応募企業の探し方や履歴書の書き方、面接のポイントから円満退職の
秘けつまで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介!

キャリぺディア

転職実用事典「キャリペディア」

【2024年版】年間休日とは? 平均日数・最低ライン、業種別ランキング

【2024年版】年間休日とは? 平均日数・最低ライン、業種別ランキング

求人情報の多くには、年間休日に関する記載があります。しかし「夏季休暇や有給休暇は年間休日に入るの?」「数字だけ見ても休みが多いのか少ないのか判断できない」など、年間休日に関して疑問や不安がある人も多いのではないでしょうか。

この記事では、2024年の最新情報を基に、年間休日の概要や平均日数などを解説します。

目次

    年間休日とは?

    「年間休日」とは、会社が定める1年間の休日数を指します。

    • 労働基準法で定められた「法定休日」
    • 企業独自で決められた「法定外休日」

    を含んだ合計日数が年間休日です。

    法定外休日には「会社創立記念日」「ゴールデンウイーク」「夏季休暇・年末年始休暇」などが含まれ、会社の規則によって日数が異なります。

    年間休日の最低日数は法律で定められている?

    労働基準法の第35条では、会社に対して「法定休日は毎週少なくとも1日、または4週を通じて4日以上の休日を与えなければならない」と規定されています。この法律は事業規模や業種に関係なく、すべての会社が守るべきルールです。

    なお、労働時間に関しては「労働時間の上限は週40時間」と定めた条項があります(労働基準法第32条)。

    出典:労働基準法 | e-Gov法令検索

    年間休日の最低ラインは105日

    毎週少なくとも1日の法定休日かつ週の労働時間は40時間という規定から逆算すると、会社が確保すべき年間休日の最低日数は以下のように算出できます。

    • 365日÷7日×40時間=2085.7時間
    • 2085.7時間÷8時間=260日

    1年365日÷週7日=約52週に1週間の労働時間の上限40時間を掛けることで、会社が従業員を1年間で労働させられる上限時間は2085.7時間だと分かります。

    また、同じく労働基準法で「1日に8時間を超えて労働させてはならない」と定められていることから、2085.7時間を1日8時間で割ると、1年間の最大労働日数が算出されます。

    そのうえで1年間の最大労働日数260日を1年365日から引けば、年間休日数の最低ラインは105日であることが分かります。

    • 365日-260日=105日

    とはいえ、この105日は1日の労働時間を8時間とした場合です。

    年収600万円以上の求人

    初年度年収が600万円以上の
    求人をまとめました。

    完全在宅勤務
    フルリモートワークの求人

    通勤がつらい! 
    出社しなくても仕事ができる求人を紹介!

    年収400万円以上の求人

    初年度年収が400万円以上の
    求人をまとめました。

    毎月25万円以上は欲しい!

    固定給25万円以上の求人をまとめました。

    年の3分の1は休みたい!

    年間休日120日以上の求人をまとめました。

    シゴト性格や
    強み・弱みをチェック

    向いている仕事が分かる、
    応募書類作成に役立つ!

    年間105日を下回っても違法にならないケース

    例えば、会社が定める所定労働時間が7時間であれば、最大労働日数は2085.7時間÷7時間=298日となり、年間休日数の最低ラインは67日になります。

    • 365日-298日=67日

    年間休日67日は少なく感じますが、4週に4日以上の法定休日と週40時間の労働時間上限をクリアしているため、法律上は問題ありません。このように、所定労働時間が短い場合には年間休日が少なくなります。

    求人情報では年間休日96日という記載がしばしば見られますが、この場合は「96日÷12カ月=8日」となり、1カ月のうち8日間が休める計算です。

    あるいは、1カ月に土日が5回ある月があったり、盆や年末年始に休日を設けたりする関係上、毎週日曜は休みで土曜は隔週などでの勤務となっているケースもあります。

    年間休日の平均日数は?

