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レジャー・旅行業界の魅力と将来性を徹底解剖！　業界サキヨミ図鑑

訪日外国人2,000万人目前。ネット利用客をどうビジネスに？

2014年度の国内主要旅行会社の総取扱額は6兆4,195億円で前年度より1.2％増。円安の影響で海外旅行は減ったが、海外が減った分、国内旅行は増加した。

特に、外国人の旅行は急増。観光庁は15年度の年間訪日客を前年度より47.6％多い1,900万人と予測。2,000万人目前だ。

15年7月の旅行収支は、上記の傾向を反映して1,295億円の大幅黒字だった。なかでも、15年1月にビザの要件が緩められた中国からの訪客は同年1〜8月で前年同期の2.3倍の334万人にのぼる。

中国人旅行客の一人当たりの買い物額は約10万円といい「爆買い」という新語を生んだが、韓国や台湾、イタリア、スペインなども過去最高の水準で増えている。富士山の世界文化遺産登録や和食ブーム、2020年の世界的スポーツイベントなど、好材料に事欠かない。 大手旅行会社が東南アジア・香港・豪州にネットワークを持つ現地旅行会社を買収したり、観光庁も東南アジアでのプロモーション活動を後押しするなど、官民あげてインバウンド（海外からの旅行客）の取り込みに躍起だ。観光バスの台数やホテルの客室は、訪日外国人客急増に追いつかず不足気味。東京や大阪のホテル稼働率は8割を超えている。

インターネットを通じて客が直接ホテルや交通機関を予約する層が内外問わず急速に増えており、ネットをどう観光ビジネスに結びつけるかが課題だ。外国人観光客の取り込みにSNSの“口コミ”も利用される。

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