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「結婚」や「出産」の後も働き続けたい! 仕事と家庭を両立させる会社の探し方

「結婚」や「出産」といったライフステージの変化が、仕事や働き方に影響するのは紛れもない事実です。「将来結婚して子供ができても働き続けたいけど、子育てと両立できるかな」「経済的に専業主婦は難しそうだけど、今の仕事をずっと続けるのはキツイかも……」など将来のことを考えた時に、不安になり、転職を検討する人もいるのではないでしょうか。

「女性は結婚したら退職して家庭に専念する」といった時代は過ぎ、仕事と家庭を両立している女性が増えています。女性の長期キャリア形成を経営課題として取り組む会社もあり、子育てをしながら役職に就いて活躍する人も珍しくなくなりました。

仕事と家庭を両立し、充実した毎日を送るためには、どのような視点で転職先を探せばいいのか、一緒に考えてみましょう。

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「女性が働きやすい会社」イコール、「自分が仕事と家庭を両立できる会社」ではない

求人情報を見ていると「女性が働きやすい会社」「女性に理解がある会社」というキャッチコピーを目にすると思います。しかし、これだけを見て「仕事と家庭を両立できそう!」と思い込んで応募してしまうと、入社後に後悔するかもしれません。なぜなら、一つひとつの会社が考える「女性が働きやすい」が、「自分にとって働きやすい」と一致するとは限らないからです。

例えば、ある会社では「産休・育休制度があるから女性も安心して働いてほしい」という思いから「女性が働きやすい」とうたっていても、あなたが「産休・育休制度だけでなく子供が小学生に上がるまでは時短制度を利用したい」と考えているのであれば、あなたの希望は叶えることができません。

ミスマッチを防ぐためには、「理想の働き方を実現できる条件」をより細かく考えて、応募したい会社にその条件があるか、詳しい情報を調べることが大切です。

キャッチコピーに惑わされない「仕事と家庭を両立できる会社」指標

では、キャッチコピーに惑わされずに「働きやすい会社」を探すために、どのような指標を判断基準にすればよいのでしょうか。すべての会社に当てはまるわけではないですが、代表的なものをいくつかご紹介します。

(1)女性社員の比率が高い

女性社員の比率が高い会社は、女性が長く働くことができる風土である可能性があります。サポート制度が充実していたり、子育てを経験した先輩社員が身近にいるなど理解を得やすい環境かもしれません。「実際に制度を利用している人がいるか」や、年齢構成、勤続年数なども分かるとなお良いでしょう。

(2)産休の利用と復職の実績がある、子育て中の女性も在籍している

産休は法律で保障されている労働者の権利ですので、「制度がない」会社はありません。しかし、実際に取得しやすいかは別問題。制度があっても、社員が少な過ぎたり一人ひとりが過剰な業務を抱えていると「制度はあるけれど、産休なんて言い出せる雰囲気ではない」「先例がない」「産休を取らせてもらったけれど、周りの負担が多く居づらくなった」となってしまうこともあります。

その点、実際に産休を取得・復職し、子育て中の女性が多く活躍している会社であれば、ある程度会社としてもバックアップするノウハウがあり、制度を利用しやすいかもしれません。

(3)フレックス勤務、在宅勤務など多様な働き方ができる

最近は「働き方改革」というスローガンのもとに、さまざまな働き方を認めている会社が増えてきました。中でもフレックス勤務や在宅勤務は、仕事の拘束時間帯を比較的柔軟に調整できるので、家庭と両立しながらでも働きやすいと言われています。

ほかにも、独自の休日休暇制度を設けていたり、育児休暇や時短勤務の適用期間が長いなど、会社によってサポート制度の種類や内容が異なります。制度の有無だけでなく、内容までよく調べてみましょう。

(4)認定制度やランキングを参考にする

応募企業の産休・育休利用率など、個人では収集が難しい情報は、国や民間会社が行っている認定制度やランキングを参考にしてみると良いでしょう。すべての会社の情報があるわけではありませんが、指標の一つとして知っておくと良いでしょう。

くるみん認定企業・プラチナくるみん認定企業
「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定を受けている会社。子育て支援に関する制度導入や実績など、一定の基準を満たすことで認定される。平成29年3月末時点で約2,800社。

女性の活躍推進企業データベース
民間各社の「労働者に占める女性労働者の割合」「男女別の育児休暇取得率」「管理職に占める女性労働者の割合」などがWEB上で一覧公開されている。厚生労働省による。

なでしこ銘柄
東証一部・東証二部・マザーズ・JASDAQ の上場会社の中から女性の活躍推進に優れた会社を認定している。経済産業省と東京証券取引所による。

経済誌やリサーチサービスなど民間会社が行っている会社ランキング
「女性が働きやすい会社ランキング」「育休取得者が多い会社ランキング」など、独自の視点で作成されたランキング。経済誌やリサーチサービスなど民間会社による。