    厚生労働省が実施した「令和4年就労条件総合調査」によると、年間休日の平均日数は107.0日です。

    会社の規模別で見ると、従業員数1,000人以上の会社では115.5日、300~999人の会社では114.1日、100~299人の会社では109.2日、30~99人の会社では105.3日となっており、「会社規模が大きくなるほど年間休日数も多くなる」という傾向があるようです。

    同調査で年間休日が120日以上ある会社の割合を見ると、30.2%でした。こちらも会社規模別に割合を見ると、1,000人以上の会社では51.0%と約半数であることに比べて、100~299人の会社では34.1%、30~99人の会社では26.9%にとどまり、会社規模によって開きが生じています。

    年間休日の平均日数、および120日以上の会社の割合から相対的に考えても、年間休日120日の会社は休日が多いと言える一方、105日の会社は休日が少なめだと言えます。

    年間休日の平均日数が多い業種ランキング

    同調査で年間休日の平均日数を業種別に見てみると、以下のような結果となっています。

    順位業種年間休日の
    平均日数
    1情報通信業118.8日
    1学術研究、専門・技術サービス業118.8日
    3金融業、保険業118.4日
    4電気・ガス・熱供給・水道業116.8日
    5教育、学習支援業112.7日
    6製造業111.4日
    7複合サービス事業110.4日
    8不動産業、物品賃貸業109.6日
    9医療、福祉109.4日
    10サービス業(他に分類されないもの)109.0日
    11卸売業、小売業105.7日
    12生活関連サービス業、娯楽業104.6日
    13建設業104.0日
    14鉱業、採石業、砂利採取業103.8日
    15運輸業、郵便業100.3日
    16宿泊業、飲食サービス業97.1日

    ※出典:厚生労働省「平成30年就労条件総合調査」※令和4年版には記載なし

    》「年間休日120日以上」の求人を見てみる

    業種別に見ると、1位「情報通信業」「学術研究、専門・技術サービス業」、3位「金融業、保険業」は118日以上と120日に迫っているのに対し、少ない業種では100日以下と、大きく差が出る結果となりました。

    2023年の年間休日はどのくらい?

    年間休日の概要や考え方をご紹介しましたが、数字だけでは、休みが多いのか少ないのか、判断が難しいという人もいるでしょう。

    そこで、年間休日を「125日」「120日」「110日」「105日」「104日」「96日」に分け、それぞれ2023年においてはどれくらいの休みになるのか解説しましょう。

    年間休日125日

    2023年は、土日は105日あり、土日に重ならない祝日・振替休日は13日で、土日祝日と振替休日が公休日と会社で定められている場合は、年間休日は最低でも「118日」となります。

    年間休日125日の場合、上記の日数がすべて休みになるうえ、年末年始休暇と夏季休暇などで5~7日の休暇がもらえる計算となります。

    年間休日120日

    2023年の「土日+土日と重ならない祝日・振替休日」の合計は118日です。

    このように考えると、求人情報などでよく見掛ける「年間休日120日」という基準は、カレンダーどおりくらいの頻度で休むことができ、1年のうちの約3分の1が休日です。

    年間休日110日

    年間休日110日と105日に関しては、2023年の土日休みが年間105日であることをベースに計算すると分かりやすいでしょう。

    年間休日が110日の場合は、1年の土日休み105日に夏季休暇2日+年末年始休暇3日程度の水準です。

    「毎週日曜が休みで、土曜は月1回出勤、祝日は基本的には出勤」にすると、週1回の日曜休みは年間53日、土曜休みは40日。これに夏季休暇、年末年始休暇など就業規則で定められた休日が17日あれば、年間休日は「53日+40日+17日=110日」となります。

    年間休日105日

    前述のとおり、2023年は土日だけで105日あります。年間休日が105日の場合は、いずれの年でも土日を全部休むと祝日や年末年始はほぼ出勤となる計算です。年間休日110日と同様、年末年始や夏季休暇を取るには通常週休の一部を週1日にする必要があります。

