転職ノウハウ

応募企業の探し方や履歴書の書き方、面接のポイントから円満退職の秘けつまで。あなたの転職を成功に導くためのノウハウを紹介!

キャリぺディア

転職実用事典「キャリペディア」

昇給とは? 定期昇給とは? 昇給の種類と昇給実施率(企業規模・業種別)、入社前に実態を確認する方法

昇給とは年次や勤続年数などに応じて賃金が上がること。なかでも定期昇給制度は多くの企業が採用しており、「今の職場に勤め続ければどのくらい給料が上がるか知りたい」という人も、「転職で給料を上げたい」と思う人も、ぜひ押さえておくべき制度です。

そこで、この記事では定期昇給をはじめとする昇給の種類や、実際どのくらいの企業で昇給が行われているのか(業種別昇給率)、転職前に応募企業の昇給実態を知る方法など、詳しく解説します。

<INDEX>

昇給とは?

昇給とは、職務上の昇格や勤続年数などに応じて賃金が上がることです。日本では毎年決まった時期に昇給する「定期昇給」が主流ですが、一口に昇給と言ってもさまざまな種類があり、どのような昇給方法を採用しているかは企業によって異なります。

【定期昇給】
毎年決まった時期に行われる昇給。詳しくは後の章で解説

【臨時昇給】
時期を決めず、業績の好調時などに臨時で行われる昇給

【自動昇給】
年齢・勤続年数を基準とする昇給。能力・業績は関係なく、すべての従業員が定期的・一律に昇給する

【考課昇給】
仕事の成績への考課(評価)によって行われる昇給。査定昇給とも呼ばれている

【普通昇給】
能力の向上など、一般的な理由に基づく昇給

【特別昇給】
特別な実績や功労・職務など、特別な理由に基づいて行う昇給

いずれの場合も、昇給の有無やタイミング、昇給額などの条件は各企業の給与規定に基づきます。多くの場合は就業規則に書いてありますので、詳細を知りたければ就業規則を確認してみましょう。

定期昇給とは? ベースアップとは?

続いて、現在日本の多くの企業が取り入れている定期昇給について詳しく見ていきましょう。

■定期昇給とは?

定期昇給とは、毎年企業が決めた時期に実施される昇給のこと。昇給する回数や時期は企業によって異なりますが、年1回や年2回とされている企業が多いようです。例えば、「勤続年数が1年増えるごとに、基本給が2,000円上がる」などのケースが代表的でしょう。

基本給とは? 手取りとは違う?

ここで注意したいのが、多くの企業では年齢や勤続年数に応じて昇給する仕組みがとられているものの、そもそもの意味では「定期的に昇給の機会が与えられる」ことを示すという点。よって、定期昇給でも個人の成績に応じて昇給額が決まる場合や、「業績が好調の時のみ実施」などのただし書きが付いている場合は、昇給されないかもしれません。

繰り返しになりますが、定期昇給と書いてある場合でも詳細は給与規定を確認しましょう。

■定期昇給とベースアップの違い

定期昇給と混同しやすいのが、ベースアップです。定期昇給は年齢や勤続年数など「個人の要素」に応じて行われ、昇給率も異なるのが一般的です。一方ベースアップは、「従業員全員の給与を一律の比率で」昇給させる仕組みです。例えば「基本給2%アップ」で実施されれば、基本給20万円の人は20万4,000円に、30万円の人は30万6,000円になります。

定期昇給とベースアップの違い

【企業規模・業種別】昇給実施率

定期昇給を実施している企業はどのくらいの割合なのでしょうか。企業規模・業種別の昇給実施率を厚生労働省の調査から一部紹介します。昇給がある企業に転職したい人は参考にしてみてくださいね。

「大企業・中小企業の昇給実施率」の表
「業種別の昇給実施率」の表

※出典 厚生労働省「令和元年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」

令和元年に「定期昇給を行った」と回答した企業の割合は、一般職は中小企業よりも大企業のほうが高いようです。また、業種別に見ると、最も高い建設業では一般職で9割超えですが、最も低い宿泊業、飲食サービス業では6割を切る結果に。昇給実施率は企業規模や業種によって大きく差があることが分かりました。

【企業規模・業種別】平均賃金改定額(昇給額・ベースアップ額を含む)・改定率

次に、実際昇給額はどのくらいなのかを見ていきましょう。企業規模・業種別の賃金改定額・改定率を厚生労働省の調査から一部紹介します。なお、この賃金改定額・改定率には定期昇給の昇給額・昇給率のほかに、ベースアップ、諸手当の改定、ベースダウンや賃金カットによる賃金の減額なども含みます。

「大企業・中小企業の昇給など賃金改定額・改定率」の表
「業種別の昇給など賃金改定額・改定率」の表

※出典 厚生労働省「令和元年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」

企業規模で見ると、昇給など改定率、平均改定額ともに高いのは大企業のようです。業種別にみると、改定率、平均改定額がともに高いのは建設業のようです。前項の昇給実施率と併せ、今後定期昇給のある企業で働きたいと思う人は、実施率、改定額、改定率が高い企業を検討してみてもいいかもしれません。

定期昇給がある企業で働くメリット、デメリットは?

