転職ノウハウ

応募企業の探し方や履歴書の書き方、面接のポイントから円満退職の秘けつまで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介!

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資格がなくても転職はできる! 企業が重視するポイントと履歴書の書き方

転職活動で履歴書の資格欄に書くことがない場合の書き方

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空欄でも大丈夫? 資格がない場合の履歴書の書き方について

履歴書はすべて記入して提出するのが基本です。空欄があると書き忘れと判断されてしまう可能性もあり、書類選考で不利となってしまいます。資格がない場合は、以下を参考にして履歴書を埋めてから提出しましょう。

資格がない場合の書き方

応募職種で生かせる資格を持っていない場合、資格欄には「特になし」と書きます。

資格欄
  特になし
  以上

資格を取得中・勉強中の場合の書き方

応募企業や応募職種で生かせる資格の取得に向け現在勉強中の場合は、履歴書の資格欄でアピールすることも可能です。受験時期を決めている場合はその予定も記入しましょう。

資格欄
  宅地建物取引士の資格取得に向け勉強中
  2級ファイナンシャル・プランニング技能士:20XX年XX月試験に向けて勉強中
  以上

「資格なし」でも転職はできるの?

資格がないと転職に不利なのではないかと不安になる人も多いと思います。実際、資格がないと転職は無理なのでしょうか?

必ずしも「資格は選考に有利」とは限らない

「履歴書の資格欄に何も書いていないと、書類選考に通らないのでは?」と心配になるかもしれません。しかし、資格はあくまでも「その人の能力の目安」となるものであって、必ずしも選考に影響するわけではありません。

もちろん募集要項の必須項目に「普通自動車免許1種」「TOEIC650点以上」などが書かれている場合は、それらの資格が必要です。

しかし、必須項目に該当しない資格をいくら多数持っていても、企業はそれほど評価しないというのが実情です。

資格よりも求められるのは「実務経験」や「スキル」

実は、中途採用において企業が重視するのは、その人がこれまで何をしてきたのか、その経験を生かして、自社でどう活躍してくれるのか、ということ。

つまり、実務経験やスキルです。

資格はあくまでもその人の実務経験やスキルを裏付けるもの。ですから、安易に資格だけ取得しても、転職が有利になるとは限りません。資格にもよりますが、実務経験が伴っていなければ効力が弱いこともあります。

逆に言えば、資格なしでも「応募先の仕事に生かせる経験やスキル」をしっかりとアピールできれば、転職活動はうまくいきます。

実は専門分野以外は、資格が必要な職種は少ない

世の中には資格がなければ実務を行えない職業もあります。医師や弁護士、美容師、建築士などの「業務独占資格」と呼ばれる専門職です。

また、職種によっては資格を優遇している場合もあります。例えば、不動産営業なら「宅地建物取引士」、経理なら「日商簿記2級」など、資格があることでできる業務の幅が広がったり、専門知識を備えている証明になったりするからです。

ところが、上記のような場合を除けば、資格を必須とする仕事はそれほど多くありません。

マイナビ転職上でも、多くの求人において資格は必須とされていません。それよりも実務経験やスキルを、未経験者募集の場合は仕事への意欲やポテンシャルが求められています。意外に思われるかもしれませんが、システムエンジニアなどのIT系技術職ですら、資格必須の募集は多くないのです。

実際に企業は資格を重視している?

中途採用活動を行う企業は実際に資格を重視しているのか、最新のアンケート結果をまとめてみました。企業が何を重視しているのか、転職活動の参考にしてみてください。

中途採用では「職務経験」や「仕事に対する考え方」が重視されている

2021年に中途採用活動を行った企業の人事担当者1,400人を対象に「選考基準を厳しくした項目は?」と聞いてみたところ(※1)、「経験者採用」の場合は職務経歴と仕事に関する考え方が同率で38.0%だったのに対し、資格は25.0%でした。また「未経験者採用」の場合はコミュニケーション能力が35.7%と最も高く、職務経験・ポテンシャルなどが30%台で続いているのに対し、資格は21.9%という結果でした。

経験者・未経験者どちらも、資格より職務経験やポテンシャルなどの実務スキルを求められていることが分かります。

Q.経験者採用で、選考基準を厳しくした項目は?

経験者採用で、選考基準を厳しくした項目のグラフ

従業員数別回答(%)

 職務経験仕事に対する考え方コミュニケーション力
(傾聴力や自己発信力)
ポテンシャル仕事の成果転職理由志望動機自己PR自社に対する理解度転職回数資格学歴語学力その他
2021年 全体(468)38.038.037.832.531.629.728.828.628.626.525.019.417.30.2
従業員数50名以下(64)37.546.939.128.126.629.723.429.728.123.418.812.512.51.6
51〜300名(122)30.341.041.838.532.830.336.928.726.224.627.917.212.3-
301〜1,000名(99)43.432.343.427.329.331.323.225.328.329.327.323.220.2-
1,001名以上(183)40.436.131.732.833.928.428.430.130.627.324.021.320.8-


Q.未経験者採用で、選考基準を厳しくした項目は?