    「毎週日曜が休みで、土曜は月1回出勤、祝日は基本的には出勤」という働き方の場合、週1回の日曜休みは年間53日で、土曜休みは40日です。

    これに夏季休暇、年末年始休暇など就業規則で定められた休日が12日あれば、年間休日は「53日+40日+12日=105日」となります。年間休日110日よりも更に夏季休暇・年末年始休暇などが取得しにくくなり、負担に感じやすくなるでしょう。

    年間休日104日

    会社の定める所定労働時間が8時間未満に設定されている場合で、週2日休み×52週の単純計算をすると年間休日104日となるケースもあります。ただし、同時に週40時間を超えてはならないルールの遵守は必須です。

    休日の取り方は年間休日105日のケースと近いですが、例えば2023年の場合は土日だけで105日あるため、毎週土日を休日にする場合は調整が必要になります。基本的には、毎週日曜が休みで土曜は月1回出勤、祝日は基本的には出勤という働き方が多いでしょう。

    なお、高度な専門スキルを持ち年収1,075万円以上の労働者が対象となる高度プロフェッショナル制度を用いる場合、年間休日104日以上の確保が必須となります。

    参考:高度プロフェッショナル制度の概要

    年間休日96日

    年間休日96日の場合、月8日の休日を設ける(8日×12カ月=96日)スタイルが軸となり、祝日は休日にならないのが基本です。

    毎週日曜日+任意の土曜日(日曜日が4日の月なら土曜日も4日、日曜日が5日の月なら土曜日は3日)が休日、シフト制で曜日を問わず月8日間の休日を希望できるなど、変則的な勤務になるでしょう。

    週の労働時間は40時間までという定めもあるため、年間休日96日の場合、1日の勤務時間は6~7時間未満(6時間×6日=36時間)、または半日出勤が週に2日ある(8時間×4日+4時間×2日=40時間)といった働き方になります。

    2024年の年間休日はどのくらい?

    数字だけだと実際にどのような働き方をするのかイメージしづらい人も多いと思います。そこで、年間休日について日数ごとの具体的な例を挙げてご紹介します。

    2024年における「125日」「120日」「110日」「105日」「104日」「96日」それぞれのケースで、土日祝日や夏季休暇、年末年始休暇をどれくらい取れるのか見ていきましょう。

    年間休日125日

    2024年に土日は104日あります。また、土日と被らない祝日・振替休日は14日あります。2023年と比べると土日は1日減りますが、祝日および振替休日は1日増える暦です。

    会社で土日祝日および振替休日を公休日と定めているなら、最低でも年間休日は「118日」になります。年間休日が125日であれば、土日祝日および振替休日がすべて休めるうえに、夏季休暇や年末年始休暇などでも7日間の休暇を取れることになります。

    年間休日120日

    前述のとおり、2024年は土日祝日と振替休日が計118日あります。

    そのため、年間休日120日の会社ではほとんどカレンダーどおりに休めるでしょう。1年の3分の1程度が休みとなるため、ワーク・ライフバランスを保ちやすい傾向にあります。

    年間休日110日

    2024年の土日休みは年間104日なので、年間休日が110日であれば、土日休みに加えて夏季休暇および年末年始休暇を計6日間取れる働き方になります。

    また、2024年の土曜日と日曜日はそれぞれ年間52日あります。土曜出勤を月に1回するなら土曜日休みは年間40日となり、110日-(52日+40日)=18日の計算で夏季休暇や年末年始休暇を計18日間設けることが可能です。

    年間休日105日

    年によって多少の差は生じるものの、年間休日が105日の職場で土日がすべて休日なら、祝日や年末年始はほぼ出勤となるでしょう。

    2024年は土日が104日あるので、年間休日105日で夏季休暇や年末年始休暇を設けるためには、月に1日以上の土日出勤が必要です。

    毎月1回の土曜勤務をした場合は年間の土曜日休みは40日になり、105日-(52日+40日)=13日の計算で、夏季休暇・年末年始休暇などの連休は計13日間取得できることになります。

