転職で年収アップさせる方法は？上がる人の特徴やパターン、交渉のコツなど

掲載日：2024年05月17日

マイナビの調査によると、転職で年収アップをかなえた人は、転職者全体の約4割に達しています。その一方で、年収が下がったという人も少なからずいるのが現状です。

では、両者にはどのような違いがあり、年収アップするにはどんなパターンやコツがあるのでしょうか。

「年収が上がる転職 下がる転職」（すばる舎）の著者であり、転職エージェントとして累計5,000名以上から転職相談を受けてきた山田実希憲氏に解説していただきます。

実際、どんな人が転職して年収アップした？

マイナビでは、2023年に転職した20代～50代の男女1,500名（正社員）を対象に転職者の傾向や変化を調査し、「転職動向調査2024年版（2023年実績）」としてまとめています。まずはその調査結果から、実際どんな人が転職で年収アップをかなえているのかを探りましょう。

年収アップした人は39.1％。2020年以降、増加傾向に

「前職／現在の年収」のアンケート結果によると、2023年の転職者全体で「年収が上がった」とする人の割合は39.1％。2020年以降の推移を見ると、年収が上がった割合は増加傾向にあり、2023年は前年からほぼ横ばいという結果が出ています。

	年収が 上がった 割合（％）	年収が 下がった 割合（％）
2023年	39.1	20.5
2022年	39.5	18.6
2021年	35.6	23.5
2020年	33.9	24.7

この結果を読み解くうえで踏まえるべきことは、2020年4月に新型コロナウイルス感染症対策として緊急事態宣言が発出されたということです。それ以降、コロナ禍の影響によってサービス停止や事業縮小を余儀なくされた企業が少なくなく、情勢の不透明感から新規採用を見送る傾向にありました。

つまり、転職市場は硬直した状態になり、年収を上げにくい状況が続いたことから、2020年の転職者全体で年収が上がった割合は3割強にとどまり、逆に年収が下がった割合が増えたのではないかと考えられます。

その後、コロナ禍による影響が薄れるとともに、景気が徐々に持ち直し始め、企業側の採用が活発化してきたことから、年を重ねるにつれて年収が上がった割合も増加していったのではないかと見ています。

最も年収が上がった割合が高いのは男性40代

次に、「転職をして年収が上がった割合」を年齢・男女別で見てみましょう。最も年収が上がった割合が高いのは男性40代の45.4％で、男性20代の45.1％、男性30代の43.4％と続きます。女性では30代が最も高く、38.5％という結果になりました。

30代・40代のいわゆるミドル世代は、自身の強みや専門性をある程度読める世代と言えます。

生活水準を上げている方も一定数いるため、転職の際には自らの強みや専門性を生かして年収アップを目指し、生活水準を維持・向上したいと考える傾向が強いように思います。

年収が上がらないのであれば、転職しない選択をされる方もいます。強みや専門性が企業側のニーズと合致すれば、好条件の提示を期待できますので、ミドル世代に年収アップの傾向が表れるのではないかと考えられます。

加えて、男性20代の割合が高いのは、第二新卒層と呼ばれる20代半ばの方々のポテンシャル採用が活発化しているからでしょう。

そもそも新卒入社時の給与ベースはそれほど高くないことから、相対的に上がりやすく、第二新卒層を中心に、転職を機に年収アップをかなえる20代が一定数存在するのだと見ています。

年収が上がった割合、職種別では「クリエイター・エンジニア」がトップ

「前職／現在の年収」の調査結果を「現在の職種」別で見ると、年収が上がった割合の高い職種は「クリエイター・エンジニア」という結果です。

現在の職種	年収が 上がった 割合（％）	年収が 下がった 割合（％）
営業	43.1	15.1
企画・経営・管理・事務	43.3	17.7
サービス職	30.3	23.8
クリエイター・エンジニア	55.1	17.9
技能工・建築・土木	29.7	23.6
コンサルタント・専門職	39.5	23.5

DX、AIなどIT業界のニーズが伸び続けている一方で、ここ数年、エンジニア不足が顕著に課題として浮かび上がり、IT系各社はエンジニアの確保に苦戦している現状があります。ほかの職種に比べて転職者＝売り手側がイニシアチブを取れる売り手市場のため、年収が上がりやすいのだろうと思います。

