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転職したいけど悩む・迷う人へ。「転職すべきでない人・良い転職ができる人」とは

更新日:2024年07月31日

転職したいけど悩みや迷いがある人必見! 「転職すべきではない人」とは?
マイナビ転職 転職アドバイザー

取材協力マイナビ転職 転職アドバイザー

記事まとめ(要約)
  • 転職に失敗しやすい代表的な例が「転職の目的が定まっていない人」
  • 現実を理解できていない夢見がちな人、他責感の強い人も転職で失敗しがち
  • 転職すべきではない人に共通しているのは、いずれも目的意識や現状認識が「甘い」こと
  • 良い転職をするには「何となく転職したい」という漠然とした考え方を改める

転職に悩みや不安はつきもの。「そもそも転職したほうが良いのか判断できない……」と迷っている人も多いと思います。

そうした転職志望者からの相談を受けているアドバイザーによると、「その状況だったら転職しないほうが良いのでは?」と思わず止めたくなるようなこともあるそうです。

今回は、アドバイザーが「転職すべきではない」と感じた相談者の実例をもとに、転職前にすべき準備や心構え、知っておくべき転職のリスクやデメリット、良い転職ができる人になるために必要なことなどをご紹介します。

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【パターン1】転職の目的が定まっていない人

転職すべきでない人のパターン1 転職の目的が定まっていない人

どのような人が転職に失敗しやすいのでしょうか。その代表的な例が「転職の目的が定まっていない人」 です。

「今の仕事は何となく自分に合っていない気がする」

このように、ぼんやりとしたあいまいな気持ちで転職活動をしてしまうと、失敗する可能性が高まります。

転職の目的が定まっていない人の特徴

  • もっともよく見掛けるパターン
  • 第二新卒(社会人経験が3年未満)層に多い
  • 明確な不満や不安があるわけではない
  • 友達や同僚の転職など、周りに影響されて転職活動を始めるタイプ

このようなタイプの人は、特に社会人経験が3年未満の第二新卒層に多い傾向にあります。

新卒入社後~3年程度の時期は、今の仕事に明確な不満や将来の不安はない一方、友達や同僚の中には転職活動をする人が出始める時期です。周りの雰囲気に流されて目的もなく転職活動を始めても、転職がうまくいかない可能性があります。

実例:Aさんの場合

転職活動には明確な目的が必要です。ただ何となく始めても成功には結び付きません。Aさんの実例から、目的を定めずに転職することの問題点を見てみましょう。

実例:Aさん

有名私大卒の20代後半、営業職の男性。同僚が大手メーカーに転職したことをきっかけに、自分も同じような大手メーカーに転職できるのではないかと考え、「自分の市場価値が知りたい」と感じ、転職を検討。

課題・問題点

Aさんと話していて一番の課題だと思ったのは、自身が考える「大手」のイメージがあいまいだったこと。漠然とステータスを求めているだけで、そもそも「なぜ大手に入りたいのか」という理由がなく、「大手でどんな仕事をしたいのか」というビジョンもまったくありませんでした。

転職すべきでないと感じた理由

Aさんの場合、「転職すべきではない」というよりは、「このままの状態で転職活動を続けるべきではない」と感じました。転職で実現したいことが明確になく、企業探しの軸が定まっていないままで転職活動を続けても、本人が志望する大手企業に転職できる可能性はほとんどありません。

そんな状態で転職活動を続けてしまうと、どこからも内定を取れず、その結果「自分の市場価値は低い」と思い込んで、悩みを抱えてしまう恐れがあります。必要以上に本人のプライドが傷ついてしまうのも心配でした。

本来、第二新卒層は企業にとって常に人材不足の状態であり、市場価値が高いわけですから、きちんと準備して転職活動に臨むべきです。

Aさんへの転職アドバイス

まずは転職活動の軸を定めるために「自身のキャリアの棚卸し」をすべきだと伝えました。「転職して何をしたいのか」「なぜ転職活動をしたいと思ったのか」など、自分の気持ちを整理し、同時に自身のスキルについても「何ができて何が足りないのか」を洗い出すこと。そして、自分が考える大手企業だけでなく、さまざまな企業を見ることをおすすめしました。