仕事と家庭を両立できる会社の探し方

(1)「どのように両立したいか」を考える

仕事と家庭を両立できる会社を探すためには、「仕事内容」や「自分の経験が生かせるか」だけでなく、「自分に合った働き方ができるか」を見極める必要があります。転職後、どんな風に仕事に取り組んでいきたいか、家庭と両立するためにどんな働き方が理想的か考えましょう。結婚前・出産前の人も、ライフステージが変化した後をイメージしながら考えましょう。

「1日1~2時間の残業はあってもいいから、新しい仕事や役職にもどんどん挑戦していきたい」「パートナーより先に帰宅し、夕飯は毎日手作りしたい」など仕事と家庭のバランスがイメージできたら、それらをかなえるために必要な条件を「転職先に求める条件」に当てはめて考えてみましょう。勤務時間・人事制度・福利厚生など細かく分けて考えることが大切です。

「収入よりも、勤務時間の柔軟性が大事」「在宅勤務やフレックス勤務があれば、時短勤務制度はなくても大丈夫」「家事・育児は実家が協力してくれるので、勤務先にはサポート制度より女性の管理職登用実績を求めたい」など、人それぞれだと思います。あれもこれもと多すぎると探しづらくなりますので、それぞれの条件に優先順位を付ける、あるいは「最低限これだけは」と絞っていくと良いでしょう。

(2)転職情報サイトの検索を活用する

仕事と家庭の両立のために「転職先に求める条件」が決まったら、実際の求人情報を見てみましょう。身近な方法としては転職情報サイトでの検索が便利です。

例えば「マイナビ転職」の場合、「産休・育休取得実績あり」「育児中の社員在籍中」「女性管理職登用実績あり」「女性社員5割以上」「原則定時退社」「フレックス勤務」といった会社の特徴や、フリーワード検索で求人情報を絞り込むことができます。

検索機能を活用して「条件に合った会社がどれくらいあるのか」や、「その条件で、本当に自分の希望の働き方ができるのか」を調べてみましょう。求人情報の勤務時間や制度、福利厚生、社員のインタビュー、必要ならコーポレートサイトなどもチェックして、仕事と家庭を両立していけそうか確認しましょう。また、前章で挙げた「仕事と家庭を両立できる会社」の指標を参考に情報収集をしてみてください。

面接で「結婚」「出産」に関する質問を好印象に乗り切るコツ

いざ転職活動を始めると、面接で「結婚しても仕事は続けますか?」「お子さんが生まれたら、仕事はどうされますか?」「ご主人が転勤になる可能性はある?」と質問されることがあるかもしれません。本来、このような質問を女性だけにすることは、男女雇用機会均等法の趣旨に反するため、適切ではありません。

しかし、即戦力を求めている会社としては、入社してすぐの退職や休職は人員計画に影響が出るので避けたいもの。こうした質問をされる可能性もゼロではありません。

「答えたくありません」と突っぱねてしまうのも、採用されたい一心で「結婚しません」「子供を作る予定はありません」と思っていないことを言い切ってしまうのも、スマートな対応とは言えません。もし面接で聞かれたら、どのように回答すればよいのでしょうか。

コツは「嘘はつかず、詳しくは伝えない」という点を意識して回答することです。例えば「出産は今のところ考えていませんが、いずれは子供が欲しいと思っています。その際は、仕事と両立していくつもりです」「結婚の予定はありますが、仕事と家庭を両立することについては相手の了承も得ています」というように、働く意欲につなげて回答すれば、面接官は安心するでしょう。

なお、志望動機として「産休の取得実績があったから」「育児支援が充実しているから」といった制度や働き方の環境面をあげると、「制度が目的で転職したいの?」と面接官に良くない印象を与えてしまいます。

面接官は「応募者の意欲」や「どのように会社に貢献してくれるか」を知るために質問しているので、志望動機に関しては、仕事そのものへの情熱や会社への思いを伝えるようにしましょう。

入社後は、自ら「仕事と家庭を両立できる環境」を作る努力を

ライフステージが変わっても仕事と家庭を両立できる会社を見つければ、充実した毎日を送ることができるはずです。仕事と家庭の理想のバランスを考え、「自分に合った働き方のためには、どのような条件で会社を選べばいいか」を定めてから、転職活動を始めましょう。

なお、当然のことですが、制度や働きやすさだけのために転職するのは良くありません。これまでの経験やスキルを発揮し、会社に貢献することが転職者には求められます。仕事の面で信頼されれば、制度の利用を申し出やすく、働きやすい環境が手に入るのではないでしょうか。働きやすい会社に入社することをゴールにするのではなく、入社後は自らも「仕事ぶり」や「コミュニケーション力を発揮すること」で働きやすい環境を作っていくという気持ちで、仕事に取り組むことが大切です。

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