転職で年収が下がる人の特徴｜年収を下げない転職方法は？

掲載日：2024年05月17日

転職をすると年収が下がってしまうのでは――そう不安に思われる人も少なくないでしょう。たしかに、マイナビの調査によると、実は約4割の転職者が年収アップをかなえている一方で、転職で年収が下がる人も一定数存在しています。

では、下がる人にはどんな特徴や傾向があるのでしょうか。下げないためのコツを含め、「年収が上がる転職 下がる転職」（すばる舎）の著者であり、転職エージェントとして累計5,000名以上から転職相談を受けてきた山田実希憲氏に解説していただきます。

転職して年収が上がった・下がった人の割合

2023年に転職した20代～50代の男女1,500名（正社員）を対象に、マイナビが転職者の傾向や変化を調査した「転職動向調査2024年版（2023年実績）」によると、2023年には約4割の転職者が「年収が上がった」と回答しています。

一方で「年収が下がった」という転職者は約2割。つまり、現状維持を含めて約6割の転職者は年収が上がらなかったということが考えられます。

	年収が 上がった 割合（％）	年収が 下がった 割合（％）
2023年	39.1	20.5
2022年	39.5	18.6
2021年	35.6	23.5
2020年	33.9	24.7

2020年・2021年の「年収が上がった割合」が2022年・2023年に比べて低く、「年収が下がった割合」が高いのは、2020年4月に緊急事態宣言が発出されて以降、コロナ禍によって企業が採用活動を控えた一方で、事業縮小によって転職を余儀なくされた人たちが一定数いたことから、「年収が下がっても転職先が見つかればいい」と考える人が増え、年収が伸び悩んだのではないかと考えられます。

一方、2022年・2023年には約4割の人が年収アップをかなえているため、転職を前向きに捉え、キャリアアップのステップとしている人が増えていることがうかがえます。

自分の年収と比べてみよう　業種・職種別に見た初年度年収平均データ

では、実際には転職するといくらくらいの年収をもらえるのでしょうか。気になるところだと思います。

同じくマイナビが調査した業種・職種別の初年度年収平均データを参考に、自分の現年収と調査結果の初年度年収平均を比較してみると、もしその業種や職種に転職したら年収は上がるのか下がるのか、イメージを描きやすくなると思います。

• マイナビ「【2024年2月度】正社員の平均初年度年収推移レポート」

【業種別】初年度年収平均が最も高いのは「IT・通信・インターネット」

業種別の集計結果によると、初年度年収平均が最も高いのは「IT・通信・インターネット」の539.1万円。2番目以降は「金融・保険」（524.1万円）、「コンサルティング」（503.0万円）、「不動産・建設・設備」（493.5万円）と続き、これらの業種が全体平均の461.4万円を上回っています。

業種（大分類）	全体	未経験求人	経験者求人
IT・通信・インターネット	539.1万円	485.3万円	581.4万円
コンサルティング	503.0万円	478.5万円	559.2万円
サービス・レジャー	418.4万円	404.4万円	482.4万円
マスコミ・広告・デザイン	436.5万円	415.9万円	473.0万円
メーカー	451.7万円	413.3万円	518.0万円
運輸・交通・物流・倉庫	430.8万円	420.9万円	495.5万円
環境・エネルギー	457.8万円	436.6万円	564.0万円
金融・保険	524.1万円	441.9万円	637.0万円
公的機関・その他	395.0万円	377.4万円	450.0万円
商社	429.0万円	406.1万円	491.9万円
不動産・建設・設備	493.5万円	471.2万円	538.8万円
流通・小売・フード	407.5万円	396.4万円	444.4万円
全体　平均	461.4万円	429.1万円	529.8万円

さまざまな業種の転職支援を行う私の肌感覚からしても、この調査結果に表れた給与水準は妥当で、近年の業種ごとの特性に大きな変化は見られないというのが率直な印象です。

【職種別】初年度年収平均が最も高いのは「ITエンジニア」

次に職種別の集計結果を見ると、およそ業種別の傾向とひも付いた結果になっていますが、初年度年収平均が最も高い職種は「ITエンジニア」で574.2万円。以下、「コンサルタント・金融・不動産専門職」（545.8万円）、「WEB・インターネット・ゲーム」（525.8万円）、「建築・土木」（517.9万円）と続きます。