この時代、大手だからといって業績が安定しているわけではありませんし、小さな会社でも今後の成長が見込まれる会社はたくさんあります。また、業績が良くても取り扱っている商材自体に興味を持てなければ、仕事にやりがいを見いだせません。

多角的な視点から企業を見て、幅広い選択肢の中から自分の考えを整理していきましょうとアドバイスしました。

ちなみに、冷静に自身の棚卸しをした結果、「やっぱり転職を見合わせる」という結論に至るのは、このパターンが一番多いかもしれません。

【パターン2】現実を理解できていない夢見がちな人

転職すべきでない人のパターン2 現実を理解できていない夢見がちな人

現実を直視できずに夢や理想を追い求めるだけの転職活動をしてしまうことも、失敗につながる大きな要因です。転職の目的は、「キャリアアップ」「年収」「仕事のやりがい」「人間関係」などさまざまですが、自身が求めている条件をすべて満たしている職場を探すことは難しいでしょう。

現実を理解できていない夢見がちな人の特徴

  • 「企業が求めていること」を理解しようとしない
  • 「語学力を生かしたい」など、漠然としたイメージしか持っていないタイプ
  • 未経験の業種&職種への転職を希望する人もこのパターンに含まれる

夢見がちな人は自分の理想を追求することには積極的ですが、反対に「企業は自分に何を求めているのか」という視点に欠けていることがあります。

「語学力を生かしたい」「事務仕事がしたい」などといった漠然としたイメージしか持っていないと、企業が求めるスキルや人物像にマッチしない求人に応募することになり、転職活動を成功させることが難しくなってしまいます。

未経験の業種や職種に転職を希望する場合も、このパターンに含まれることがあるため注意が必要です。

実例:Bさんの場合

企業が求める人物像を理解しないまま転職活動をしてしまった失敗例を、Bさんのケースで見てみましょう。

実例:Bさん

20代後半の女性。学生時代に留学経験を持ち、前職では語学を生かせる接客系の仕事に就いていたが、仕事内容が合わないという理由で退職。「海外」「語学」というキーワードを軸に求人を探している。

課題・問題点

Bさんは、「海外」「語学」という軸は明確でしたが、「自分に合う求人」がなかなか見つけられずにいました。

企業が中途採用で求めているのは単なる「語学力がある人材」ではなく、「語学を生かして事業に貢献できる人材」です。転職では、語学力以上にこれまでの実務経験や知見が優先されます。そのため、留学経験があるからという理由だけで採用されるケースは多くはありません。現実を理解せずにより好みしてしまっている点が、Bさんの課題だと感じました。

また、パターン1のAさんと同様、「語学を生かしてどんな仕事をしたいのか」というビジョンもハッキリしていませんでした。

転職すべきでないと感じた理由

Bさんの場合、やりたい仕事が明確にイメージできていなかったため、仮に語学を生かせる転職先が見つかったとしても前職と同様すぐに辞めてしまう可能性が高いと感じました。

また、このままの状態で転職活動を続けてしまうと、応募できる求人が見つからず時間だけが過ぎてしまう懸念もありました。

Bさんはすでに離職中の状況でしたから、転職活動が長引くほどブランク期間が長くなってしまいます。中途採用市場では1~3カ月程度のブランクがあるのは一般的ですが、それ以上長い期間になると、特別な理由がない限り採用担当者にあまり好ましく思われません。

Bさんへの転職アドバイス

まずBさんに伝えたのは、「海外」「語学」という漠然としたイメージで求人を探すのではなく、どんな仕事をしたいのか、意思をハッキリと持つべきだということ。そのうえで、「自分の市場価値を理解しましょう」と提案しました。

先ほどもお伝えしたように、多くの場合、中途採用市場では語学力よりも実務経験が必要とされます。その現実を理解し、経験が足りないのであればいきなり理想のポジションを目指すのではなく、順にステップアップしていく方法も検討すべきです。
例えば、海外に販路がある会社に接客経験を生かせるポジションで入社し、そこから異動のチャンスをうかがうのも一つの方法です。

決して妥協するというわけではなく、理想とする仕事に就きたいのであれば、ゴールへの順序を柔軟に変えることも大切だとアドバイスしました。

未経験の業種&職種への転職も要注意!