    年間休日104日

    2024年は1年間の土日が104日となるため、祝日や夏季休暇、年末年始休暇のない働き方をすれば、毎週土日すべてを休めることになります。

    ほかにも、年間休日110日や105日と同じように土曜日の出勤日を設け、夏季休暇や年末年始の休暇を設定する場合もあります。

    年間休日96日

    年間休日が96日の場合は、毎週ではなく月8日のペースで休日を取る(8日×12カ月=96日)ことになります。2024年は土日がトータル104日あるので、年間8日(104日-96日=8日)の土日出勤が必要になる計算です。

    シフト制で土日にこだわらず月に8日休みを取る、日曜日が4日の月ならほかの曜日にも4日休みを取る、日曜日が5日の月はほかの曜日に+3日休むといった内容になります。

    また、1週間の労働時間は40時間以内に収めなければいけないので、年間休日が96日の場合は1日6~7時間の労働(6時間×6日=36時間)に、または週に2日を半日出勤(8時間×4日+4時間×2日=40時間)にする必要があります。

    年収600万円以上の求人

    初年度年収が600万円以上の
    求人をまとめました。

    完全在宅勤務
    フルリモートワークの求人

    通勤がつらい! 
    出社しなくても仕事ができる求人を紹介!

    年収400万円以上の求人

    初年度年収が400万円以上の
    求人をまとめました。

    毎月25万円以上は欲しい!

    固定給25万円以上の求人をまとめました。

    年の3分の1は休みたい!

    年間休日120日以上の求人をまとめました。

    シゴト性格や
    強み・弱みをチェック

    向いている仕事が分かる、
    応募書類作成に役立つ!

    年間休日に含まれる休暇

    年間休日には「法定休日」「法定外休日」のほかに、労働者が労働する義務がある日に会社が労働義務を免除する日(休暇)が加わります。

    ただし、「○○休暇」とされるものでも、年間休日に含むものと含まないものがあるため注意が必要です。

    ここからは、各休暇が年間休日に含まれるか確認していきましょう。

    夏季休暇・年末年始休暇

    毎週の定められた休日数に加え、会社が就業規則で「休日(公休日)」と定めていれば夏季休暇、年末年始休暇も年間休日に含まれます。

    国民の祝日をはじめ、ゴールデンウイーク休暇、シルバーウイーク休暇、会社創立記念日なども同様です。

    有給休暇

    年次有給休暇は、労働基準法で定められた「法定の休暇」ではあるものの、会社が定める公休日ではありません。

    また、同じ会社で働いていても人によって付与される日数や取得できる時期が異なり、年間取得日数には個人差があることから、年間休日に含まれていません。

    慶弔休暇・結婚休暇・バースデー休暇など

    会社で取得できる休暇には、労働基準法では定められていないが、会社が独自に導入している「法定外の休暇」もあります。

    「慶弔休暇」「結婚休暇」「リフレッシュ休暇」「バースデー休暇」などがそれにあたります。これらの休暇取得も個人差があるので、年間休日数には含まれていません。

    》慶弔休暇とは? 有給? 取得できる日数は?

    年間休日数で注意しておきたいポイント

    転職希望者が会社の待遇や福利厚生を調べる際、年間休日の多さは注目度が高いポイントです。ただ、実際に転職活動を始める前に、以下の注意点は理解しておきましょう。

    休める日や曜日は会社ごとに異なる

    年間休日の日数が同じ会社でも、休める日や曜日については会社や配属先によっても異なるため注意が必要です。

    年間休日が多いからといって必ずしも毎週2日休めるわけではなく、土日祝に休めるとも限りません。

    例えば小売業の場合、現場配属であれば繁忙期である週末ではなく、平日が休みになるのが一般的です。一方、本部の社員は土日休みというケースも少なくありません。

    また、「週休2日」といっても、「完全週休2日制」や「週休2日制」で意味が異なる点も注意が必要です。「完全週休2日制」とは、1年を通じて毎週2日の休みがある場合を指し、「週休2日制」とは週2日休みが毎月1回以上ある場合を指します。