未経験者採用で、選考基準を厳しくした項目のグラフ

従業員数別回答(%)

 コミュニケーション力
(傾聴力や自己発信力)
職務経験ポテンシャル仕事に対する考え方志望動機転職理由自己PR自社に対する理解度資格仕事の成果転職回数学歴語学力その他
2021年 全体(389)35.733.733.733.430.326.224.923.921.920.617.717.213.10.8
従業員数50名以下(65)36.930.830.836.930.824.616.916.912.316.918.512.34.61.5
51〜300名(97)34.029.934.038.126.828.925.822.721.622.715.517.512.42.1
301〜1,000名(78)43.632.133.330.826.929.526.930.826.926.925.619.217.9-
1,001名以上(149)32.238.334.930.234.223.526.824.223.517.414.818.114.8-

※1 「中途採用状況調査2022年版(2021年実績)」従業員数3名以上の企業において2021年1月~12月に中途採用業務を担当しており、「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者を対象にインターネット調査。株式会社マイナビ/調査期間2022年1月21(金)~1月24日(月)

資格を重視する傾向は、業種間の差が大きい場合もある

更に、労働政策研究・研修機構が過去に行った調査(※2)によると、中途採用にあたって「資格・検定を重視する」と答えた業種は「医療・福祉」や「建設業」で70%〜80%と高い割合を示す一方、「製造業」や「飲食・宿泊業」では10%〜20%前後となっており、業種間で意識の差が大きいと推測されます。

やはり、「業務独占資格」が必要な専門分野以外では、そこまで資格の有無を重視していないと考えられます。

※2 「企業における資格・検定等の活用、大学院・大学等の受講支援に関する調査」独立行政法人労働政策研究・研修機構/2015年 7月13日発表資料

より重視されるようになったのは「コミュニケーションスキル」

中途採用・未経験採用共に、経験の有無にかかわらずコミュニケーションスキルを重視する企業が増えてきているようです。採用側の企業は、資格の有無よりも、上司や部下との連携がスムーズにでき、さまざまな状況で臨機応変に対応できる能力を持つ人材を求めていると考えられます。

経験者採用で、厳しくした選考基準のTOP5

経験者採用で、厳しくした選考基準のTOP5のグラフ


未経験者採用で、厳しくした選考基準のTOP5

未経験者採用で、厳しくした選考基準のTOP5のグラフ

≫採用で重視される「コミュニケーション能力」って、結局何なの?

資格なしで転職を有利に進めるコツ

資格がなくても転職で不利にならないことがアンケート結果からも分かりました。では、資格を持たない人はどのように転職活動を進めると有利なのでしょうか? 3つのポイントを解説します。

実務経験や能力・意欲をアピールすることが重要

企業が求めているのは、資格よりも職務経験やコミュニケーションスキルなどのポテンシャルです。つまり、過去の経歴の中から応募したい仕事に関連する強みをうまくアピールできれば、転職活動を有利に進めることができるでしょう。

そのためには、まず求人情報をよく読んで、応募先の企業がどのような能力・スキルを持つ人材を求めているのかを理解することです。

そのうえで、自身の経歴の中からマッチする経験や生かせるスキルを履歴書や職務経歴書で強調しましょう。これまでの経歴が応募先の仕事と関連性がない場合でも、ビジネスマナーやコミュニケーション能力など、生かせるスキルは必ずあるはずです。

特に未経験の仕事への転職を目指す場合、「ポテンシャル」も大きなアピールポイントになります。意欲の高さや前向きな姿勢も積極的に打ち出していきましょう。

自分の強みやスキルは洗い出しておく

前職で得た経験や得意なスキルなど、応募先の会社にアピールできる自分の長所をあらかじめ洗い出し、整理しておきましょう。ロジカルシンキングや問題解決能力、スケジュール管理能力など、いわゆる「ポータブルスキル」といわれる能力が高い場合は、スキルを裏付けできる具体的な内容をまとめておき面接時に伝えることで、採用担当者にアピールすることが可能です。

資格は企業が求めているものを書くことが大事

もちろん資格は持っていて損になるものではありませんし、転職するうえで強みの一つにもなります。

しかし、持っている資格は何でも履歴書に書けば良いというものでもありません。応募先の仕事に直接関係のない資格を履歴書に羅列しても、採用担当者には響きません。むしろ本当にアピールしたい資格が目立ちにくくなってしまう可能性もあります。