Bさんの事例とは異なりますが、「未経験の業種&職種への転職を希望する人」にも、同じことが言えます。中途採用市場において、まったく未経験の業種&職種へのキャリアチェンジは、経験がある分野への転職に比べれば難しいもの。

第二新卒層であればポテンシャル重視の育成枠として採用されるケースも少なくありませんが、基本的に中途採用は“即戦力”を期待した採用です。

そのため、未経験の業種&職種に挑戦したい場合は、いきなりキャリアチェンジを目指すのではなく、まずは経験を生かせる仕事へ転職してから、社内異動でのスライドを狙うという手段も検討してみてください。

もしくは、今の会社でキャリアチェンジできる可能性があるなら、そのチャンスを探ることが、リスクが少なく有効な方法と言えます。

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【パターン3】他責感の強い人

転職すべきでない人のパターン3 他責感の強い人

他責思考が強いということも、転職で失敗する典型的なパターンです。

入社前に企業のことを調べていたとしても、いざ働き始めてみると「思い描いていた環境と違う」といったことは、多かれ少なかれ発生します。そこで現実を受け入れず「企業や転職エージェントが悪い」という他責思考が働くと、仕事への不満からまた退職することになるでしょう。転職してもまた同じような理由で転職を繰り返す可能性が高いです。

他責感の強い人の特徴

  • 自分の希望とは異なる部署に配属されている人に多い
  • キャリアップできない理由が「会社」にあると思い込んでいるタイプ

転職に成功する人は、たとえ自分に起因しない問題に巻き込まれたとしても、その問題を自分事として捉え、解決を図ろうと努力します。仮に希望しない部署に配属されたとしても、「ここでしっかり成果を上げて理想の部署に配属されるように頑張ろう」などと主体的に考えて行動できる人が成功に近づきます。

実例:Cさんの場合

Cさんの実例から、他責思考の人が転職活動を始めることの問題点を見ていきましょう。

実例:Cさん

理系出身、20代半ばの男性。新卒で入社した会社では技術系の部署で働いていたが、営業に興味があったことと、キャリアアップできる環境ではないと感じて1年半で退職。営業系の求人を探している。

課題・問題点

Cさんの課題は、転職理由として「キャリアアップできる環境ではなかったから」と言いながら、「どんな環境ならキャリアアップできると思いますか?」と聞いても明確に答えられなかったこと。

これまで、キャリアアップのために自らスキルや知見を広げる努力をしていた様子もなく、キャリアアップできないと感じた理由も不明瞭。仕事になじめないことを、何となく「会社のせい」にしている印象でした。

転職すべきでないと感じた理由

第一の理由は、見切りをつけるのが早過ぎるということ。そして、会社に対する認識の甘さも気になりました。

会社は組織ですから、100%自分自身の思いどおりにはなりません。このまま転職したとしても、また同じように会社のせいにして転職を繰り返すように思えたので、「まだ転職すべきではない」と感じました。

Cさんへの転職アドバイス

Cさんは自分では営業に向いていると考えていたようで、すでに人材紹介会社経由で複数の営業系の求人に応募していましたが、うまくいっていませんでした。自分では適性があると思っているものの、営業の経験があるわけでもなく、営業としてどんなキャリアを築きたいかというイメージも具体的ではなかったので、ある意味では当然の結果でした。

詳しく聞いてみると、なぜ不採用になったのか、その理由すら人材紹介会社に確認していないとのこと。本気で営業の仕事に就きたいのであれば、人材紹介会社からきちんとフィードバックを受け、自分の課題を把握し、対策を練るべきだとアドバイスしました。

「転職すべきではない人」の共通点とは?

