退職を伝える前の準備|会社を辞める時の正しい伝え方やタイミング
更新日:2026年08月04日
「辞め方」「辞めるタイミング」は転職の成功・失敗を左右する
転職は「退職」と「求職」のコンビネーション。在職中の転職活動では退職がスムーズに進まないと転職先の入社に支障が出ます。退職後の転職活動でも、辞め際のふるまいで悪い評判が立ってはせっかく築いた人脈を失ってしまうことも。転職を確実に決めるためにも円満退職を心掛けましょう。
退職理由の伝え方・切り出し方
退職は何日前までに申し出るべき?
退職は2週間前の申し出でもできる?
ボーナスもらってすぐ辞めてもいい?
退職日は月末にしないほうがいい?
会社都合退職と自己都合退職の違い
「辞める覚悟」を再確認する
一度切り出した退職は初志貫徹が基本。退職の意思を示すと会社が慰留交渉をしてくる可能性があります。引き留めに応じたとしても、退職を試みた事実が社内の立場を変えてしまうこともあります。退職を伝える前に、仕事観やキャリアプランを見つめ直し、「退職の覚悟」を再確認しましょう。
「現職場へ迷惑を掛けない」ためにベストを尽くす
円満退職のためには在職中の業務を最優先することが鉄則。退職の意向を伝えてから退職日を迎えるまでには引き継ぎや調整など複数の行程があります。給料をもらっている間はその会社の一員です。会社への負担を最小限に抑えることを第一に考え、マナーをわきまえた対応で最後まで社会人としての誠意を見せましょう。
転職活動「全体の流れ」をスケジュールに組む
退職は今の職場や転職先という相手があることなので、場当たり的な行動は禁物。転職活動を全体の流れでとらえ、行程ごとの懸念事項を洗い出し、順序立てて対策することが大切です。まずは「転職」を視野に入れたプランニングから始め、自分なりのスケジュールを組み立てることをおすすめします。
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POINT退職までの流れと注意ポイント
退職プランニング 求職準備~退職時期の設定
- 「求職のための準備期間」を計る
- 働きながらか/辞めてからか、転職スタイルを決める
- 「退職しやすい時期」を見極め、全体のスケジュールを起こす
志望分野をリサーチし、応募しやすい時期や転職難易度から「転職のための準備期間」を計り、在職しながら転職活動するか、辞めて転職活動に専心するかを判断します。前者なら失業に備えた経済面の準備、後者は昇格辞退や面接のための有休確保など、「退職に向けてやるべきこと」が見えてきます。
現在の職場の繁忙状況や就業規則から「退職に必要な期間」を計り、「退職しやすい時期」を見極めます。その時期に内定をもらえるよう転職活動のフローを起こして、自分なりの全体スケジュールを組み立てましょう。
- 転職活動期間はどれくらいかかる?
- 失敗しない! スケジュールの作り方はこちら
- 在職のままの転職活動と、退職後の転職活動。どちらがいいの?
- 退職してから転職活動をする場合、貯金はいくらぐらい必要でしょうか?
退職意思の表示
- 直属上司に口頭で伝える
- 辞意が固まってから「決意」を伝える
- 退職理由は前向きかつ個人的な理由
意思表示は直属の上司に口頭で伝えます。あやふやな気持ちのまま伝えてしまうと、引き留めの余地があると判断され事態をこじらせることもあります。職場を離れるのが正なのか、あらゆる観点から考え、自分の中で納得できた段階で、明確で前向きな退職理由と共に「決意」として伝えましょう。
社員の去就は本来機密事項なので、親しい間柄でも先輩社員や同僚には明かすべきではありません。社員である「公」と転職する「私」のケジメを付けましょう。職場への負担が最小限で済むよう、就業規則や慣例など社内ルールに沿って、できるだけ早めの適切なタイミングで伝えるのが望ましいです。
退職日の設定と退職届の提出
- 退職日は上司と調整して決める
- 退職届は原則として直属の上司に提出する
- 公的手続きは「いつまでに」「何を」「どこで」するか確認
退職日は業務の流れなどを考慮し、直属の上司と話し合って決めます。退職届は退職が正式に認められた後、原則として直属の上司に提出します。一方、退職願は退職を打診する際に提出する書類です。
会社によっては、両方の提出を求められる場合や、書式・提出手順が定められていることもあります。就業規則や社内ルールを確認したうえで対応しましょう。
退職届・退職願の正しい書き方・例文
退職届はコピー用紙でもOK?
退職願・退職届はメールでも良い?
退職届に書く2つの日付
退職届に印鑑は必要?
退職届が受理されないと退職できない?
退職届の撤回ができるケース
退職届の理由の書き方は?
