退職を伝える前の準備｜会社を辞める時の正しい伝え方やタイミング

更新日：2026年01月27日

監修者谷所　健一郎

キャリア・デベロップメント・アドバイザー（CDA）／有限会社キャリアドメイン　代表取締役

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「辞め方」「辞めるタイミング」は転職の成功・失敗を左右する

転職は「退職」と「求職」のコンビネーション。在職中の転職活動では退職がスムーズに進まないと転職先の入社に支障が出ます。退職後の転職活動でも、辞め際のふるまいで悪い評判が立ってはせっかく築いた人脈を失ってしまうことも。転職を確実に決めるためにも円満退職を心掛けましょう。

• 退職理由の伝え方・切り出し方

• 退職は何日前までに申し出るべき？

• 退職は2週間前の申し出でもできる？

• ボーナスもらってすぐ辞めてもいい？

• 退職日は月末にしないほうがいい？

• 会社都合退職と自己都合退職の違い

「辞める覚悟」を再確認する

一度切り出した退職は初志貫徹が基本。退職の意思を示すと会社が慰留交渉をしてくる可能性があります。引き留めに応じたとしても、退職を試みた事実が社内の立場を変えてしまうこともあります。退職を伝える前に、仕事観やキャリアプランを見つめ直し、「退職の覚悟」を再確認しましょう。

• 退職・転職を引き止められた時は？

• 退職理由の好印象な伝え方とは？

• 「一身上の都合」とは？

• 同僚に退職を伝えるタイミングは？

• 「退社」とは？「退職」との使い分け

「現職場へ迷惑を掛けない」ためにベストを尽くす

円満退職のためには在職中の業務を最優先することが鉄則。退職の意向を伝えてから退職日を迎えるまでには引き継ぎや調整など複数の行程があります。給料をもらっている間はその会社の一員です。会社への負担を最小限に抑えることを第一に考え、マナーをわきまえた対応で最後まで社会人としての誠意を見せましょう。

• スムーズな退職引き継ぎに必要なもの

• 退職時の有給消化をスムーズに取る

• 契約社員は期間中に退職できる？

転職活動「全体の流れ」をスケジュールに組む

退職は今の職場や転職先という相手があることなので、場当たり的な行動は禁物。転職活動を全体の流れでとらえ、行程ごとの懸念事項を洗い出し、順序立てて対策することが大切です。まずは「転職」を視野に入れたプランニングから始め、自分なりのスケジュールを組み立てることをおすすめします。

• 退職までにかかる期間は？

• 転職したら退職金はもらえる？

• 退職金の相場はいくら？

POINT退職までの流れと注意ポイント

退職プランニング　求職準備～退職時期の設定

志望分野をリサーチし、応募しやすい時期や転職難易度から「転職のための準備期間」を計り、在職しながら転職活動するか、辞めて転職活動に専心するかを判断します。前者なら失業に備えた経済面の準備、後者は昇格辞退や面接のための有休確保など、「退職に向けてやるべきこと」が見えてきます。

現在の職場の繁忙状況や就業規則から「退職に必要な期間」を計り、「退職しやすい時期」を見極めます。その時期に内定をもらえるよう転職活動のフローを起こして、自分なりの全体スケジュールを組み立てましょう。

• 転職活動期間はどれくらいかかる？
• 失敗しない！　スケジュールの作り方はこちら
• 在職のままの転職活動と、退職後の転職活動。どちらがいいの？
• 退職してから転職活動をする場合、貯金はいくらぐらい必要でしょうか？

退職意思の表示

意思表示は直属の上司に口頭で伝えます。あやふやな気持ちのまま伝えてしまうと、引き留めの余地があると判断され事態をこじらせることもあります。職場を離れるのが正なのか、あらゆる観点から考え、自分の中で納得できた段階で、明確で前向きな退職理由と共に「決意」として伝えましょう。

社員の去就は本来機密事項なので、親しい間柄でも先輩社員や同僚には明かすべきではありません。社員である「公」と転職する「私」のケジメを付けましょう。職場への負担が最小限で済むよう、就業規則や慣例など社内ルールに沿って、できるだけ早めの適切なタイミングで伝えるのが望ましいです。