職種（大分類）	全体	未経験求人	経験者求人
ITエンジニア	574.2万円	501.9万円	614.3万円
WEB・インターネット・ゲーム	525.8万円	442.5万円	567.0万円
クリエイティブ	428.8万円	401.6万円	467.4万円
コンサルタント・金融・不動産専門職	545.8万円	501.2万円	599.3万円
医薬・食品・化学・素材	444.2万円	416.0万円	513.5万円
医療・福祉	392.0万円	380.2万円	422.9万円
営業	470.3万円	460.1万円	503.2万円
管理・事務	416.4万円	384.3万円	488.4万円
企画・経営	498.2万円	450.4万円	538.6万円
技能工・設備・配送・農林水産　他	398.5万円	394.5万円	429.1万円
建築・土木	517.9万円	483.7万円	556.0万円
公共サービス	381.0万円	380.6万円	-
電気・電子・機械・半導体	495.4万円	446.4万円	543.5万円
販売・フード・アミューズメント	395.6万円	395.0万円	399.1万円
美容・ブライダル・ホテル・交通	435.6万円	431.6万円	-
保育・教育・通訳	408.8万円	407.5万円	-
全体　平均	461.4万円	429.1万円	529.8万円

※サンプル数10未満は「-」と記載

DX、AIなどのニーズが高まっていることから、ITエンジニアの慢性的な人材不足が続き、それが初年度年収の高さにも反映されているのだろうと思います。特に高度なスキルを保持していればいるほど、企業の獲得競争が激化し、高収入を期待できます。

また、未経験求人と経験者求人の差額にフォーカスしてみると、同職種で経験・スキルを得ることでどれくらいの年収アップを期待できるかを垣間見ることができます。

「ITエンジニア」（＋112.4万円）、「WEB・インターネット・ゲーム」（＋124.5万円）、「管理・事務」（104.1万円）は100万円以上アップし、「コンサルタント・金融・不動産専門職」（＋98.1万円）、「医薬・食品・化学・素材」（＋97.5万円）、「電気・電子・機械・半導体」（97.1万円）のアップ額も高水準です。転職する職種を検討する際の参考にすると良いでしょう。

• 日本人の平均年収【全体・年齢別・業界別】

年収が下がる転職とは？

では、年収が下がる転職にはどういうケースが考えられるでしょうか。転職エージェントとして企業・転職者双方と接してきた経験上、主に以下の4つが挙げられます。

未経験転職、スキル・経験を生かせない

先ほどの初年度年収平均データを見ると、いずれの業種・職種においても、初年度年収平均は経験者求人よりも未経験求人のほうが低いことが分かります。

これまで培った経験やスキル、ノウハウを生かせる同業種・同業界・同職種への転職であれば、企業側は「その人が経験を生かしてどう活躍するか」を具体的にイメージしやすく、期待が込められた年収額になるでしょう。

実際、転職で年収アップをかなえるパターンとして、同業種・同職種への転職が多い傾向にあります。

一方、その裏返しとして、これまで培った経験やスキル、ノウハウを生かせない未経験分野へ転職する場合は、即戦力とはいかず、入社後の成長や活躍も未知数であることから、初年度には年収が下がることを踏まえておく必要があるでしょう。

評価・報酬制度が異なる

前職と転職先の評価制度が異なる場合、同じ役割・職種への転職であっても年収が下がる場合があります。

評価の対象となるのは、業績や能力・スキル、行動、勤務態度など、定量・定性さまざまあり、何を重視するのか、誰がどう評価するのかなどは企業によってそれぞれ異なります。

そのため、例えば前職と同じく課長職として転職した場合でも、役職・役割よりも業績を重視する企業であれば、目標未達が続けば年収が下がってしまう可能性があります。

また、固定給を厚く支給する企業もあれば、インセンティブ給を厚く支給する企業もあり、給与テーブルも各社で異なります。そうした報酬制度の違いによっても、年収がガラリと変わってくる場合があります。前職ではインセンティブ給が大きく上乗せされていた場合、転職先に成果連動型の報酬制度がなければ、年収が下がってしまうこともあり得るでしょう。

• インセンティブとは？　取り入れられることが多い職種も紹介！

地方への転職

一般的に都市部の企業は給与水準が高く、それに比べると地方の企業は低い傾向があると言えます。そのため、Uターン、Iターンなどで都市部から地方の企業へ転職する場合には、年収が下がる可能性があることも踏まえておく必要があります。

ただ、都市部に比べて地方は物価が安く、食費や家賃などを抑えてやりくりしやすいため、地方へ転職した人たちに話を聞くと、実質的な生活水準は変わらないと言う方も多いです。