ここまで、実例をもとに「転職すべきではない」と感じた3つのパターンをご紹介してきました。共通しているのは、いずれも目的意識や現状認識が「甘い」ということです。

言い換えると、「転職して何を実現したいのか」という意思が感じられませんでした。その状態では転職活動自体がうまくいきませんし、仮に転職先が決まったとしても、また何かしらの不満が起点となって転職を繰り返すことになりかねません。

当たり前のことですが、転職すればすべてがうまくいくわけではありません。「前の会社のほうが良かった……」と転職後に後悔することも十分にありえます。ここでご紹介した3パターンのように、認識が甘いまま転職すれば、なおさらその可能性は高まります。

もし「自分も同じようなタイプかも……」と感じた人は、そのまま転職活動を続けずに、ちょっと立ち止まることが必要かもしれません。

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転職する前に知っておくべきリスクやデメリット

転職をする前には、転職をすることによるリスクやデメリットにも目を向けることが大切です。

相談者の中には、「転職すればすべてが解決する」と思っている人がいますが、現実はそう甘くはありません。大前提として「転職で『得るもの』もあれば『失うもの』もある」という認識を持っておく必要があります。

転職するべきか迷っている人は、これからご紹介するリスクやデメリットを判断基準の一つにしてみると良いでしょう。

転職先が合わなかった場合は振り出しに戻る

転職先が本当に自分に合う企業なのかは、実際に入社して仕事をしてみるまで分からないこともあります。例えば、職種や仕事内容は希望どおりの企業に転職できたにもかかわらず、上司や同僚とうまく関係を築けずに悩んでしまうことも考えられます。

転職によって解決できた問題があっても、別の問題が生じたり、自分に合わなかったりした場合は、また転職しようかと悩んでしまうなど、振り出しに戻ってしまう可能性もあるでしょう。

ローン審査が不利になる

転職することのデメリットとして、代表的なのが「ローン審査が不利になる」ということ。転職したばかりの時期は、勤続年数が短いという理由で住宅ローンなどのローン審査が通らないこともあります。

よほどの大手企業であれば話は別ですし、それまでのキャリアによって転職しても影響がないこともありますが、一般的な知識として念頭に入れておいたほうが良いでしょう。

収入が低くなる可能性がある

事前に確認しておけば大きなデメリットにならないことですが、収入が以前より低くなる可能性もゼロではありません。

特に気を付けたいのが、残業代です。残業代の支給については各社で規定があります。入社後に「話が違う」とならないように、内定通知時に詳細が記載された書面を提示してもらい、事前にしっかりとチェックするようにしましょう。

また、現職が「年俸制」で転職先が「月給制」の場合、月間の収入は減る可能性があります。年間の支給額は事前に確認した金額と変わらないはずなので、大きな問題にはならないと思いますが、月々の収入額が変わるため、生活に影響が出ないように注意しましょう。

上司が年下になる可能性がある

当然のことながら、転職先では人間関係が大きく変わります。気にならない方であれば良いですが、自分の上司が年下になる可能性もあります。転職するからには、人間関係をゼロから築く覚悟が必要です。

やりたい仕事内容と違う仕事をする可能性がある

転職の場合、即戦力を求めていることが多いため、応募時から職種や配属先が決まっていることが一般的です。しかし、総合職採用の場合はそうとも限りません。面接で配属先の希望を採用担当者に伝えることはできますが、絶対にそのとおりになるとも限りません。

また入社後研修やジョブローテーション制度を取り入れている場合、例えば、営業職として入社しても、経験のために店舗で接客勤務する期間が設けられていることもあります。

あるいは、入社時は希望部署へ配属されたとしても、後に異動する可能性もゼロではありません。

面接時や入社前に、入社後のキャリアステップや異動の可能性について聞き、それらのケースを想定しておくことも必要です。

これまでの経験が生かせない可能性がある

転職により、これまでの経験やスキルが生かせなくなる可能性もあります。似たような仕事であっても、会社によってやり方やノウハウが異なることは珍しくありません。経験のある職種に配属されても、ゼロからスキルの積み直しが必要になることもあります。

制度を100%利用できるか分からない

近い将来、結婚や出産を予定している方は、基本的に転職には慎重になったほうが良いと思います。

育児の支援制度が整っている会社であっても、転職してすぐに100%利用できるかどうかは分かりません。制度を利用するためには、周りの協力や理解も不可欠です。

そういった意味では、転職先の新しい環境よりも、人間関係ができている今の職場のほうが柔軟な対応をしてくれるかもしれません。仮に、融通が利かない環境にいる場合も、まずは社内の人事異動で環境を変える可能性を探るべきでしょう。