資格をアピールする場合は、応募先の仕事に関連するもの、生かせそうなものだけで十分です。

資格を取得しているメリット

高度な資格を取得しておけば、専門性の高い仕事に就くことができる可能性が高まります。仕事によってはキャリアアップや昇給に直結するので、資格を取得することでより条件の良い転職先を探すこともできるでしょう。

【職種別】転職におすすめの資格の一例を紹介

専門職以外の仕事でも、職務内容にマッチした資格を持っていると転職活動を進めやすくなります。各職種別におすすめの資格の一例をご紹介します。

【一般事務・営業事務などの事務系の仕事】
MOS(Microsoft Office Specialist)

WordやExcelなどの操作スキルを証明する資格。事務職はデータ入力や資料作成などパソコンを使う業務が中心なので、事務未経験という人は取得しておいて損はありません。また、MOSを取得することで実践的なソフトの操作方法が身に付き、スキルアップにもつながります。

【ファッション関連、デザイナーなどのクリエイティブ系の仕事】
色彩検定・カラーコーディネーター検定

色に関する幅広い知識や技能を問う検定です。効果的な配色やデザインについて論理的に理解を深めることができ、ファッションや美容、インテリア、広告などさまざまな業界の仕事で生かせます。

【SE、プログラマなどのIT系の仕事】
ITパスポート

IT業界の入門編ともいえる国家資格です。エンジニアへの第一歩を目指す人はもちろん、社会人としてITを効果的に活用するためにも大いに役立つ資格です。自治体や大手企業でITパスポートの取得を奨励しているところもあるので、取得しておいて損をすることはありません。

【外資系・貿易関係をはじめとする、グローバル企業】
TOEIC

グローバル化が進む昨今、外資系や貿易関係に限らず、ビジネスシーンで語学力を必要とする企業は増えています。そのため、海外関連の仕事はもちろん、それ以外の仕事でも、英語力を証明できるTOEICで高得点を取っておくことは選考上で有利に働くことがあります。

転職に役立つ資格を取るためのポイントや注意点

前述したとおり、資格がなくても、実務経験やスキル、ポテンシャルをアピールすることで転職は可能です。

とはいえ、もちろん資格を取ること自体は決してムダではありません。むしろ、応募したい仕事に役立ちそうな資格なら積極的に取得しておいて損はないでしょう。経験がないぶん、知識や技能の習得に前向きに取り組んでいるという姿勢を履歴書や面接でアピールすると、採用にもプラスに働きます。

資格を取るためのポイントや注意点について解説します。

「資格を取ること」を目的にしない

転職するために資格を取ろうと考えている場合、目的を忘れないように注意をしましょう。資格を取ったからといって転職先が希望どおりスムーズに決まるとは限りません。

特に、これまでとまったく異なる分野への転職を考えている人は、スクールに通って資格を取得してから転職しようと考えているかもしれませんが、資格を取ったからといってすぐに希望する仕事に就けるとは限りません。

資格は将来のキャリアをかなえるための手段の一つであり、目的ではありません。まずは自分が本当にやりたいこと、興味のあることを見つけて、そのために資格が必要であれば取得するようにしましょう。

資格取得までのスケジュールを立てる

転職活動をしながら資格取得の勉強をするのは大変なことです。とはいえ、勉強がおろそかになってしまい、せっかく受験したのに受からなかったり、良いスコアを残せなかったりしたら意味がありません。

転職に向けて資格を取得すると決めたら、しっかりとスケジュールを立てて勉強を進めましょう。

入社後に「資格取得のサポート制度」を活用するのも手

資格なしで入社したとしても、仕事によっては入社後に働きながら資格を取ることができます。

例えば、製造業や商品管理など物流系の仕事なら「フォークリフト免許(運転技能講習修了証)」、介護スタッフなど福祉系の仕事なら「介護職員初任者研修」、賃貸営業など不動産系の仕事なら「宅地建物取引士」など。業務をするうえで必要な資格がある場合、企業側が受験費用を負担して資格取得をバックアップする「資格取得支援制度」を設けていることがあるのです。

受験費用のサポートだけでなく、試験対策の勉強会を開いてくれる企業もありますので、転職後に資格を取得することを視野に入れ勉強しておくのも良いでしょう。

まとめ

このように、転職する時に必ずしも資格が必要というわけではありません。履歴書の資格欄を埋めないと不安だという人もいるかもしれませんが、ない場合は「特になし」と記載しても選考に影響はありません。

資格あり・なしを気にするよりも、希望する仕事に対して、過去の経験やスキルがどのように生かせるか、どうアピールすれば効果的かを考え、前向きな転職活動を行いましょう!

マイナビ転職 編集部

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