転職で年収アップした人はいくら上がった？

では、転職して年収が上がったという人は、一体いくらくらい上がったのでしょうか。転職者全体の転職前後の平均年収額を比べると、転職後は転職前から17.1万円増加しています。

性年代別に見てみると、転職後の増加額が多い順に、男性40代＋26.5万円、男性20代＋26.1万円、女性40代＋24.6万円と続きます。

この金額を高いと見るか、妥当と見るか、低いと見るか。それぞれの価値観によって判断が分かれると思います。ただ、低いと感じる場合、例えば年収ベースで50万円、100万円という増加を望むのであれば、それにふさわしい根拠、つまり入社後の活躍が見込める経験やスキルを企業側へ明確にアピールする必要がありますので、決して簡単ではないということも踏まえておくと良いでしょう。

• 日本人の平均年収はいくら？

年収アップする転職のパターンは？

私はこれまで累計5,000名を超える方々の転職相談に応じてきました。その経験から見えてきたのは、転職して年収アップを実現したケースには一定のパターンがあるということです。

ここでは6つのパターンをお伝えしましょう。いずれにおいても共通するのは「入社後の活躍を期待させる根拠を示せるかどうか」です。

同業界or同職種で経験を生かす

「入社後の活躍を期待させる根拠」として分かりやすいのは、やはり同業界・同職種で積み上げた実績や経験、スキルです。

「同業界でこうした実績を上げました。御社でもその経験を生かすことが可能です」とアピールすれば、企業側は活躍イメージを持ちやすく、期待に見合った年収を提示してくれる可能性が高まります。

同職種で培った実績・経験を他業界で生かすというパターンもあります。例えば、業界Aで幅広い年代をターゲットするBtoCサービスの営業職を務めていた方。

実績を因数分解するとシニア層からの受注額が大きく、シニア層への丁寧なフォローを強みとされていました。これが明確なアピールポイントとなり、他業界のシニア向けサービスの営業職へ転職し、年収アップを実現されました。

平均年収が高い業界を選ぶ

言葉を選ばずにお伝えすると、たとえ経験・スキルに裏付けられた転職であっても、業績が芳しくない業界に転職すると、年収アップが難しくなるケースが否めません。

逆に潤っている業界、将来性の高い業界、つまり平均年収が高い業界を選べば、年収アップにつながりやすいでしょう。

平均年収が高いといえば、例えばコンサルティング業界。不動産売買の営業職で好成績を上げていた方は、中小企業の不動産オーナーとの関係構築や交渉力に長け、その経験・スキルを生かしてM＆A仲介のコンサルタントへ転職。企業オーナーとの交渉・仲介に強みを発揮し、大幅な年収アップを果たしています。

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オンリーワンの存在になる

「新規事業を立ち上げたいけど、社内にノウハウがない」「デジタルマーケティングを強化したいけど、主導できる人材がいない」など、企業側の「社内にいないので社外から登用したい」という課題・ニーズと合致すれば、相対的に価値が高まり、前職以上の年収で迎えてくれる可能性が広がります。

事業立ち上げ、経営企画、マーケティング、人材育成、マネジメントなどの経験・スキル・ノウハウをお持ちなら、このパターンを狙えるでしょう。

つまり「あなたしかできない」というオンリーワンの存在になれる転職先を選ぶということです。企業側に「この人がいればうまくいく」という期待を抱かせることができれば、その価値にふさわしい収入を得るチャンスが広がります。

「上るピラミッド（組織）」を変える

組織の中でマネジメントの役割と責任を担うことができれば、年収アップとひも付くケースが多いと思います。しかし、現職では上が詰まっていて昇格がかなわないというジレンマを抱えている方もいらっしゃると思います。

そうした場合、例えば役職に空きが少ない大企業から、上のポジションが続々と生まれる成長著しいベンチャー企業へ転職し、「上るピラミッド（組織）」を変えてみるという手があります。たとえ上るピラミッドが小さくなっても、上への視界が開けて役割と責任を広げることで、年収アップを実現するケースがあります。

