遠方エリアへの転職成功の秘訣（ひけつ）

転居が必要な応募者はけっして不利ではない

事前の情報収集がポイント。現在の居住地でも情報は手に入る

「地方から都会へ」「都会から地方へ」「地方から地方へ」といった「転居を伴う転職」は不利だと思っている人が多いようですが、これは大きな誤解です。採用担当者が重視するのは住んでいる場所ではなく、仕事の能力と熱意に他ならないからです。むしろ先進的な企業ほど有能な人材を日本中から求めていますし、中には世界中から人材を求める企業もあります。ですから、転居を伴う転職を最初からあきらめてしまうのはもったいないことです。

そもそも、遠方からの転職活動には高額な交通費と相当の時間が必要です。さらに、転居もいとわない強い覚悟を持って採用試験を受けることになります。採用担当者には、容易に面接を受けに来られる人よりも何倍もの熱意を感じてもらえるかもしれません。

ですから、気をつけるべきは転居の問題以上に「あなた自身とあなたの家族が本当に納得して転職できるかどうか」ということです。そのためには、長期的な視点で綿密な情報収集、研究・検討をすることが大切です。遠隔地の生の情報入手はなかなか難しいのではないかと思いがちですが、実は意外と方法はあるものです。

転居が伴う情報収集は長期的な視野で綿密に

まずは日頃から転職情報サイトをマメに閲覧しましょう。各地方版やエリア版の求人情報が掲載されている場合もあります。気になる求人情報が見つかったら、企業研究ノートを作成し、確認事項を整理しておくことをお勧めします。また、その地域で開催される転職フェアなどに足を運びましょう。中には地方の企業説明会を東京などの大きな都市で開催することもあります。現地に行かなくても地元企業の情報を知る機会を見逃さずに活用しましょう。

転職フェアなどでは各企業の人事担当者と話をすることができますので、具体的な仕事内容や求められる経験などを聞くと共に、その企業を取りまく都市環境や情勢についても可能な限り聞き出し、転居を伴う転職のイメージを具体化します。

その他、NPO法人「ふるさと回帰支援センター」などのWebサイト、さらに各都道府県や地方自治体のＵターン、Ｉターン支援事業のWEBサイトも利用してみましょう。各県の仕事情報だけでなく、生活環境や住宅、医療、福祉、教育、気候、行政面の情報も得られます。なお、都道府県や地方自治体によっては、東京・大阪などに就職支援のためのオフィスや相談窓口を開設している場合があります。一度実際に足を運んでみることをお勧めします。

また、転職フェアに参加したり、地方自治体の窓口を利用することで、様々なタイプの採用担当者と話をすることに慣れ、実際の面接時に余計な緊張をしなくなるというメリットもあります。

遠方エリアに引っ越すと、あなた自身や家族の人生全体が大きく変わることになるでしょう。仕事にも日常生活にも満足できるような転職をぜひ成功させてください。

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