活動のポイントを見ていきましょう。

※調査対象／全国の25～39歳の会社員（正社員）200名
調査方法／インターネット調査
実施期間／2016年9月2日～4日

在職中ならではの履歴書の書き方

就業状況は「在職中」か「現在に至る」

履歴書の職歴欄や職務経歴書に就業状況を書く際は「記入時点の状況」を偽りなく記載するのが基本です。

在職中に転職活動をしている場合、職歴の最後に「在職中」または「現在に至る」と書きます。

履歴書の職歴欄で、会社名のみを書く場合はその横に「在職中」または「現在に至る」とします。会社名だけでなく職務内容なども書く場合は、改行してから書きましょう。最後は「以上」で締めます。

▼履歴書の職歴欄に会社名のみを記入する場合

▼履歴書の職歴欄に職務内容なども記入する場合

現職以前に退職した会社がある場合、退職年月と共に「退職理由」も併記しましょう。詳細は書かなくてもOKです。「一身上の都合により退職」「契約期間満了のため退職」といった簡潔な文言で説明します。

▼学歴・職歴は、時系列で略さず記入するのが基本

≫【履歴書】学歴・職歴欄の記入マニュアルはこちら

応答しやすい時間帯と連絡手段（連絡先）を伝える

応募後は、いつ採用担当者から連絡が入るか分かりません。在職中だと採用担当者からの連絡にすぐ出られず、面接日の調整が難航するケースがあります。

できるだけスムーズに連絡を取るには、応募書類に自分が連絡に応じやすい「時間帯」「連絡手段（携帯電話番号やメールアドレス）」を伝えましょう。履歴書や職務経歴書の「備考欄」や「本人希望欄」などの最下部に書きます。

▼記入例文

退職予定日は「職歴欄」か「本人希望欄」へ

退職予定日や応募先企業への入社可能日が分かっていれば、日付を書きます。

中途採用では、欠員補充や新規事業のための増員など「応募者がいつから勤務できるか」を焦点とする求人が含まれます。採否に大きく影響するものではありませんが、採用活動を展開する企業からすると、許容できる期日までに応募者が入社可能かどうかも気になるポイントの一つ。

現実的に退職・入社が可能な日付を「職歴欄」か「本人希望欄」のいずれかに書きましょう。

▼退職予定日を「職歴欄」に書く場合

▼退職予定日を「本人希望欄」に書く場合

在職中の転職活動、よくある疑問

退職予定日はどうやって決める？

就業規則と仕事の状況を把握し、1～3カ月前には上司に相談を

現職で退職の意思表示をするタイミングは、退職予定日から1～3カ月前が適切とされています。また、就業規則によって「退職の申し出は2カ月前までに」などと定めている会社もあります。

退職の意思を伝えてから実際に退職するまでには、退職の交渉や引き継ぎ、関係各所へのあいさつ、有給休暇の申請などさまざまなタスクが発生します。

通常業務と並行して進めるため、行き当たりばったりで取り掛かってもうまくいきません。上司に退職の意思表示をする際に退職希望時期を伝え、相談して退職予定日を決めましょう。退職するまでのタスク量を見極めて、自分も現職のメンバーも無理なく引き継ぎが行えるスケジュールを組みます。

退職の意思表示は、話が通りやすい「閑散期」に

社員から退職を切り出されると、社内ではさまざまな調整が発生します。その負担を最小限にするためにも、退職の意思表示は繁忙期を避けるべきです。

人事異動の直後やプロジェクトの進行中に伝えると、引き受けた仕事を投げ出すことになりますし、多忙を理由に上司が退職を取り合ってくれない可能性があります。

業種や職種によって、繁忙期や閑散期は異なります。現職に迷惑が掛かりにくい時期を確認しておきましょう。

≫スマートな退職の意思表示・上司への伝え方はこちら

退職意思を伝えていない場合でも、履歴書に退職予定日を書く？

現職に退職意思を伝えておらず、退職予定日が決まっていない場合は、履歴書に書く必要はありません。

しかし、面接が進むと「いつから入社できるか」と聞かれることがあります。その時のためにも、就業規則を確認し、引き継ぎの所要日数なども考慮して、入社可能時期を回答できるよう準備しておきましょう。

有給消化期間は「在職中」なの？

有給休暇は、雇用主と雇用契約を結んだ労働者が「在職中」に受けられる権利であり、退職後に取ることはできません。「退職日」は「雇用保険の契約満了日」を指し、「最終出社日」とは異なります。

業務をすべて完了し有給消化期間に入っても、退職日を迎えるまでは「在職中」となります。

履歴書提出が有給消化中のタイミングであれば、職歴欄には「在職中」または「現在に至る」＋「退職予定日」を記入しておけば問題ありません。

「退職予定」と「退社予定」どちらを使う？

会社を辞めたことを指す言葉には「退職」と「退社」がありますが、「退社」には「その日の仕事を終えて会社を退出する」という意味もあるので、「退職」「退職予定」としたほうがストレートに伝わります。