年功序列ではなく、実力主義の会社に行く

会社・事業に貢献した人に対して、年齢・社歴にかかわらず成果に応じた報酬を支払う。そうした実力・実績を評価する考え方の経営者が増えているのは確かだと思います。

現職では実力に見合った評価・報酬を得られていないと感じているなら、実力・実績重視の企業へ転職することで、年収アップの可能性が広がるでしょう。

ただ、インセンティブ給の比率が高い企業の場合、成果が伴わなければ年収ダウンということも考えられるので、注意が必要です。

• インセンティブとは？　取り入れられることが多い職種も紹介！

年収交渉を行う

企業側の思惑を見計らいながら、状況に応じたタイミングで年収交渉を行うことができれば、年収アップに結び付くチャンスも広がります。

逆に交渉を行わず、企業側からの提示額を受け入れるだけでは、年収アップのチャンスをみすみす逃してしまうこともあり得ます。

ただ、交渉の進め方やタイミングを見誤ってしまうと、印象が悪くなり、逆効果となりかねません。そのコツや注意点については、「年収交渉のコツと注意点」の章であらためて解説しましょう。

逆に年収が下がる転職パターンは？

年収が上がるパターンの裏返しとして、年収が下がるパターンも考えられます。ここでは主に4つのパターンをご紹介しましょう。

年収が上がるパターンのキーワードは、期待と根拠でした。逆に年収が下がるパターンに共通しているのは「企業側の不安を払拭（ふっしょく）しきれない」ということです。

例えば、プロスポーツ選手の年俸交渉。昨シーズンに目覚ましい活躍をした選手には、次シーズンへの期待を込めて年俸アップが提示されます。一方、不振に陥ったり、ケガで満足のいく活躍ができなかった選手は、現状維持または年俸ダウンを受け入れざるを得ません。

年収の上がり下がりも同様に、期待を抱かせることができれば年収アップにつながり、逆に入社後の活躍に不安がぬぐい切れない場合には年収アップは難しくなると言えます。

未経験職種に転職する

年収が上がるパターンとして「経験を生かす」というフレーズをたびたび用いました。

その裏返しとして、年収が下がるパターンにまず挙げられるのは、経験を生かせない未経験職種への転職です。ゼロから経験を重ねていくという意味では、新卒採用と同様のスタートと見られると言っても過言ではありません。

もちろん、未経験者を採用する企業としては、ポテンシャルがある、人物像が企業のニーズに合致している、ヒューマンスキルが高いなど、経験の有無にかかわらず採用を決める理由があります。しかし、そうはいっても、前職を上回る年収を初年度から提示されることは少ないと思います。

年収以上に優先したい条件がある

転職者全員が年収アップを最優先に考えているのかというと、そうではないはずです。

「Uターンをかなえ、慣れ親しんだ地域で働き続けたい」「残業過多の毎日から抜け出したい」「外回りではなく、内勤で落ち着いて働きたい」など、たとえ年収が下がったとしても優先したい条件がある方も増えています。

ワーク・ライフバランス、リモートワークOK、子育てとの両立支援、転勤なし、土日祝休みなど、近年は転職理由の多様化が顕著に進み、ひと口に年収アップ＝転職成功とは言えない面があることも事実です。

自己分析ができていない

根拠のないまま年収アップを希望しても、企業側としては「本当に活躍してくれるのだろうか」という不安が残り、希望に添えない、採用を見送るという判断がされてしまいかねません。

自分にはどんな強みがあり、どんな実績を重ねてきたのか。それを生かして企業にどう貢献できるか。そうした自己分析が甘い場合には、企業に根拠を示すことができず、年収アップに至らないことが多いでしょう。

逆に、自己分析を入念に行い、企業に貢献できる根拠を示すことができれば、先述した年収アップのパターンに乗れる可能性が広がるということです。

• 【自己分析シートあり】転職時の自己分析のやり方や書き方を解説

ブランクがある

転職活動を行う前に退職していたり、やむを得ない理由がある場合を除いてブランクが長かったりすると、企業側にとっては不安の材料になりかねません。

採用するからには長く勤めてほしいと願う企業が多いため、そのような場合には「うちも簡単に辞めてしまうのではないか」と捉えられかねません。企業側の不安を払拭（ふっしょく）しきれない場合には、年収ダウンもあり得ることを踏まえておきましょう。

• 年収が下がっても転職すべきか悩んだら考えること

年収交渉のコツと注意点

「年収交渉……　何だか気が引ける」。そう考える方も少なくないと思います。お金について固執すると、企業の心証を悪くしないだろうか――そんな心配があるのかもしれません。

