転職ノウハウ 応募企業の探し方、面接のポイントから、円満退職の秘訣まで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介!
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受かる! 自己PRの書き方、伝え方受かる! 自己PRの書き方、伝え方転職 就職 両対応

就職活動の時とは異なり、転職では「職務に関連した強みをアピール」が必要になります。自己PRでは「何をやってきたか」「何ができるか」「今後どう(貢献)していきたいか」という3点をしっかり盛り込むことが必要です。応募企業が「どんな人材を求めているのか」をきちんと把握した上で、応募先ごとに自己PRを作成しましょう。
職歴と志望動機を結びつける

一貫性がない職歴であっても、応募職種を希望するに至った理由付けが必要だ。ただし、無理やりこじつけた理由では、信憑性を疑われるので注意しよう。

応募職種で発揮できる強みを記載しよう

一貫性のない職歴の中から、応募職種で発揮できる強みを具体的に示すことで、採用担当者は興味を持つ。「何ができるか」を明確にしよう。

応募職種で生かせる資格をアピールする

希望の職種を目指すために、自己啓発していることや、関連する資格があれば記載しよう。応募職種への熱意と本気度がアピールできる。応募職種と関連性のない自己啓発では、目指している方向が伝わらず、不信感を抱かれるので注意が必要だ。

一貫性のない職歴の説明をしよう

一貫性のない職歴についてあえて触れず、応募企業で発揮できる強みや、やりたいことだけを記載しても構わないが、一貫性のなさに対するマイナス印象を自覚したうえで、理由を説明し、前向きなアピールに変える方法もある。

応募企業でやりたいことを記載しよう

長く勤務したい意志を示すためにも、応募企業の業務に興味があることを強調しつつ、今後のキャアリアビジョンを示すことは有効だ。

〈経験職種・業種に一貫性がない場合〉応募企業で生かせる経験を強調し、今後のビジョンを示そう

経験職種に一貫性がない場合、自社でもこれまで同様に長く続かない、あるいはスキルや経験が不足しているのではないかという点を、採用担当者は懸念する。職種や業種に一貫性がないことをマイナスに捉えず、これまでの職歴に一貫性はないが、異なる職種・業種を経験したからこそ、幅広い活躍が可能であることを前向きにアピールしよう。同時に、今後はじっくり腰を据えて専門性を高めていきたいという意志を強調しよう。求められるスキルや知識・経験が足りない場合は、その不足を補うために、自己啓発をして勉強していることを記載する。

応募職種に必要なスキルや経験を強調してアピールすることも大切だが、無理やりこじつけては逆効果になるので気をつけよう。また、すべての職務経歴をアピールしようとすると、焦点がぼやけてしまうので、幅広い経験の中でも、応募職種に特に関連する経歴や生かせる能力を抜粋したうえで強調する。具体的なエピソードを添えるのも印象がアップする。これまでの職種や業種に一貫性がなくても、すべてに共通する仕事のスタンスなどがあれば記載するとよい。

チェックポイント
  • 職種や業種に一貫性がないことをマイナスに捉えない

  • これまでの職歴が、ステップアップのための転職であることをアピールする

  • 応募企業で長く勤務したいという、志望動機を裏付ける記載を

  • 様々な経験の中から、応募企業に貢献できる点を選んで強調する

自己PRサンプル 【希望職種】人材コーディネーター

サンプル内にあるにマウスを載せるとアドバイスが表示されます。
自己PR 【職務経歴概要】
私は、大学卒業後、販売職として接客業務に携わると同時に、新人のOJTトレーニングも担当しました。その後、税理士事務所で税理士補佐として、決算業務の他、中小企業の経営者に対する経営アドバイスを行いました。この経験により、多くの経営者が人材の確保や育成に悩んでいることを知り、人材紹介会社で企業と求職者のパイプ役となる業務に携わりたいと決意しました。

【私の強み】
(1)企業の要望を把握し、求職者との的確なマッチングが可能です。
税理士事務所において30社の経営者へアドバイスをさせていただいた経験から、企業のニーズを的確に把握することができます。これにより、適切な人材マッチングが行えると思います。

(2)求職者のメンタル面の相談にも対応します。
税理士事務所を退職後、産業カウンセラーとキャリアカウンセラーの資格を取得しました。求職者のキャリアカウンセリングの他、メンタルな部分での悩みにもアドバイスが可能です。

(3)費用対効果を重視します。
税理士事務所における経験を生かし、費用対効果を常に考えながら人材のコーディネートを行います。

【志望動機】
これまでの経歴に関して、販売職、税理士補佐業務と一貫性がないと受け取られるかもしれませんが、販売職では人材によって売上が変わることを実感し、税理士補佐業務では企業の人材に対するニーズを把握しました。この経験を生かして、人材コーディネーターとして活躍したいと考えています。特に貴社はサービス業に特化した人材紹介を行っている点で、私のこれまでの経験が有効に生かせると考えています。将来は、求職者のためのトレーニングやマネジメント業務にも携われるよう頑張りたいと思います。

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