応募企業の探し方や履歴書の書き方、面接のポイントから円満退職の
秘けつまで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介！

夫婦は「チーム」である。ワーママ歴30年の女性管理職いくみが語る、男性育休との向き合い方

以前に比べて周知が進んできた男性の育休取得。しかし、各種データを見る限り、一般的になったとまでは言えない状況です。男性育休について女性はどう考えているのでしょうか。マイナビ転職のアンケート調査によると、若い世代ほど男性育休をポジティブにとらえており、夫婦で平等に子育てをするという意識が高いことが分かりました。

一方で、夫が育休を取ることについて、収入減少や将来のキャリアに不安を抱く人も少なくないようです。アンケートの結果からは、「夫に育休は取ってほしいけれど、懸念点も多い」という、多くのワーキングマザーの本音も見えてきました。

では実際、男性育休には夫婦でどう向き合っていけばいいのでしょうか。

自身も部下を持つ女性管理職であり、子育てを経験してきたいくみさんのコメントをもとに深掘りしました。

取材はリモートで実施しました

監修者　いくみ

1962年、神奈川県生まれ。ワーキングマザー歴30年。中小企業の事務員から始まり、女性管理職に憧れるも結婚を機に退職。出産、子育て、夫の転勤などによって非正規雇用の期間を経て40歳で正社員に復帰。現在は元上場企業で管理職を務める。自身のブログ「ねーさんらいふ」で女性管理職の日常をメインに発信中。著書に『女性管理職が悩んだ時に読む本　ワーママ30年＆女性管理職18年の人気ブロガーが語る』（2023年、日本能率協会マネジメントセンター）。職場のコミュニケーションや人材マネジメントをテーマとしたメルマガ「いくみ@女性管理職公式メルマガ」も配信中。

この記事はMEETS CAREER by マイナビ転職で
2025年06月05日に掲載された記事の転載です

男性育休の取得実績がある
求人を見る

6割強の女性が「夫に育休を取ってほしかった」と回答

マイナビ転職が2022年に実施したアンケート調査（※）では、「夫の育休経験なし」と回答した女性の6割強が「出産直後に夫に育休を取ってほしかった」と答えています。

この傾向は年代が若いほど顕著で、30代後半〜40代よりも、20代〜30代前半のほうが高い割合となっています。

このアンケート結果に対して、いくみさんは「多様性を重んじる社会に変わってきた証」と述べます。

「私自身が子育てを開始したのは、もう30年前の話ですが、その頃だと『育休を取るのは母親で、父親が取るものではない』という回答が多くを占めていたのではないかと思います。ただ現在は、私の部下を見ていても、男性が育休を取ることが一般化してきたと感じます。両親共に子育てにしっかり関わっていくことを重んじる考えが世間に浸透してきているのではないでしょうか。

特にここ10年の間に、若い世代だけでなく上の世代も意識が変わってきているように感じます。若手の男性部下が育休を取得することに対して、拒否反応を示す人が少なくなりましたね」

男性育休の取得実績がある
求人を見る

場合によっては女性が子育てを「手放す」ことも手段のひとつ

子どもの誕生直後に夫も育休を取得することは、今後数年にわたる育児の「始めの儀式」として重要です。なぜなら、育児レベルや育児に対する解像度を夫婦間で合わせれば、育児の自分ごと化が促され、負担がどちらかに偏るのを防ぐことにもつながるからです。

一方で、まだまだ育休を取らない、あるいは短期間の取得に留まる男性が多いのも実情です。その理由として考えられるのが、収入減やキャリア断絶への不安。アンケートの回答でも、「夫の育休で不安なこと」として「収入減少」や「夫のキャリアへの影響」が多く挙がっていました。

2025年のアンケートデータ『育児離職と育休の男女差実態調査（2025）』でも「収入減少」など収入や仕事面への影響が懸念されている

この点について、いくみさんは「たしかに、仕事から離れることに対する不安や会社からの評価を気にして育休を取れない男性はまだ一定数存在するのではないでしょうか」と指摘。そのうえで「一時的に収入が減ったとしても、夫婦が協力してお互いの人生を尊重することが大事」だと語ります。

「私自身は、仮に収入が減ったり途絶えたりするなら、夫婦のどちらかが一時的に家計を支えればいいのではないか、というスタンスです。育休とは異なりますが、私の夫も転職時に半年ほど無職だった時期がありました。その時は、夫が家事を担当し私が仕事をして家計を支えていました」