しかし、年収交渉はとても大事なこと。後ほど解説するようにタイミングにもよりますが、転職希望者から年収に関する話を切り出すのが悪手ということではありません。

企業側としても必要なことなので誠実に向き合ってくれるはずです。年収に限らず質問した際に、話を濁したり、なかなか答えを出さないなど、企業側が誠実さに欠ける対応をした場合は、その企業への転職を再検討するというくらいで良いと思います。

では、年収交渉をどう進めればいいのか、転職エージェントとして数々の年収交渉を行ってきた経験から、5つのポイントをお伝えします。

自分の市場価値を知る

年収交渉を行う準備として、交渉の際の“武器”となる経験やスキル、実績が市場でどう評価され、どれほどのニーズがあるのかを知っておくことが大切です。そうすることで、市場価値に見合った年収を引き出すための交渉を進めやすくなります。

といっても、市場価値を知ることは簡単ではありません。自社内でどう評価されているのかはつかみやすいですが、他社では物差しが違い、評価が異なるということも十分に考えられます。

そうしたギャップがないように、より客観的な目で自分の価値を知るには「アウトプット」が有効です。

例えば、ビジネスユースに特化したSNSなどで自分の実績を発信し、どんなリアクションがあるのかを参考にする。企業側のニーズを熟知した転職エージェントに実績を伝え、リアルな評価を求めても良いと思います。

“相手”を知る

交渉の際には“相手”を知ることも欠かせません。

企業側はどんな背景・狙いがあってキャリア採用を行っているのか、どんな経験・スキルを必要としているのかなど、相手の課題・ニーズを的確につかみ、自分の市場価値を把握しておくことで、お互いに焦点の合った交渉に臨むことができるでしょう。

自分を採用するメリットを伝える

企業側に「この人を採用すれば、こういう成果が期待できる」という採用メリットを示すことができれば、交渉を優位に進められると思います。

その際に大切なのは、やはり「根拠」です。

「これまでこういう経験を通してスキル・ノウハウを積み上げてきた。それらを注ぎ込むことで、会社にこういう成果を上げ、事業拡大に貢献できるように尽力する」というように、どう成果を上げ、貢献できるのかを具体的にアピールすることが、より良い条件の提示にもつながりやすくなるでしょう。

タイミングを読む

年収交渉を行ううえで最も効果的なタイミングは「企業があなたを欲しいと思った時」です。

根拠のある採用メリットを伝え、企業側に「いくらだったらうちに来てくれるだろう」と採用を前向きに検討してもらえたなら、交渉のボールは転職者側に移り、総じて年収アップを引き出す可能性が高まります。

ただ、この見極めや交渉テクニックは決して簡単ではないので、過度な駆け引きにとらわれてしまうのではなく、基本的には採用メリットをしっかりと伝え、併せて希望年収について相談するという流れで良いと思います。

• 給与交渉を成功させるためのポイント｜タイミングと場面ごとの例文を解説

想定年収を3つ用意しておく

「現在の年収」「希望年収」「最低限必要な年収」という3段階の金額を用意しておくと、希望年収を企業に伝える時、あるいは企業から希望額を聞かれた際、臨機応変に対応しやすくなります。

例えば、現在の年収が400万円であれば、希望金額は450万円まで上げるか、最低限のラインは現年収の400万円にするのか、もしくは年収アップを前提にしたいので420万円を譲れないラインにするのか。自分の市場価値や相場、家計の状況などを踏まえて検討してみてください。

相場からかけ離れた金額や根拠のない金額を提示したり、希望年収に固執しすぎたりすることは避けましょう。企業側にも「これ以上出すことは難しい」というラインのある場合が多いので、交渉では企業側の意向も踏まえながら、希望と最低限の金額の間で折り合いをつけていくと良いでしょう。

• 希望年収の答え方とは？　面接における回答例文や交渉するタイミング

まとめ

転職で年収アップをかなえるパターンやコツをイメージできれば、転職に対してポジティブに行動でき、面接に臨むための準備も的を射たものになるはずです。まずはトライしてみるという積極性ももちろん大事ですが、転職先選びや選考に向けて策を持ち、戦略を練ることで、得るものも違ってくるでしょう。

ぜひ本記事を参考に、転職で年収アップをかなえていただきたいと思います。

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取材・監修

マイナビ転職　編集部

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