ここで、あらためて定期昇給のある企業で働くメリット、デメリットを見てみましょう。

■定期昇給制度がある企業で働くメリット

定期昇給がある企業で働く最も大きなメリットは、「決まったタイミングで昇給のチャンスが訪れる」ということ。収入が増える喜びはもちろんのこと、個人の成績を加味して昇給額が決まる場合はモチベーションにもつながります。

また、勤続年数や年齢によって昇給額が決まる場合は、結婚、子供の進学、親の介護、住宅購入など、将来的なライフプランに応じた資金計画を立てやすいこともメリットかもしれません。

■定期昇給がある企業で働くデメリット

一方、デメリットもあります。年齢や勤続年数に応じた定期昇給の場合は、ベテラン社員に対して「自分より貢献度が低いのに高い給料をもらっている」と不公平に思ったり、「何もしなくても給料が上がるなら、努力しなくていい」というモチベーションが低い人と一緒に働くのを苦痛に感じたりするケースも。

給料が上がることを嫌に思う人はいないと思いますが、実力主義やモチベーションの高い同僚と働くことを重視する人にとっては、懸念になるかもしれません。自分にはどのような企業で働くのが向いているのか、考えてみてくださいね。

昇給がある企業に転職したいと思ったら?

転職による給料アップを視野に入れるなら、転職先を選ぶ際に「昇給があるかどうか」もチェックしておきたいところでしょう。ここからは、求人情報や面接などで昇給について確認する方法を紹介します。

■求人情報の昇給に関する記載はどこにある?

求人情報の「給与」「昇給・賞与」などの欄に記載されていることが一般的です。よくある記載例としては以下のものが挙げられます。

<記載例>

  • 昇給/随時
  • 昇給/年1回(4月)
  • 昇給/年1回(1回で3万円UPの実績あり)
  • 昇給/年2~4回
  • 給与改定年1回(7月)

昇給年1回の求人情報を見る

昇給年2回の求人情報を見る

■面接で昇給のことを聞いてもいい?

面接は応募者が企業のことを知る場でもありますので、昇給制度について質問しても問題はありません。ただし待遇に関する質問は、面接官の心象を悪くする可能性もあるので聞くタイミングや聞き方に注意を。

おすすめのタイミングは面接の最後、面接官から「何か質問はありますか?」と聞かれた時です。聞き方は、直球で「昇給はありますか?」と聞くのではなく、仕事に対する覚悟や入社意欲を示したうえで、評価制度と絡めて尋ねるとスマートでしょう。

<例>

仕事内容について詳しくお聞かせいただき、ありがとうございました。もし入社をお認めいただいた場合は、今までの経験を生かしてしっかり貢献できるよう、努力してまいります。給与・評価制度についてもお伺いしたいのですが、努力、成果に対しては、どのような報酬が規定されていますでしょうか

また、昇給と併せてボーナス、休日、残業時間など条件面の質問ばかりしていると「待遇目的の転職なのでは? 働く意欲は本当にあるのか?」とネガティブにとらえられてしまうことも。募集要項などに書いてあるのに、まったく同じことを尋ねるのも、失礼です。質問する時はくれぐれも慎重に。

尋ねにくい雇用条件、面接でどう確認する?

「年1回昇給」と書かれていても、必ず昇給するとは限らない?

前述したとおり、定期昇給は毎年必ず実施されるとは限りません。多くの場合は「業績など勘案のうえ実施」などの付記があり、昇給を実施するか否かは企業側の事情により決められるようになっています。

また、昨今は雇用形態や働き方の多様化、年功序列制度廃止の流れに伴い、賃金制度も見直す動きが出てきています。なかには、定期昇給を廃止し、より成果や貢献度に応じた給与規定に変更する会社も。現在の勤め先にしろ、転職先を検討するにしろ、給料を上げたいならば制度に頼りきるのではなく、自身の貢献で見合う給料を獲得していくという意識も必要になってくるかもしれません。

まとめ

昇給には定期昇給、ベースアップなどさまざまな種類があり、昇給条件や昇給額も企業によって異なります。今の勤め先で今後どのくらいの昇給が見込めるのか知りたい場合は、まずは就業規則の確認を。その際、定期昇給と書いてあっても「必ず上がる」という意味ではないことが多いので、詳細までチェックしましょう。

また、昇給のある企業に転職したい場合は、求人情報の給与、昇給欄に昇給に関する記載がないか探してみてください。面接で昇給の実態について確認する際は、待遇目的の転職と思われないよう、聞き方やタイミングに注意すると良いでしょう。

マイナビ転職 編集部

あした転機になあれ。マイナビ転職

豊富な転職・求人情報と転職ノウハウであなたの転職活動を支援する【マイナビ転職】。マイナビ転職は正社員の求人を中心に“日本最大級”常時 約8,000件以上の全国各地の豊富な求人情報をご紹介する転職・求人サイトです。毎週火・金更新であなたの希望の職種や勤務地、業種などの条件から検索することができます。職務経歴書や転職希望条件を匿名で登録するとあなたに興味を持った企業からスカウトされるサービスや、転職活動に役立つ職務経歴書サンプルや転職Q&A、会員登録をすると専門アドバイザーによる履歴書の添削、面接攻略など充実した転職支援サービスを利用できる転職サイトです。

キーワードから記事を探す

検索フォーム

人気コンテンツランキング
転職成功ガイド