在職中の転職活動　メリット・デメリット

在職中の転職活動　メリットは？

• メリット1　経済面が安定している

転職活動は先の見えない挑戦です。退職後、貯金を切り崩して生活するにしても、活動が長引けばいずれ賄えなくなってしまいます。

また、転職活動では企業研究や面接のための交通費、応募書類のプリント代、身だしなみを整えるための費用などこまごまとした出費があり、負担になることも考えられます。

在職中に転職活動をする場合、収入があり経済面が安定しているため、自分が納得いくまで転職活動に取り組むことができます。

• メリット2　離職期間（ブランク）がない

離職期間が長い応募者に対して、企業はあまり良い印象を持ちません。

特に、空白期間の理由について説明がないと、「働く意欲が低いのではないか」などと憶測を呼び、採否に影響することも。

また、長期にわたって現場を離れると、どうしても「仕事の勘」が鈍ってしまいます。在職中に転職先を決めることができれば、スキルもそのままに新天地で活躍することができます。

• メリット３　もしもの時、現職にとどまる道がある

転職活動を進めていくと、自分を取り巻く環境が変わり、活動の継続そのものを見直すことがあるかもしれません。在職中の転職活動は、万が一活動を中止しても、現職にとどまる選択肢が残されています。

在職中の転職活動　デメリットは？

• デメリット1　時間に追われ、判断力が鈍ることも

在職中の転職活動は、限られた時間の中で取り組まなければなりません。企業研究や応募書類の作成など、自分を見つめ直しながら取り組む作業は、落ち着いた環境でじっくり集中したいもの。

しかし実際は、仕事の合間や帰宅後に行うことになります。時間に追われると気が焦って「とりあえず締め切りに間に合わせること」が目的になり、応募書類のクオリティが雑になったり、判断力が鈍ってしまうことがあります。

• デメリット2　スケジュール調整が難しい

応募先企業から連絡が入ってもすぐに返事ができなかったり、提示された面接日程に合わせづらかったり。在職中だと時間の調整がつかないことが多々あります。休みが取りづらい職場や残業が日常的に発生する職場だと選考の日程がなかなか合わず、転職活動が長引いてしまうこともあるでしょう。

また内定をもらっても、現職の引き継ぎが難航し、入社日が大幅にずれ込んでしまうと、内定取り消しになるケースがあります。1、2カ月の遅れなら承諾してくれる企業もあるようですが、先方への甘えありきで行動するのは社会人として好ましくありません。

• デメリット3　疲れてモチベーションが下がる

特にトラブルがなくても、一日まじめに働けば、気力・体力を消耗するものです。

応募書類作成や企業研究、面接のシミュレーションなど、転職活動は集中力を要する作業の積み重ねです。疲れていると「やる気」を維持するのが難しいため、モチベーションも下がり、途中で挫折してしまう恐れもあります。

スマートに転職活動を進めるポイント2つ

先を読み、逆算思考で進めよう

在職中の転職活動は限られた時間で行わなくてはなりません。効率的に進めるにはゴール（面接日、退職予定日、入社予定日など）を定めたうえで何をすべきか逆算し、スケジュール立てて進めることをおすすめします。

例えば面接なら、応募先企業の採用スケジュールを確認して面接時期の見込みを立てます。それまでに自身の業務を「区切りのいいところ」まで進めておくと、面接の打診があった際、調整しやすくなります。不在時に自分の業務に対応してくれる人を見つけるなど、協力体制を作っておくのも一つの方法です。

在職中の転職活動はどう時間をやりくりするかが問われますが、有給休暇を活用すればある程度対応できます。転職を決断した時点で残日数を把握し、面接で活用できるよう確保しておきましょう。

現職への配慮を忘れずに

いずれ会社を辞めるにしても、仕事は怠らず、引き継ぎは最善を尽くしましょう。

また、応募先企業に入社可能日を伝える際は、引き継ぎの日数を正しく見積り、精度の高い日にちを伝えましょう。退職（および入社）できる日を見誤ると、退職がスムーズにいかなかった場合、現職と応募先企業の両者に多大な迷惑が掛かってしまいます。

退職するまでに有給休暇をすべて消化したい人もいると思いますが、独断の申請は控えたほうがベター。上司に相談し、仕事のボリュームや引き継ぎの状況を見て可能な範囲で休むといいでしょう。現職にはなるべく負担を掛けない。それが原則です。

まとめ

在職中の転職活動は、「現職」「応募先」の双方に配慮しながら時間をやりくりする難しさがありますが、収入が安定していることや、離職期間（ブランク）がないなど利点も多く、おすすめです。

転職成功のコツは、目標に向かって計画を立て、先んじて行動すること。これは、ビジネスの基本姿勢ですよね。「時間」を味方につけ、理想の転職をかなえてくださいね！

マイナビ転職　編集部