どうしても今の会社を辞めたいという場合は、転職しても良いと思いますが、制度を目的とした転職はおすすめできません。制度は、あくまでもプラスアルファ。その会社の事業内容や仕事自体に興味がないのであれば、転職しないほうが良いでしょう。

「良い転職ができる人」になるために必要なこと

良い転職をするためには、「何となく転職したい」という漠然とした考え方を改める必要があります。良い転職ができる人になるには何をすれば良いのか、そのポイントをご紹介します。

転職活動をしながら「優先順位」と「市場価値」を見極める

普段、多くの相談者に対応しているなかで「この人は良い転職ができる」と感じる人の共通点は、自分の軸が決まっていること。絶対に譲れない「転職して実現したいこと」が明確にあるうえで、それを基準に「これは許せない」「これは許せる」という優先順位が決まっている人は、転職で成功できる可能性が高いと思います。あれもこれもと欲張らず、選択肢を狭め過ぎないことがポイントです。

最初から優先順位が決まっている必要はありません。転職活動をする中で自分の考えやスキルの棚卸しをして、市場価値を見極めながら優先順位をつけていけば良いのです。

大切なのは、幅を持っていろいろな求人に触れること。そして、自分の思い込みで可能性を狭めずに、時には第三者の声も聞き冷静に判断すること。キャリアアドバイザーなどの力も借りながら、自分の中の優先順位を整理していきましょう。

また、自分の市場価値を知ることも転職の成功には欠かせません。自分の市場価値とは「自分のスキル・経験にどれくらいの需要があるか」を示すものです。保有スキルや能力など、転職者の将来性によっても変化します。

同じ経験やスキルでも業界や職種によって価値が変わるので、どこで自分のどんなスキルが重宝されるのか、さまざまな求人情報に触れて把握しておくことが大切です。

パートナーから転職への理解を得る

パートナーがいる場合は、転職活動を始めるタイミングで必ず相談してください。

家計を共にするパートナーがいる以上、転職は個人だけでなく家庭の問題です。転職について理解を得るためにも、一方的に「転職する」とただ伝えるのではなく、パートナーからの意見を求めて「相談」をするべきです。

パートナーの理解が得られない場合、無理に転職すべきではありません。内定承諾後にパートナーの反対が原因で辞退しなくてはいけないケースもあります。そうなってしまったら、本人にとっても企業にとってもそれまで費やした時間が無駄になりますし、何よりも本人に心残りができてしまうのは良くありません。良い転職をするためには、パートナーの理解と同意は必須だと考えてください。

良い転職がしたければ、簡単に会社を辞めてはダメ!

最後に伝えておきたいのは、「簡単に会社を辞めてはダメ」ということです。

一般的には転職の優先順位が固まったり自分に合う業界を見極めたりするまでには、ある程度の時間が必要です。しかも、優先順位や自分に合う業界が決まったからといって、すぐに内定が取れるとは限りません。在職中であれば転職活動が長引いても大きなリスクはありませんが、会社を辞めてしまうと貯金が目減りすることもあって、余裕を持って転職活動に取り組むことができなくなります。

人によっては「多忙によって身心の健康を損なう恐れがある」などの理由から、今すぐに退職が必要なケースもあるでしょう。しかし、そうでない限りは、今の職場で収入を得ながら自分に合う企業をじっくり探すほうが賢明です。

良い転職をしたいのであれば準備不足のまま退職するようなことはせず、まずは「辞めないで転職活動をする」ことを検討してみましょう。

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まとめ

転職すべきではない人の特徴には、「転職目的があいまい」「夢や理想ばかりを見て企業が求める人物像を理解できていない」「仕事で成功できないことを他責にしてしまう」といったことが挙げられました。

そうした人は、目的や現状把握が「甘い」という点で共通しているのが特徴です。このような状態で転職すると、新しい職場でも不満を感じて転職を繰り返すことになってしまうかもしれません。

良い転職をしたいなら、焦らずに「転職して実現したいこと」を明確にすること、それらに優先順位を定めていくことから始めてみましょう。

取材協力
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