働き方の価値観が多様化してきた現在、そして将来的には「キャリアアップ」という言葉は決して「会社員として順当に職位を上げて給与を得続けること」だけを指すものではなくなっていくでしょう。

極端に言ってしまえば“自分の持つ能力をいかに高め、必要とされている場所に売り込み、報酬が得られるか”がこれからのビジネスパーソンに求められるセンスと言えます。

大都市圏に多い大手企業では業務ごとに職種が細かく分かれていることも珍しくありません。専門的なスキルを磨きたい人であれば一見理想的に思えますが、違う言い方をすれば専門外のことはできない、知らないといったマイナス面も。

地方には中小企業が多く、専門分野はゆるやかに分かれているものの、最終的に「なんでもやれる」オールラウンダーが重宝される傾向にあります。専門外のことでも勉強してトライせざるを得ない状況に身を置くことがスキルや経験の幅を広げ、新たなキャリアを開くきっかけになることもあります。

中小企業だからこそ幸せになれる働き方、魅力・メリットとは？

地元で働く大きなメリットの一つは、古くからの人間関係を支えに、新しいチャレンジができること。

同じ地域に住む同世代の人たちと手を取り合いそれぞれのスキルを生かすことで、例えば地元の特産品を全国に売り込むといった新しいビジネスの試みも多く聞かれるようになってきました。

同じエリアに住み地元を愛する価値観の近い人同士だからこそ発揮できる連帯感やネットワークを活用しない手はありません。

地方都市（地元）と大都市圏では、生活のどの部分に重きを置くかが異なりますので、必然的に「キャリアアップ」という言葉が指す意味合いも少し違ってきます。

Aさんは自分はなぜ地元で働きたいと思うのか、自分の希望やライフプランを一度棚卸ししてみると、「理想のキャリアアップ像」が更に明確になるでしょう。これらのポイントを踏まえて、ぜひポジティブに地元での転職活動に取り組んでみてください。

平成26年4月時点の統計（※）によれば、東京都の保育所待機児童数は「8,672人」。対して福岡県は「1人」という驚きの結果が出ています。大都市を抱える府県では500人前後の待機児童がいる所ももちろんありますが、首都圏は群を抜いて高い数字となっています。

※厚生労働省「保育所関連状況取りまとめ（平成26年４月１日）」による

共働き世帯にとって、安心してお子さんを預けられる環境があるかどうかは今後のライフプランを立てるうえで重要な問題ですから、地元へのUターンも有効な選択肢と言えますね。

保育園問題だけでなく、地元なら住宅取得費用も大都市部に比べて安価に抑えられますし、親と近居することで育児を手伝ってもらえたり、地元の友人のコミュニティ内で子供同士の友達が作りやすかったりと、お金に代えがたい安心も得られて一石二鳥ではないでしょうか。

育児以外にもあります！　地方で生活するメリットとは？

2014年にマイナビ転職が行ったUターン転職の満足度調査では、“満足”という回答が50.8％（非常に満足：14.8％、やや満足：36.0％）となり半数を超えました。

一方、“不満”という回答は14.2％（非常に不満：4.8％、やや不満：9.4％）にとどまりました。“普通”（35.0％）と答えた人も含めれば、おおむね想定どおり、またはそれ以上の結果を出せているようです。

更にUターン転職後に満足している点としては、「家族が喜んだ」（41.2％）、「趣味・余暇などの場・時間が充実した」（32.8％）、「生活の利便性が良くなった」（24.0％）、「仕事内容や職場環境が充実した」（22.4％）と続いています。

家族との時間や趣味に費やす時間が増え、仕事も充実。まさに理想的な環境ですよね。

しかし、半数以上（51.6%）の人がUターン転職後に「年収が下がった」と回答しているのも注意すべきポイント。大都市圏と比べて物価が安く生活コストは抑えられるものの、Uターンを機にお金の使い方を見直してみることも必要かもしれません。

理想のUターン転職をかなえるために気を付ける点とは？

Uターン転職・移住のメリットをいくつか挙げてみましたが、仕事と育児、両方の満足度を上げるためには、20代～30代の早い時期に実行したほうがよりメリットを享受することができそうですね。

Bさんは現在、35歳までにジモトに一戸建て購入！　という目標を掲げて奥さんと共にUターン転職活動の真っ最中。具体的な計画や目標を持つことで、何歳までにどのくらいお金を稼ぐ必要があるのかなど、転職にあたって譲れないポイントも明確にできます。

目標達成に向けて、妥協のない転職を成功させてくださいね。

東京に限ったことではありませんが、自宅と職場、そして実家が気軽に行き来できる距離ならば、最大のメリットは実家の両親の育児サポートが得られる点かもしれません。

子供が熱を出した時の看病や、時には保育園のお迎えをお願いしたり……　頼れる実家があるのは何よりも心強いもの。

また、首都圏には育児支援制度を積極的に取り入れている企業が多いこともうれしいポイント。お母さんだけでなくお父さんにも、育休や時短、自宅勤務を認める試みが始まっています。

反面、デメリットは何でしょうか？

まず第一には、保育園の入りづらさ。都内でも自治体によってばらつきはありますが、23区内が激戦区なのは言うまでもありませんね。いくら実家が近くても、安定して子供を預けられる保育園は共働き家庭には欠かせません。

また、マイホーム費用についても、購入費用、固定資産税とも東京、特に23区内が全国トップクラスという現実があり、新たに持ち家を購入するには経済的なハードルが大きく立ちはだかります。

ただし同じ都内でも、23区外の市部では住宅購入費用が1,000万円以上安くなることもあるため、キャリアと子育て、そしてマイホームを実現させたい若い世代には「ちょい郊外」は非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

Cさん夫婦も、いずれはマイホーム購入……　と考えていましたが、区内から市部に引っ越してきたことで一気に現実感が増してきました。

とはいえ、今後必要な生活費、教育費、マイホーム費用を確保するには現在の収入では心もとないため、Cさんはこれまでの経験を生かして同業界での転職活動を始めました。専門職種に特化した高待遇かつ、男性の育児参加を推奨する企業が希望で、外資系企業も視野に入れて転職先を検討中です。

一方で奥さんは、育児サポート体制の整った現在の会社でフルタイム勤務に復帰したいと考えています。中小規模ながら、時短勤務や、時には自宅勤務も認めてくれる柔軟さが自分に合っている、と感じているよう。

初めは「ちょい郊外」に引っ越したことで生活が不便になるのでは……　と心配していたCさん夫婦ですが、保育園や住環境の問題も改善され、自分の好きな仕事もあきらめずに済む今の環境におおむね満足しているそうです。

首都圏には、やはり大都市部ならではの魅力や利便性があり、転職市場も群を抜いて活気があります。優秀な人材の確保のために育児支援体制が整っている企業も多く、またさまざまな育児サービスも利用できる首都圏大都市部は、実はワーク・ライフバランスの取りやすいエリア、と言えるかもしれません。

子育て世代が活用できる制度やサービスを賢く利用して、ぜひキャリアも家庭もあきらめない自分たちらしい生き方を手に入れてください。