退職届・退職願の封筒の選び方
退職に伴う公的手続き(税金・年金・健康保険・雇用保険など)はこのころから概要を確認しておきましょう。退職後に求職活動をする場合は、会社が行っていた手続きを自ら行う必要があるため、提出期限や提出物の有無、管轄先について事前に把握しておくことが大切です。
残務整理・引き継ぎ
- 「引き継ぎスケジュール」を活用し確実に完了させる
- 業務の目的・手順を「引き継ぎノート」に明文化する
- 必要に応じて後任者と取引先へあいさつに伺う
退職日までに引き継ぎを完了するための「引き継ぎスケジュール」を作成し、進捗状況を確認しながら、計画的に進めます。
引き継ぎは後任者と実作業を行うだけでなく、業務の内容・目的・フローを「引き継ぎノート」にまとめて引き渡すと良いでしょう。作業リスト、関係先リスト、トラブル事例なども併せて明文化することで、仕事の全体像がより伝わりやすくなります。
取引先によっては後任者や上司とあいさつに伺い、退職後も業務が滞りなく進むことを説明します。不要な不安や心配を掛けない配慮も、社会人としての大切なマナーといえるでしょう。
退職当日
- 会社に「返すもの」をチェック
- 会社から「受け取るもの」をチェック
- デスク周りやロッカーなどを清掃する
- 社内外へ退職のあいさつをする
経費精算や各種手続きなどがあるので、退職当日は時間に余裕を持って出勤しましょう。
身の回りの整理整頓は、会社の備品と私物を混同しないよう注意が必要です。業務情報の持ち出しや、取引先から受け取った名刺のファイルをコピーする行為は厳禁です。「立つ鳥跡を濁さず」を実践しましょう。
退職しても関係先とどんな形で関わるか分かりませんので、社内外へのあいさつは丁重に行います。退職が決まった時点から準備を進め、退職時にすぐに対応できるようにしておきましょう。形式はメールとあいさつ状(はがき)がありますが、上司と相談したうえで、特にお世話になった社外の方にはあいさつ状を送ると良いでしょう。
退職後に行う公的な手続き
- 健康保険
- 雇用保険(失業保険)
- 年金
- 住民税
- 所得税
退職後の公的な手続きは、すぐに転職する人、転職は決まっているけれど入社まで期間が空く人、転職先が決まっていない人で、それぞれ異なります。自分がどれに当てはまるのかを把握し、必要な手続きを確認したうえで準備を進めましょう。
退職手続きの流れ~退職後の対応
失業保険(失業手当)とは?
再就職手当とは?
退職給付金とは?
保険証の種類や色の違いは?
転職後の住民税に要注意!
転職した年の年末調整はどうなる?
失業保険を受給中にアルバイトできる?
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具体的なスケジュールづくりには「転職活動期間はどれくらいかかる? 転職活動の始め方・準備」も参照してください。その過程で、もう一度「辞めずに済む方法がないか?」も考えましょう。会社や上司と話し合って問題の解決や目標の実現が図れるなら、転職より交渉にパワーを注ぐほうが得策な場合もあります。
具体的なスケジュールづくりには「転職活動期間はどれくらいかかる? 転職活動の始め方・準備」も参照してください。転職には大きなパワーが必要なうえ、リスクも伴うもの。上司に退職を告げる前に情報収集をして、転職の是非を再検討する慎重さが大切です。一度「辞める」と口にすれば、撤回しても信頼関係に影響が出る可能性を覚悟しておきましょう。
具体的なスケジュールづくりには「転職活動期間はどれくらいかかる? 転職活動の始め方・準備」も参照してください。40代以上の転職は、本人のキャリアや志望分野などによって、目標達成の難易度の振れ幅が大きいというのが現実です。情報収集を行ったうえで、再度、自己都合による退職のメリット・デメリットを精査すること。また実際に転職する場合は、リスクを最小限に抑えるタイミングや事前準備を心掛けることをおすすめします。
監修者
谷所 健一郎(ヤドケン)
キャリア・デベロップメント・アドバイザー(CDA)
有限会社キャリアドメイン 代表取締役
有限会社キャリアドメイン 代表取締役 キャリア・デベロップメント・アドバイザー(CDA)。1万人以上の面接と人事に携わった経験から、執筆、講演活動にて就職・転職支援を行う。ヤドケン転職塾 、キャリアドメインマリッジを経営。主な著書「はじめての転職ガイド 必ず成功する転職」(マイナビ出版)、「転職者のための職務経歴書・履歴書・添え状の書き方」(マイナビ出版)、「転職者のための面接回答例」(マイナビ出版)、「転職者のための自己分析」(マイナビ出版) ほか多数。
マイナビ転職 編集部
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