残業時間・手当が減る

前職に比べて残業時間が減る場合、残業分の割増賃金が目減りするため、年収が下がる可能性があります。また、住宅手当や家族手当、職務手当、資格手当など、諸手当の有無も企業によって異なるため、転職先で手当が減った場合には年収に響くことになるでしょう。

手当が減ったとしても、手厚い福利厚生によって支出が減ったというケースもありますので、手当の有無だけにとらわれず、総合的に見て検討すると良いでしょう。

年収が下がってしまう人の特徴

年収が上がる人の特徴は「自分の市場価値をつかんでいる」「企業の募集背景を理解し、根拠のあるアピールができる」「年収交渉の進め方がうまい」などが挙げられます。

その裏返しとして、年収が下がってしまう人にはどんな特徴があるのでしょうか。共通していることとして「準備の甘さ」があると思います。

応募先企業と自分の研究が不十分

企業側にはどんな課題・ニーズがあって人材採用を行うのか、その解決のためにどんな経験・スキルを必要としているのかなど、年収アップを目指す大前提として、応募先企業について研究することがとても重要です。

そして、自分にはどんな経験・スキルがあり、企業にどう貢献できるのか、自己分析をして掘り下げていくこと。この双方のアプローチがあってこそ、お互いのニーズを合致でき、年収アップをかなえるチャンスが広がります。

一方、こうした研究が不十分のままだと「どんな経験をどう生かせるのか」というアピールに根拠が伴わず、入ってみないと分からない要素が強くなるため、企業は初年度の年収を抑えようとするでしょう。調べることを怠ってしまい、何となく選考に臨んでしまう人ほど、年収が上がらないジレンマに陥りかねないと思います。

• 【自己分析シートあり】転職時の自己分析のやり方や書き方を解説

年収交渉が受け身

「企業に選んでもらう側」という意識が必要以上に強く、どんな年収提示にも受け身のスタンスで受け入れるばかりでは、年収アップは望めないでしょう。

このマインドから抜け出せないままでは、たとえ年収アップの余地があったとしても、そのチャンスをみすみす逃してしまいかねません。

• 希望年収の答え方とは？　面接における回答例文や交渉するタイミング

年収が下がっても転職すべきか悩んだら考えること

状況によっては年収が下がっても転職すべきかどうかと、難しい判断に迫られることもあるでしょう。

そうした時には、「年収以外に優先するものがあるか」「中長期的に見て年収の推移はどうなるのか」「生活水準をどうするか」といった視点からあらためて検討してみると良いでしょう。

転職に求めること・優先順位を明確にする

「やりたい仕事に就きたい」「Uターンをかなえ、愛着のある地域で働きたい」「ワーク・ライフバランスを整え、プライベートをもっと大切にしたい」「人間関係に恵まれた環境でリスタートしたい」など、転職に求めることは人それぞれだと思います。

それらが年収よりも優先し、年収が下がってでもその目的をかなえたいという意思があるかどうかが転職を検討するポイントになるでしょう。そのため、前もって転職でかなえたいことの優先順位を明確にしておくことが賢明です。

将来的に上がる可能性も踏まえる

初年度年収が現年収よりも下がるとしても、入社後に成果を上げ、昇給昇格を重ねることで、数年後に年収アップをかなえられるというケースは大いにあり得ます。そうした入社後の年収の上がり幅や生涯年収など、中長期的な目線で検討してみると良いでしょう。

中長期的な年収の上げ幅については、転職先企業の評価制度や報酬制度と密接に絡んでくるので一概には言えませんが、面接の際に「同ポジションの社員は入社○年で年収○○万円」というモデルケースを確認しておくと、より具体的に将来を想定して検討できると思います。

自分の生活水準と照らし合わせる

今の生活水準を維持するためには最低いくら必要なのかを検証してみてください。年収が下がってもその金額で大丈夫そうだという判断がつき、転職によって年収よりも優先したいことがあるのであれば、年収ダウンも許容できるかと思います。

ただ、前段でお伝えした将来的な年収アップの見通しとセットで考えることが大切です。入社初年度の年収では今の生活水準を維持できたとしても、昇給昇格がなかなかかなわず、結婚、出産、子育て、教育など、ライフステージが変化するにつれて生活が立ちいかなくなるという懸念もあります。

そのため、生活水準と年収を照らし合わせる際にも、双方の将来の推移を踏まえ、中長期的な視点で考えると良いでしょう。

転職で年収を下げない・上げるためのコツと注意点

ここまで年収が下がる転職の傾向や特徴を見てきました。それらを踏まえて、では年収を下げない・上げるためにはどうすれば良いのでしょうか。コツや注意点を見ていきましょう。