    つまり、「週休2日制」といっても毎週2日休めるのではなく、例えば月の1週目に2日間の休みが確保されていれば、ほかの週は週1日休みであっても「週休2日制」という扱いになります。

    また、「完全週休2日(土・日)」など明記されていない場合は、休める曜日は分かりませんし、週によって休みの曜日が変わることもあります。こうした「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いを踏まえたうえで、休める曜日の記載を含めて確認すると良いでしょう。

    制度や休みやすさだけのために転職するのはNG

    休みに関する不満がきっかけで転職を考えるようになった人も、中にはいるかもしれません。しかし、制度や休みやすさだけのために転職するのはあまり良いこととは言えないでしょう。

    休みばかりに気を取られて企業研究がおろそかになれば、面接でのやりとりで採用担当者から熱意不足を見抜かれてしまうかもしれません。

    書類選考や面接で聞かれる転職理由には、「休みが少なく、過酷な労働条件から逃れたかったから」と伝えるのは避けたほうが良いでしょう。会社側が知りたいのは前職の過酷な労働条件ではなく、応募者が「これまでの経験やスキルを発揮し、今後どのように会社に貢献してくれるか」なのです。

    また、仕事内容が自分のスキルや希望にマッチしていなければ、早期退職のリスクもあります。

    そのため、転職理由や志望動機を考える際には、過去の不満ではなく、これまでの経験を踏まえて応募企業で「やりたいこと」と「できること」を整理し、ポジティブに伝えることが大切です。

    年間休日の多さは転職を考えるきっかけの一つとして聞かれたら答えるにとどめ、あくまでも仕事内容や応募先にふさわしい人材だという点をアピールしましょう。

    >>面接官に転職理由を聞かれたら? 答え方のポイントと注意点

    転職先の年間休日は入社前に確認する

    求人情報をよく読んで応募する会社を選び、選考を通過して内定の連絡が届いたとしても、ここで気を抜いてはいけません。

    休日・休暇制度などの労働条件をよく確認しないまま内定を承諾してしまうと、休みが多い会社だと思っていたのに「意外と休みが取れない」「こんなはずではなかった」となりかねないからです。

    こうした事態を避けるためにも、承諾の返事をする前に休日・休暇制度について不明点や疑問点が残っていないか、もう一度確認することが大切です。

    内定通知と一緒に「労働契約書」「労働条件通知書」「就業規則」などが送られてくるのであれば、年間休日数と合わせて休暇制度や休日の曜日、年次有給休暇の日数、夏季休暇・年末年始休暇の記載内容に認識のずれがないかをチェックしてください。内定通知が電話でされる場合は、労働契約書などを別途送ってもらうようにするか、疑問に思っていることを質問しましょう。

    また、年間休日には含まれない部分として「年次有給休暇の取得数・実績」を事前に調べておくことも必要です。有給休暇を実際にどのくらい取得できるかどうかによって、有給休暇を含めた年間休日数は大きく変わります。

    現在は年間5日間の有給休暇の取得義務がありますが、それ以上については企業ごとに実績が異なります。

    いずれにせよ、内定通知を受けたなら早めに返事をする必要があるため、休日・休暇制度を含め、労働条件で不明点があれば、あらかじめ書き出して整理しておくのがおすすめです。そうすれば、通知が来ても慌てることなくスムーズに確認を進めることができるでしょう。

    年収600万円以上の求人

    初年度年収が600万円以上の
    求人をまとめました。

    完全在宅勤務
    フルリモートワークの求人

    通勤がつらい! 
    出社しなくても仕事ができる求人を紹介!

    年収400万円以上の求人

    初年度年収が400万円以上の
    求人をまとめました。

    毎月25万円以上は欲しい!

    固定給25万円以上の求人をまとめました。

    年の3分の1は休みたい!

    年間休日120日以上の求人をまとめました。

    シゴト性格や
    強み・弱みをチェック

    向いている仕事が分かる、
    応募書類作成に役立つ!

    仕事とプライベートの両方が充実する会社に転職するには?