• 内々定の段階で、現職の退職意思を伝えるのは危険？

退職日の設定と退職届の提出

退職日は業務の流れなどを考慮し、直属の上司と話し合って決めます。退職届は退職が正式に認められた後、原則として直属の上司に提出します。一方、退職願は退職を打診する際に提出する書類です。

会社によっては、両方の提出を求められる場合や、書式・提出手順が定められていることもあります。就業規則や社内ルールを確認したうえで対応しましょう。

• 退職届・退職願の正しい書き方・例文

• 退職届はコピー用紙でもOK？

• 退職願・退職届はメールでも良い？

• 退職届に書く2つの日付

• 退職届に印鑑は必要？

• 退職届が受理されないと退職できない？

• 退職届の撤回ができるケース

• 退職届の理由の書き方は？

• 退職届・退職願の封筒の選び方

退職に伴う公的手続き（税金・年金・健康保険・雇用保険など）はこのころから概要を確認しておきましょう。退職後に求職活動をする場合は、会社が行っていた手続きを自ら行う必要があるため、提出期限や提出物の有無、管轄先について事前に把握しておくことが大切です。

• 【転職時の手続き】税金・社会保険・年金など

残務整理・引き継ぎ

退職日までに引き継ぎを完了するための「引き継ぎスケジュール」を作成し、進捗状況を確認しながら、計画的に進めます。

引き継ぎは後任者と実作業を行うだけでなく、業務の内容・目的・フローを「引き継ぎノート」にまとめて引き渡すと良いでしょう。作業リスト、関係先リスト、トラブル事例なども併せて明文化することで、仕事の全体像がより伝わりやすくなります。

取引先によっては後任者や上司とあいさつに伺い、退職後も業務が滞りなく進むことを説明します。不要な不安や心配を掛けない配慮も、社会人としての大切なマナーといえるでしょう。

• 退職を取引先に伝える時期は？
• 退職することを出向先に伝えるのは誰か？

退職当日

経費精算や各種手続きなどがあるので、退職当日は時間に余裕を持って出勤しましょう。

身の回りの整理整頓は、会社の備品と私物を混同しないよう注意が必要です。業務情報の持ち出しや、取引先から受け取った名刺のファイルをコピーする行為は厳禁です。「立つ鳥跡を濁さず」を実践しましょう。

• 退職時にもらう書類や返却物

• 源泉徴収票とは？

• 雇用保険被保険者証とは？

• 離職票とは？

退職しても関係先とどんな形で関わるか分かりませんので、社内外へのあいさつは丁重に行います。退職が決まった時点から準備を進め、退職時にすぐに対応できるようにしておきましょう。形式はメールとあいさつ状（はがき）がありますが、上司と相談したうえで、特にお世話になった社外の方にはあいさつ状を送ると良いでしょう。

• 【例文】退職あいさつメール

• 退職あいさつで好印象を残す方法

• 手紙で退職のあいさつをしよう

退職後に行う公的な手続き

退職後の公的な手続きは、すぐに転職する人、転職は決まっているけれど入社まで期間が空く人、転職先が決まっていない人で、それぞれ異なります。自分がどれに当てはまるのかを把握し、必要な手続きを確認したうえで準備を進めましょう。

• 退職手続きの流れ～退職後の対応

• 失業保険（失業手当）とは？

• 再就職手当とは？

• 保険証の種類や色の違いは？

• 転職後の住民税に要注意！

• 転職した年の年末調整はどうなる？

• 失業保険を受給中にアルバイトできる？

監修者

谷所　健一郎（ヤドケン）

キャリア・デベロップメント・アドバイザー（CDA）
有限会社キャリアドメイン　代表取締役

有限会社キャリアドメイン 代表取締役 キャリア・デベロップメント・アドバイザー（CDA）。1万人以上の面接と人事に携わった経験から、執筆、講演活動にて就職・転職支援を行う。ヤドケン転職塾 、キャリアドメインマリッジを経営。主な著書「はじめての転職ガイド 必ず成功する転職」（マイナビ出版）、「転職者のための職務経歴書・履歴書・添え状の書き方」（マイナビ出版）、「転職者のための面接回答例」（マイナビ出版）、「転職者のための自己分析」（マイナビ出版）　ほか多数。

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