ただ、「育休は妻メイン」という価値観もまだまだ根強く残っています。実際、アンケートへの回答では「理想の育休取得のパターン」として、「妻がメインで、夫も必要に応じて」と回答した人が8割近くに上っています。

「男性育休が浸透してきたとはいえ、私の周囲でもまだ女性がメインで育休を取るパターンが多いですね。

出産直後は体を休めることも大切ですから、自然と女性のほうが育休を長く取るようになるのでしょう。併せて、『生まれてから最初の1年くらいはずっと子どものそばにいたい』という感覚も大きいかもしれません。同じ母親としてその気持ちはよく分かります。

ただ、夫婦お互いがキャリアを続けていくために、場合によっては女性側が子育てをある意味で“手放す”ことも必要なのではないかと感じます。男性側が育児をメインで担って、女性が早めに仕事復帰するという選択肢もありますから。

いずれにせよ、大切なのはひとりで問題を抱え込まず、家族の問題として夫婦お互いに助け合うこと。仕事も同じです。お互いの仕事の悩みを共有して助け合うことでチームとして成長できますよね。夫婦生活においても、仕事においても、育休というイベントを『チームとしてどう乗り越えるか』。これに尽きると思います」

子育て中の夫婦が「長く働き続ける」ために、企業・個人がやるべきこと

男性が育休を取得しない場合、産休に入った女性がそのまま仕事を辞めて育児に専念するケースも少なくありません。その場合、男性のキャリアは途絶えないため、夫婦どちらも育休を取得せず働き続けた場合と比べても、生涯（世帯）年収はそこまで下がらないと考える人もいるでしょう。

しかし、実はキャリアを一時中断してでも育休を利用して夫婦で働き続ける方が、夫婦の生涯収入が圧倒的に多くなるというデータも出ているのです。

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計」などをもとに算出されたデータによると、妻が正社員として就業継続するケースと家庭に入る場合では、世帯の生涯可処分所得の差は約1.7億円にも上るといいます。

可処分所得に約1.7億円の差。「正社員共働き」を諦めないために夫婦で考えておくべきこと - ミーツキャリアbyマイナビ転職

では、どうすれば女性が不安を抱くことなく、男性も育休を取りやすい社会を実現できるのでしょうか。社会に根付く価値観を変えなければならないのは当然として、いくみさんは「企業・個人双方が旧来の価値観にとらわれることなく柔軟に発想すべき」だと語ります。

「まずは、時代に合わせて会社の育休制度を変えていくのが大事だと思います。乗り越えなければならないハードルは多いと思いますが、例えば、育休を夫婦がお互いに何回かに分けて取得できるようにする、とか。育児をしながら『夫婦共に長く働き続ける』ためにどうすればいいか、というテーマで制度の設計をしていくことも望まれます。

個人でも、夫婦間で時間の使い方や仕組みづくりに工夫を凝らしたり、社内の人間関係を良好にしたりするなどのアクションが考えられそうです。

前者はベビーシッターや保育ママの制度・サービスを活用する、後者は当たり前のことかもしれませんが、周囲への感謝を忘れず、同僚が育休を取る際はサポートを惜しまない、といったことでしょうか。

子育ては宝物のような時間ですし、それは私自身が経験者だからこそ、そう強く感じます。一方で仕事も、家計の支えにとどまらない、社会貢献や自己実現につながる手段であり、人生においてとても大事な要素です。私自身は、どちらか一方をあきらめることはなく、育休を活用して両方を楽しむべき、という考えです。それに、親が仕事で生き生きと自分の使命を果たす姿を見せることで、子どもの教育上も良い影響を与えられるように実感しています」

アンケートで見えてきた男性育休の実情。いくみさんのお話を通して、育休は単に制度を利用するしないの話ではなく、家族のあり方や個人のキャリアビジョンにも深く関わるテーマであることがあらためて分かりました。

若い世代を中心に意識が変わってきたとはいえ、社会に根付く価値観や会社の制度など、男性育休の浸透に向けて乗り越えなければならない壁はまだまだあります。

夫婦という「チーム」として、男性育休にどう向き合うか。いくみさんのアドバイスをもとに、ぜひ家族でも話し合ってみてください。

パートナーの出産や育休を起点として、その先のキャリアを考えてみませんか。マイナビ転職には「給与アップ」を実現する求人が数多く掲載されています。ぜひチェックしてみてください。