    プライベートも充実させて長く働きやすい会社を選びたいなら、年間休日だけでなく、以下のポイントも押さえることが大切です。

    「年間休日が多い=仕事とプライベートの両方が充実する」わけではない点に注意しなくてはいけません。年間休日の多さは重要な要素ではありますが、それ以外に「有給休暇の取得しやすさ」「福利厚生の充実具合」など、見るべきポイントはまだまだあります。

    福利厚生・社内制度を確認する

    仕事とプライベートの両方が充実しやすい企業かを判断するポイントに、「福利厚生」や「社内制度の充実」があります。

    育児休暇や介護休暇など、ライフステージごとに必要となる休暇が整備されていると、仕事とプライベートの両立がしやすくなります。また、リモートワーク、時短勤務、フレックスタイムなど働き方を自分で選べるような社内制度がある企業であれば、働きやすい環境を実現できます。

    目先の休日数だけではなく、長い目で見た働きやすさを意識して企業ごとの福利厚生や社内制度を比べてみましょう。

    厚生労働省の認定企業を参考にする

    近年では、休日の取得しやすさなども含めた働きやすい企業を厚生労働省が認定するケースがあります。以下の認定がされているかチェックすることも、働きやすい企業を探すうえでの参考になるでしょう。

    安全衛生優良企業認定 ホワイトマーク

    厚生労働省では、「過去3年間で労働安全衛生関連の重大な法令違反がない」など約80項目の評価点が規定をクリアしている企業を「安全衛生優良企業」として認定しています。

    安全衛生優良企業に認定されると、認定マーク「ホワイトマーク」を使用することができ、厚生労働省のホームページで企業名が公表されるなど、3年間は安全衛生優良企業として認知されることになります。

    健康経営優良法人 大規模ホワイト500認定

    健康経営優良法人は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を認定する制度です。認定されることで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けられます。そのなかでも特に規模の大きい企業や医療法人など上位500法人は「大規模ホワイト500」として認定されています。

    健康経営優良法人 中小規模ブライト500認定

    上記の健康経営優良法人認定制度のうち中小規模法人部門の上位500の企業には「中小規模ブライト500」として認定されています。

    ユースエール認定

    中小企業のなかでも若者の採用・育成・雇用管理を積極的に行う企業を認定する制度です。認定要件には、「新卒正社員の離職率」「残業時間」「有給休暇取得率」などがあり、自社がそれらの要件をクリアするための取り組みをしたうえで、要件をクリアしたことを証明しなければいけません。

    くるみん認定

    子育てサポート企業を認定する制度です。「次世代育成支援対策推進法」に基づいた行動計画を策定した企業のうち、行動計画に定めた目標を達成して一定の要件を満たした企業が「くるみん認定」を受けます。

    プラチナくるみん認定

    「くるみん認定」を受けた企業のなかでも、より高い水準の取り組みを行ったうえで、更に一定の要件を満たした企業が認定される制度です。

    えるぼし認定

    女性の活躍を推進している企業が認定される制度です。認定を受けるには、常時雇用の労働者数が301人以上(※)の企業が職場での女性の活躍状況を把握、課題を分析し、それに対する行動計画を作り、社内周知、外部公表することなどが必要です。
    ※女性活躍推進法改正により、常時雇用労働者数101人以上の事業主に対象拡大(令和4年4月1日施行)

    プラチナえるぼし認定

    えるぼし認定を受けた事業主のなかで一定の要件を満たす「特に優良な事業主」が認定を受けられる制度です。

    年収600万円以上の求人

    初年度年収が600万円以上の
    求人をまとめました。

    完全在宅勤務
    フルリモートワークの求人

    通勤がつらい! 
    出社しなくても仕事ができる求人を紹介!

    年収400万円以上の求人

    初年度年収が400万円以上の
    求人をまとめました。

    毎月25万円以上は欲しい!

    固定給25万円以上の求人をまとめました。

    年の3分の1は休みたい!

    年間休日120日以上の求人をまとめました。

    シゴト性格や
    強み・弱みをチェック

    向いている仕事が分かる、
    応募書類作成に役立つ!