「対等」という意識で交渉する

年収交渉のイニシアチブを取るのは簡単ではありませんが、だからといって受け身になるのではなく、こちらの希望を根拠と共に伝えることができれば、年収アップにつながることが大いにあり得ます。

「企業に採用していただく立場。だから提示条件を受け入れる」と考えるのではなく、企業と転職者は対等であり、お互いにメリットのある着地点を擦り合わせることが大事です。

その際には、企業側に「自分を採用するメリット」をできるだけ具体的に伝え、「入社後にこれだけの貢献をもたらすことができるので、これくらいの年収を希望します」といった説得力のあるロジックを組めるかどうかがカギになるでしょう。

事前準備を徹底し、的を射たアピールをする

年収が下がってしまう人の特徴として「準備の甘さ」があるとお伝えしました。その裏返しとして、事前準備を徹底し、企業ニーズを踏まえた自己アピールができれば、企業側に「年収を上げてでもこの人を採りたい」「この人が入れば、新規事業がうまくいく」というように評価される可能性が高まります。そうなれば、年収交渉を進めやすく、希望額が通りやすくなるでしょう。

企業が採用に乗り出した理由や狙い、評価・報酬制度の特徴、業界・職種の平均年収などを調べるとともに、自分の経験・スキルの価値、強みなどを分析すること、つまり相手と自分を知ることで、経験・スキルにふさわしい年収額の提示を引き出すチャンスが広がるでしょう。

経験の生かし方を考える

同業界同職種への転職であれば、前職で培った経験・スキルをダイレクトに生かせるため、企業側の採用意欲が高まり、年収アップにつながりやすくなります。

一方、未経験の業界に転職する場合であっても、例えばシニア層への営業に長けた方であれば、シニア層向けサービスを任せれば成果を上げることが見込めるため、企業は良い条件を提示しやすくなるでしょう。

新規事業立ち上げ経験、人材育成経験、マーケティング経験など、業界を変えても生きる経験・スキルは多くありますので、いま一度自分の経験を棚卸しし、強みを生かせる転職先を検討してみることをおすすめします。

• 実際、どんな人が転職して年収アップしている？

年収だけにとらわれず、転職先選びで重視したいこと

仕事観・価値観は人それぞれに異なりますので、転職に求めることは年収アップだけに限らず、さまざまなことが考えられます。転職で何をかなえたいのか、自分なりに優先順位をつけることをおすすめします。

やりたいこと

「大好きなモノづくりに携わりたい」「ずっと憧れていた業界で働きたい」と明確にやりたいことがあり、転職でかなえるチャンスをつかめるのなら、前向きに検討してみると良いでしょう。

それが未経験の仕事・業界であれば、年収が下がることも予想されますが、それ以上にやりがいや充実感を得ることができ、経験を重ねることで年収を上げられることも期待できます。

逆に、たとえ年収が上がったとしても、やりたくない仕事を選んでしまうと、無理がたたって疲弊してしまい、長く続けることが難しくなる可能性があります。

ワーク・ライフバランス

近年はワーク・ライフバランスを重視する方が増えています。

特に「毎日夜遅くまで残業し、帰宅しても子供の寝顔しか見られない」「休みを取りにくく、体がもたないかもしれない」など、ワーク・ライフバランスに偏りがあり、改善策として転職を考えるのであれば、働き方や社風、福利厚生などを重視して転職先を検討することが肝要です。

将来性

初年度年収が低く設定されたとしても、将来性の高い企業・業界であれば、業績が伸びるにしたがって基本給や賞与が上がることを期待できるでしょう。

加えて、実力重視の評価制度を導入している企業であれば、なおさら実力次第でキャリアアップや昇給のチャンスをつかむことができ、早々に年収アップをかなえることも可能です。

このように入社時の年収は低くても、挽回する環境・チャンスがある企業であれば、生涯年収で見るとプラスになり得ます。その可能性を見極めるポイントは、長い目で見た「将来性」です。

まとめ

「転職で年収が下がるのも仕方がない」と諦めてしまうのではなく、なぜ年収が下がるのか、その特徴や傾向を知り、年収を下げないコツ・ポイントを押さえておけば、むしろ年収アップをかなえるチャンスが広がるはずです。

「年収を維持したいから現職のままで我慢しよう」と考えるのではなく、ぜひ前向きに転職を検討し、やりたいこと、かなえたいことへ踏み出していただきたいと願っています。

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取材・監修

マイナビ転職　編集部

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