転職ノウハウ 応募企業の探し方、面接のポイントから、円満退職の秘訣まで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介!
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Step.6 円満退職する

1.退職を伝える前にも準備がある

「辞め方」は転職の成功・失敗を左右する

転職は「退職」と「求職」のコンビネーション。在職中の転職活動では退職がスムーズに進まないと転職先の入社に支障が出ます。退職後の転職活動でも、辞め際のふるまいで悪い評判が立ってはせっかく築いた人脈を失ってしまうことも。転職を確実に決めるためにも円満退職を心掛けましょう。

「辞める覚悟」を再確認する

一度切り出した退職は初志貫徹が基本。退職の意思を示すと会社が慰留交渉をしてくる可能性があります。引き留めに応じたとしても、退職を試みた事実が社内の立場を変えてしまうこともあります。退職を伝える前に、仕事観やキャリアプランを見つめ直し、「退職の覚悟」を再確認しましょう。

「現職場へ迷惑を掛けない」ためにベストを尽くす

円満退職のためには在職中の業務を最優先することが鉄則。退職の意向を伝えてから退職日を迎えるまでには複数の行程があり、調整が生じます。給料をもらっている間はその会社の一員です。会社への負担を最小限に抑えることを第一に、マナーをわきまえた対応で最後まで社会人としての誠意を見せましょう。

転職活動「全体の流れ」をスケジュールに組む

退職は相手(辞める会社)があることなので、場当たり的な行動は禁物。転職活動を全体の流れでとらえ、行程ごとの懸念事項を洗い出し、順序立てて対策することが大切です。まずは「求職」を視野に入れたプランニングから始め、自分なりのスケジュールを組み立てることをおすすめします。

退職までの流れと注意ポイント
退職プランニング 求職準備~退職時期の設定
  • 「求職のための準備期間」を計る
  • 働きながらか/辞めてからか、転職スタイルを決める
  • 「退職しやすい時期」を見極め、全体のスケジュールを起こす
志望分野をリサーチし、応募しやすい時期や転職難易度から「求職のための準備期間」を計り、在職しながら転職活動するか、辞めて求職活動に専心するか転職手順を判断する。前者なら失業に備えた経済面の準備、後者は昇格辞退や面接のための有休確保など、「退職に向けてやるべきこと」が見えてくるだろう。
現在の職場の繁忙状況や就業規則から「退職に必要な期間」を計り、「退職しやすい時期」を見極める。そのころに内定をもらえるよう求職活動のフローを起こして、自分なりの全体スケジュールを組み立てる。

転職活動期間はどれくらいかかる?
在職のままの転職活動と、退職後の転職活動。どちらがいいの?
退職してから転職活動をする場合、貯金はいくらぐらい必要でしょうか?
退職意思の表示
  • 直属上司に口頭で伝える
  • 辞意が固まってから「決意」を伝える
  • 退職理由は前向きかつ個人的な理由
意思表示は直属の上司に口頭で伝える。あやふやな気持ちのまま伝えると、引き留めの余地があると判断され事態をこじらせることも。職場を離れるのが正なのか、あらゆる観点から考え、自分の中で納得できたら、明確で前向きな退職理由とともに「決意」として伝えよう。
社員の去就は本来機密事項なので、親しい間柄でも先輩社員や同僚には明かさない。社員である「公」と転職する「私」のケジメを付けよう。就業規則や慣例など社内ルールに沿って、職場への負担が最小限で済む早めのタイミングで伝えるのが好ましい。

上司へスマートに退職を伝えるためのハウツー
内々定の段階で、現職の退職意思を伝えるのは危険?
退職日の設定と退職願の提出
  • 退職日は上司と決める
  • 退職願は直属上司に手渡しする
  • 公的手続きは「いつまでに」「何を」「どこで」するか確認
退職日は業務の流れなどを考慮し、直属の上司と話し合って決める。退職願は退職が正式に認められた後、退職日の2週間前までに直属の上司に手渡しする。
退職に伴う公的手続き(税金・年金・健康保険・雇用保険など)はこのころから概要を確認しておこう。退職後に求職活動をする場合は、会社が行っていた手続きを自ら行うため、提出期限や提出物の有無、管轄先について事前に把握しておく。

みんな納得&安心の退職の伝え方(退職願のサンプル)
税金・年金・保険の手続き
ボーナスをもらうなら、退職時期はいつ?
残務整理・引継ぎ
  • 「引継ぎスケジュール」を活用し確実に完了させる
  • 業務の目的・手順を「引継ぎノート」に明文化する
  • 必要に応じて後任者と取引先へあいさつに伺う
退職日まで引継ぎを完了するための「引継ぎスケジュール」を作成し、進捗を計りながら進める。
引継ぎは後任者との実作業はもちろん、業務の内容・目的・フローを「引継ぎノート」にまとめて引き渡す。作業リスト、関係先リスト、トラブル事例なども併せて明文化すると、仕事の全体像が伝わるだろう。
取引先によっては後任者や上司とあいさつに伺い、自分が辞めた後も業務が滞りなく進むことを説明する。いらぬ心配を掛けないことも社会人のマナーと心得よう。

スムーズな引継ぎに必要なものは?
退職を取引先に伝える時期は?
退職することを出向先に伝えるのは誰か?
退職当日・退職後
  • 会社に「返すもの」をチェック
  • 会社から「受け取るもの」をチェック
  • デスク周りやロッカーなどを清掃する
  • 社内外へ退職のあいさつをする
経費精算や各種手続きなどがあるので退職当日の出勤は早めに。
身の回りの整理整頓は備品と私物の混同に注意する。情報の持ち出し、取引先から受け取った名刺のファイルなどのコピーは厳禁。「立つ鳥跡を濁さず」を実践しよう。
退職しても関係先とどんな形でかかわるか分からないので、社内外へのあいさつは丁重に。退職が決まった時点から準備を進め、退職時にすぐに出せるようにしておく。形式はメール送信とあいさつ状(はがき)がある。お世話になった方には必ずあいさつ状を送ろう。

取引先の名刺は退職時に返却しないとダメ?
お世話になった方へ退職のあいさつを
退職時の事務手続き
20代はここがポイント!
具体的なスケジュールづくりには「STEP1/転職 はじめの1歩」も参照してください。その過程で、もう一度「辞めずに済む方法がないか?」も考えましょう。会社や上司と話し合って問題の解決や目標の実現が図れるなら、転職より交渉にパワーを注ぐほうが得策かもしれません。
30代はここがポイント!
具体的なスケジュールづくりには「STEP1/転職 はじめの1歩」も参照してください。転職には大きなパワーが必要なうえ、リスクも伴うもの。上司に退職を告げる前に情報収集をして、転職の是非を再検討する慎重さが大切です。一旦「辞める」と口にすれば、撤回しても従来の信頼関係は戻らないことを覚悟しておきましょう。
40代はここがポイント!
具体的なスケジュールづくりには「STEP1/転職 はじめの1歩」も参照してください。40代以上の転職は、本人のキャリアや志望分野などによって、目標達成の難易度の振れ幅が大きいというのが現実です。情報収集の後に、再度、自己都合による退職のメリット・デメリットを精査すること。また実際に転職する場合は、リスクを最少に抑えるタイミングや事前準備を心がけることをおすすめします。

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