    まとめ

    年間休日数は会社ごとに就業規則で定められており、休日・休暇制度や休みの曜日も企業ごとに異なります。
    転職にあたっては、休日・休暇制度について正しい知識を得たうえで、求人情報の記載内容をしっかりと確認することが大切です。ただし、転職活動の選考では休みが多いことを志望動機として伝えるのではなく、仕事や応募先に関する内容を伝えましょう。

    また、「年間休日が多い=ワーク・ライフバランスが取れている」とも限らないため、「有給取得率」「福利厚生・社内制度」など、さまざまな角度から働きやすい企業であるかをチェックしましょう。

    マイナビ転職 編集部

    簡単1分会員登録 簡単求人を探す 簡単求人を探す 適職診断 ‐適職をディグる! ジョブリシャス診断‐

    必読! 転職完全マニュアル

    • 履歴書の書き方

    • 職務経歴書の
      書き方

    • 自己PRの
      書き方・例文集

    • 志望動機の
      書き方・伝え方

    • 面接対策ガイド

    • 退職願・退職届の
      書き方・渡し方

    テンプレート・書類作成ツール

    • 履歴書
      テンプレート

    • 入学・卒業年度 自動計算表

    • 職務経歴書
      テンプレート

    • 職歴メーカー

    診断

    • ジョブリシャス診断(適職診断)

    • 適性診断

    • 社会人力診断

    人気記事

    • 「NGな志望動機・志望理由」ワースト5【面接官の本音】

    • 【例文あり】志望動機は「書き出し」と「締めくくり」で差を付ける! 人事の目を引く書き方とは?

    • 【面接日程メールの例文とマナー】企業へのメールの書き方とよくある減点ポイント

    • 「仕事辞めたい」7つの理由  会社や仕事が合わない、苦痛、やる気が出ない…… リアル対処法

    • やりたい仕事がない・分からない時の探し方を転職のプロが解説!【タイプ&方法別】

    転職・退職で知って得する

    • 源泉徴収票とは? もらえる時期や必要なタイミング、見るべきポイント4つ

    • 失業手当(失業保険)はどんな人がもらえる? 金額・期間・手続き方法を解説【社労士監修】

    • 離職票はいつ届く? 書き方、手続きや再発行のやり方

    • 雇用契約書とは? 労働条件通知書との違い、もらえない時の対処法

    • 履歴書の扶養家族・配偶者とは? 書き方と考え方、扶養家族数の数え方【専門家監修】

    注目コンテンツ

    • 仕事・職場の人間関係の悩みに疲れた時にやるべきこと。会社を辞めたくなったら?

    • パーパスとは? その意味や注目される背景について解説

    • フリーランスって? 向いている仕事(職種)と活躍するために必要なこと&注意点

    • 第48話 オタバレは怖いけど。|しろやぎ秋吾 ヤメコミ!@仕事辞めたい瞬間

    • 2023年版
      モデル年収平均ランキング

    • 今月の注目コンテンツ

    ヤメコミ! ─働く人の悲喜こもごも、仕事辞めたい瞬間を無料4コマ漫画でお届け─ マイナビ転職YouTube公式チャンネル 転職MYコーチ(履歴書添削)
    • twitter
    • facebook
    • line
    • hatena
    すべての「働く」を、もっとひらく。マイナビ転職

    豊富な転職・求人情報と転職ノウハウであなたの転職活動を支援する【マイナビ転職】。マイナビ転職は正社員の求人を中心に“日本最大級”常時 約8,000件以上の全国各地の豊富な求人情報をご紹介する転職・求人サイトです。毎週火・金更新であなたの希望の職種や勤務地、業種などの条件から検索することができます。職務経歴書や転職希望条件を匿名で登録するとあなたに興味を持った企業からスカウトされるサービスや、転職活動に役立つ職務経歴書サンプルや転職Q&A、会員登録をすると専門アドバイザーによる履歴書の添削、面接攻略など充実した転職支援サービスを利用できる転職サイトです。